1954年、鹿児島県生まれ。法政大学卒業。立花隆氏、田原総一朗氏の取材スタッフ、『週刊ポスト』記者を経てフリーに。2021年5月24日発売『教師をやめる』(学事出版)。ほかに『疑問だらけの幼保無償化』(扶桑社新書)、『学校の面白いを歩いてみた。』(エッセンシャル出版社)、『教育現場の7大問題』(kkベストセラーズ)、『ほんとうの教育をとりもどす』(共栄書房)、『ブラック化する学校』(青春新書)、『学校が学習塾にのみこまれる日』『シェア神話の崩壊』『全証言 東芝クレーマー事件』『日本の小さな大企業』などがある。 ■連絡取次先:03-3263-0419(インサイドライン)
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記事一覧
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- 教育無償化の財源に国債、の裏にある党利党略
- 実質賃金上昇に振りまわされない視点が必要だとおもうのです
- 昆虫は食糧問題を解決する健康食材なのです
- 東京大学を地方に移すくらいの本気度が、政府にあるか
- 沖縄県教委への「働きかけ事件」からみえる教育委員会の危うさ
- 企業も学校に不満をもっている
- 長時間労働解消なら、部活より授業に休養日を設けてはどうだろうか
- 18歳選挙、学校には「模擬選挙」よりやるべき大事なことがある
- 非正規を固定化するだけで絵に描いた餅でしかない「同一労働同一賃金ガイドライン案」
- 組体操事故、禁止にしない千葉県の姿勢は評価できるのだが・・・。
- ビール業界の努力をあざ笑う税制
- 「豊洲移転ありき」の小池知事発言に問題あり
- 主婦を家から追い出すことに躍起になる政府・与党、産業界
- ここまできたら、消費税引き下げしかない
- 「いじめ対応を教員の最優先業務」は問題の学校への丸投げにすぎない
- 最低賃金1000円など生ぬるい、もっと賃上げが必要である
- 働き方改革が「痛勤」ラッシュを加速させる
- 放射能に色を付ける人たち
- 全国学力テスト、学校現場の混乱と怒り
- 学力には敏感に反応しても教育環境については無視する日本政府
- 教員もあきれる、文科省による小学校への英語導入プラン
- 東日本大震災が教えた豊洲市場の危険性
- 「残業時間に上限」は「サービス残業」を増やすことにしかならない
- 18歳選挙、投票率の低さで問い直すのは大人の問題
- 選挙に無関心な若者に向き合わなければならない