1954年、鹿児島県生まれ。法政大学卒業。立花隆氏、田原総一朗氏の取材スタッフ、『週刊ポスト』記者を経てフリーに。2021年5月24日発売『教師をやめる』（学事出版）。ほかに『疑問だらけの幼保無償化』（扶桑社新書）、『学校の面白いを歩いてみた。』（エッセンシャル出版社）、『教育現場の7大問題』（kkベストセラーズ）、『ほんとうの教育をとりもどす』（共栄書房）、『ブラック化する学校』（青春新書）、『学校が学習塾にのみこまれる日』『シェア神話の崩壊』『全証言 東芝クレーマー事件』『日本の小さな大企業』などがある。 ■連絡取次先：03-3263-0419（インサイドライン）
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「聞く力」があるのか?全国学テで英語スピーキングテスト
「給特法」見直し、日教組と全教は力を合わせられないのか
教員が児童買春の疑いで逮捕された有名私立高校、じつは校長もセクハラ疑惑の渦中
部活動の地域移行、支援の前倒しというが、実現への具体策がまるで見えてこない
自民党が「給特法」の改正に積極姿勢、「定額働かせ放題」強化への懸念
「教員採用選考試験早期化」と「NTT初任給引き上げ」、どちらが人材確保できる？
「私立の闇」という「告発」
経産省は学校教育を変えられるのか？浅野・前教育産業室長に訊いてみた
永岡文科相「通知は何だったのか」発言に感じる〝違和感〟
教員の残業代訴訟、教職員ひとり一人の声で「最高の教育の場」にできる
「職員室のIT化」以上に、教員の働き方改革を考えるなら、必要なのは「引き算」の発想
入試がもたらすのは「英語力向上」か「英語嫌い」か
「正直に答えた」と先生は教え子に胸を張って言えますか？
「全国学力テスト」という〝大病〟
「学校の先生によゆうを！」を公約に掲げた〝政党〟が登場
学校での「対話」は、ほんとうの対話になっていないのかもしれない
想定した人数の6割だけで予算を使い切る部活動指導員でも浮かび上がる学校の〝病〟
文科省の指示があっても、登下校中の小中学生はマスクをはずさない
文科省も認める小中学生の「在宅勤務」を実現する学校がある
不登校だった子たちも週5日通学する高校に行ってきた
「(校長の)信用失墜行為として懲戒処分の対象ともなり得る」との文科相発言で、教員は動くのか
教員の新しい研修制度が「新たな波乱」を呼ぶ
「情報」を早々に大学入学共通テストにくわえた文科省、そして自ら認める体制の不十分さ
電話回線さえ増やせない働き方改革では、教員は疲弊するばかり
「線を引かない授業」に目覚めるときがきた
