米コロンビア大学大学院(ジャーナリズムスクール)修士課程修了。日本経済新聞生活情報部記者、同ロサンゼルス支局長などを経て、独立。食の安全、環境問題、マイノリティー、米国の社会問題、働き方を中心に幅広く取材。著書に『アメリカ人はなぜ肥るのか』(日経プレミアシリーズ、韓国語版も出版)、『仕事ができる人はなぜワインにはまるのか』(幻冬舎新書)など。
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- 荒井首相秘書官の「同性婚を認めたら、国を捨てる人が出てくる」発言は正しいか
- 脳梗塞は水道水のせい? PFAS汚染に不安募らす東京都多摩の住民
- 【速報】多摩地域の多数の住民から欧米の安全基準値超え有害化学物質が検出
- ネオニコチノイド系農薬、EUが全面排除へ 食品への残留も認めず 日本からの米や緑茶の輸出に影響も
- 「毎日飲んでいる水道水が……」不安募らす住民 自主血液検査を開始 地下水汚染広がる東京多摩地域
- 同性婚の権利めぐり日米で「歴史的な日」も、両国政府の差を象徴
- ボージョレ・ヌーボー売り上げ半減でも、ワイン業界が意外と冷静なワケ
- COP27で注目の「再生型農業」 日本では?
- 日本では安全のために行われている鶏肉の塩素処理が、欧州では禁止、米国でも消費者から敬遠され始めたワケ
- 「有機」「平飼い」「非遺伝子組み換え」は当たり前 米国で感じた「国産安全神話」の崩壊
- 高級ホテル並みの朝食代 環境車の主役が交代 姿を消した旅行客 米国で目にした日本の凋落
- ゼレンスキー大統領は同性婚を認めるか?
- 有機農業は時代遅れ? 欧米で「昔ながらの農業」が注目
- 「米国は自衛隊の憲法明記を支持すべき」米有力紙社説 「安倍氏の足跡を消してはいけない」
- 「企業経営にマイノリティの視点を」上場企業にLGBTQの取締役が誕生
- ウクライナのジャーナリスト団体が来日 日本に感謝と注文
- 中絶する権利、米大企業が続々と支持を表明
- 「日本は中絶に厳しい国」米紙が報じる
- がんと除草剤との因果関係を問う米裁判 最高裁がメーカーの上告を却下
- 「ネオニコチノイド農薬は絶滅危惧種に悪影響」米環境保護庁 規制強化へ
- 米バイデン政権、水道水の安全性を大幅強化 有害化学物質の上限濃度を3000分の1に引き下げ
- 日本の水が「安全」でなくなる日
- 全国から視察殺到の学校給食とは
- 国産蜂蜜から発がん性疑惑の農薬を検出
- 「永遠の化学物質」汚染の現場を訪ねて