博士（政策・メディア）。専門は社会学。慶應義塾大学総合政策学部卒業。同大学院政策・メディア研究科修士課程修了。同後期博士課程単位取得退学。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科助教（有期・研究奨励Ⅱ）、独立行政法人中小企業基盤整備機構経営支援情報センターリサーチャー、立命館大学大学院特別招聘准教授、東京工業大学准教授等を経て2024年日本大学に着任。『メディアと自民党』『情報武装する政治』『コロナ危機の社会学』『ネット選挙』『無業社会』（工藤啓氏と共著）など著書多数。省庁、地方自治体、業界団体等で広報関係の有識者会議等を構成。偽情報対策や放送政策も詳しい。10年以上各種コメンテーターを務める。
記事一覧
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- 民主党は改憲論を捨てたのか。
- 「戦後レジームからの脱却」とはなにか
「政治感情」と受け皿としての野党- 日本経済新聞社とフィナンシャル・タイムズの「温度差」
- 日本経済新聞社による英フィナンシャル・タイムズの買収は日本の新聞社の構造改革の端緒になるか
- 安保法制の採決プロセスを忘却／記憶できるのか
- 安保法制に態度表明する難しさ
- 年長世代の仕事とキャリア環境が変わることの意味――『AERA』「日本から課長が消える？」特集から
- 「就活」や、自分が参加している／参加せざるをえない「ゲーム」のルールの把握に努めよう
- 「問題発言」を繰り返すのは、政府・自民党執行部と伝統的な自民党気質のギャップと考えてみる
- 『朝まで生テレビ！』の与党議員の出演拒否に見るメディアと政治のパワーゲームの変容
- 「学び続けざるをえない社会」時代のキャリア形成――『AERA』と『週刊東洋経済』の学習、大学特集から
- 「共感」型記事は新聞紙面に必要か――「18歳選挙権」の記事を事例に
- 「18歳選挙権」導入の背後に隠れた供託金引き下げ、被選挙権の資格年齢引き下げの議論を棚卸しせよ
- 4、50代になってから買い叩かれないように、能力向上に努めたい。たとえ勤務先が終身雇用でも。
- ネット選挙の「理念なき解禁」と同じ轍を踏まない18歳選挙権の導入と実践を
- なぜ、「マネジメントの父」ドラッカーは日本企業と水墨画に惹かれたのだろうか
- 学振応募書類で、最後にもう一度チェックすべき3つのポイント
- 「大阪都」をめぐる選挙運動の攻防から見えるもの――憲法改正の国民投票を先取りする景色か？
- 学振と戦う院生、PDのみなさんへの基本的Tips（主に人社系）
- 地方創生の時代にこそ、改めて自治体PDCAの検証と再構築を急げ
- 伝統的なマスメディアから開放された視聴者が向かう先は、文法、様式、強い忠誠心を共有する「超マス」か。
- ナナメの関係、目的があってもなくても良い居場所、最新設備、2020年の学びの標準をb-labに見た
- NHKとテレビ朝日聴取問題における政治からメディアへの「圧力」の本質はどこにあるのか
- NHKとテレビ朝日の聴取は、歴史的に見ても、業界自粛を促す、政治からの効果的なアプローチ
