1954年、鹿児島県生まれ。法政大学卒業。立花隆氏、田原総一朗氏の取材スタッフ、『週刊ポスト』記者を経てフリーに。2021年5月24日発売『教師をやめる』(学事出版)。ほかに『疑問だらけの幼保無償化』(扶桑社新書)、『学校の面白いを歩いてみた。』(エッセンシャル出版社)、『教育現場の7大問題』(kkベストセラーズ)、『ほんとうの教育をとりもどす』(共栄書房)、『ブラック化する学校』(青春新書)、『学校が学習塾にのみこまれる日』『シェア神話の崩壊』『全証言 東芝クレーマー事件』『日本の小さな大企業』などがある。 ■連絡取次先:03-3263-0419(インサイドライン)
関連リンク(外部サイト)
記事一覧
26〜50件/487件(新着順)
- 多くの教育研究者が問題視している、奈良教育大学が附属小に対してやった「とんでもない」ことと「攻撃」
- 奈良教育大附属小の教育実践を「不適切」とすれば、全国の前向きな教員や学校を萎縮させることになる
- 教員は、出産も育児も健康も犠牲にしなければならないのか?その理不尽さと改善策は、はっきりしている!
- 教員不足の窮状を、校長が保護者に訴えた!教員不足の深刻な現実!
- 初任で、いきなり学級担任。それが、教員不足を加速させている
- 盛山文科相が言及する教員人材確保のための「指導助言」が効果的なら、しっかり「成果」まで公表してほしい
- 美女木小の自由進度学習、取り組むのは子どもたちが生き生きするから
- 「調査」で尻を叩く、そんな文科省の姿勢で教員不足は解消できるのか
- 盛山文科相は、奈良教育大学附属小学校を批判するより〝支持〟を表明すべきなのでは?
- 学校でのファックスやハンコの廃止、必要なのは「見せしめ」ではなく「実質な支援」である
- 教員は不満だらけの「1人1台端末」の現場事情
- 「PISA」結果大躍進で〝学力偏重〟路線は加速、教員の働き方改革は後退することになりそうだ
- 文科省の「5億円」は経産省の「16億円」よりも効果をもたらすのだろうか
- 教員の働き方改革を後退させるつもりか?文科省の残業時間の上限指針規則化未整備の自治体名公表
- 教職員の精神疾患による休職が過去最多、それでも「大問題」をスルーする文科省
- 疑問だらけの財務省の教育認識 実態を踏まえた、子どもたちの未来を本気で考える姿勢が求められている
- 保護者が心配を口にした、そこからホンモノになった公立小学校の自由進度学習
- 本気で、詰め込みではない子どもの自主性を保護者も望んでいる学校
- 「子どもたちに教えられる」を実感できる対話型鑑賞は、なぜ新校長になっても継続されたのか
- 前文科相の示した「意気込み」は、どこに行ってしまうのだろうか?
- 学校になくて企業にあるもの、元教員が語る転職した理由
- 「文部科学大臣メッセージ」、「意気込み」だけの空回りにならないだろうか
- すごい学校があった!「子どもの要素を使い切る」が学校のテーマ
- 全国学テで「6割が0点」から考えるべきは、〝英語嫌い〟の子どもを増やさないことである
- 教員勤務実態調査結果から透けてみえる、教員と生徒の信頼関係の問題