奈良女子大学食物学科卒、博士(栄養学/女子栄養大学大学院)、修士(農学/東京大学大学院農学生命科学研究科)。ライオン、青年海外協力隊を経て日本ケロッグ広報室長等歴任。3.11食料支援で廃棄に衝撃を受け、誕生日を冠した(株)office3.11設立。食品ロス削減推進法成立に協力した。著書に『食料危機』『あるものでまかなう生活』『賞味期限のウソ』『捨てないパン屋の挑戦』他。食品ロスを全国的に注目させたとして食生活ジャーナリスト大賞食文化部門/Yahoo!ニュース個人オーサーアワード2018/食品ロス削減推進大賞消費者庁長官賞受賞。https://iderumi.theletter.jp/about
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- ウクライナ侵攻による食料・燃料・肥料の高騰 食料の6割以上を海外に依存する日本がとるべき策とは
- 世界の食料システムと食品ロス、温室効果ガス排出の3割占める 減らせば2050年目標の22%も削減可能
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- 食品ロスは食料供給の4割 免責制度の整う米国でも寄付食品は2%に満たず
- 米国の気候危機対策、最新食品ロス量9,100万トンは2030年までに半減なるか
- なぜ英国の大手スーパーは賞味期限表示を撤廃しているのか
- 持続可能な日本の食料システムのために 地方の事例と『せかいのおきく』が示すもの
- 持続可能な日本の食料システムと漁業のために 目先の利益か人権か ブランド表示か品質か
- 持続可能な食料システムと酪農・畜産のために モルトかすや酒かすなど食品ロスを飼料に
- 持続可能な日本の食料システムを実現するために EU並みに真摯な食品ロス削減対策を
- 「水」を燃やすために1兆円 食品ロス・生ごみ処理に多額の税金が費やされる日本
- 「生ごみ出しません袋」「燃やすしかないごみ」年間2兆円超のごみ処理減らす全国の自治体 少ない1位は?