GサウスがBRICS加入を目指す3つの理由――先進国で忘れられた70年の暗闘
- BRICSには20カ国以上の途上国・新興国が加入の意思を正式に表明している。
- 先進国との対立が鮮明になる中ロがメンバーのBRICSに加入を目指す国が多いことは、長年の南北対立の帰結である。
- 先進国が「敵か、味方か」と二者択一を迫ることは、グローバルサウスの警戒心を強めてBRICSに接近させる原動力になりかねない。
BRICSプラスへの道
8月22日から南アフリカでBRICS首脳会合が開かれる。最大の議題の一つがメンバー国の拡大、通称BRICSプラスの発足だ。
すでに20カ国が公式に参加の意思を表明しており、そのなかにはサウジアラビア、アルゼンチン、インドネシアなど先進国と良好な関係の国も少なくなく、バイデン政権が2021年から開催している民主主義サミットに参加している国も含まれる。
ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカの頭文字をとったBRICSは、先進国主導の国際秩序と距離を置く新興国の集まりだ。中ロとそれ以外の3カ国の間に温度差はあるが、いずれもロシアのウクライナ侵攻を公式に批判していない。
今年のBRICS首脳会合では、ドルに代わる国際取引の決済手段も議論されるとみられている。これもアメリカ主導の世界への挑戦といえる。
このグループに多くの国が参加を希望することに、疑問を抱く人もいるかもしれない。
しかし、実は不思議でも何でもない。グローバルサウスには多かれ少なかれ先進国への不信感があるからだ。そこには第二次世界大戦後に多くの途上国が独立して以来、約70年におよぶ確執がある。
ただし、まとまった内容を語ろうと思えば一冊の本になってしまうので、ここでは以下の3点に絞って整理しよう。
・標準化に対する拒絶反応
・二大陣営に分裂した世界における選択の余地
・冷戦期と異なる高い流動性
「合わせろ」圧力への抵抗
第一に、根本的な理由として、標準化の圧力があげられる。
その古典的なものが自由貿易だ。経済学の標準的なテキストでは自由貿易がお互いの利益になると説かれている。
しかし、冷戦時代から途上国の間では、自由貿易が先進国の利益を大きくするものとして警戒されてきた。
まともに競争力ある産品を輸出しあえば、先進国から多くの製品は入ってくるが、途上国なかでも貧困国には農作物や天然資源以外に輸出できるものが少なく、さらに資金力ある先進国企業に取引を握られやすいからだ。
この状況を打開するため、77カ国の途上国（77カ国グループ）は結束し、国連総会で自由貿易の修正を求めた。南北間の外交戦の結果、先進国は1971年、途上国が求めていた一般特恵関税を受け入れたのである。
一般特恵関税は途上国製品に対する関税を先進国に対するものより低く設定するものだ。それは途上国製品の価格競争力を高めるが、厳密にいえば自由貿易のルールに反する。
それでも先進国が受け入れざるを得なかったこと自体、途上国の抵抗の強さを示した。
標準化圧力のクライマックス
こうした標準化圧力は冷戦終結後の1990年代、それまで以上に加速した。イデオロギー対立が終結し、アメリカが唯一の超大国になったことで、市場経済や自由貿易が「グローバルスタンダード」と扱われるようになったためだ。
しかし、グローバル化は大企業の税制優遇や非正規雇用の増加により、アメリカにさえ格差の拡大といった副作用ももたらした。
さらに先進国の一角を占める日本でも、アメリカ式企業経営（例えば株主資本主義など）の浸透に対する暗黙の拒絶反応は、経済界を中心に根強くある。
とすると、あらゆる経済活動の標準化が進むことに対して、より外圧に弱い立場の途上国で生まれる拒絶は推して測るべしである。
グローバルスタンダードという名の暗黙の圧力は、人権、民主主義などに関してもほぼ同じだ。
その内容の良し悪しにかかわらず、優位な立場の者が頭ごなしに言えば、拒絶反応を招くことは不思議でない。言う側である先進国がしばしば自分達を例外扱いにするダブルスタンダードがあるからなおさらだ。
「G7で性的少数者の権利保護が法的に定められていないのは日本だけ」と言われた時の政府・自民党や保守派の反発は、人権分野で欧米から批判された場合の途上国の反応と基本的に同じである。
こうした拒絶は、形こそ違えども企業買収などでも見受けられる。Twitterをイーロン・マスク氏が買収して以来、社員の脱出が進んだのは、社内文化をほぼ全否定する新たな経営者への拒絶反応の現れであり、能力などに自信のある人ほど出て行ったとみてよいだろう。
この観点からみれば、標準化の圧力にさらされる途上国・新興国のなかでも力のある国ほど先進国と距離を置こうとするのは当然ともいえる。
分裂は選択の余地を大きくする
第二に、「二大陣営に世界が分裂した状態」だ。これは途上国にとって選択の余地を大きくする。
この点で現代は冷戦時代とほぼ同じだ。
冷戦時代、途上国は必要に応じて共産主義陣営に接近することで先進国を牽制した。そのなかには、共産主義イデオロギーとは無関係なまま中ソと関係を強化する国もあった。
1952年のエジプト革命はその典型だ。
それ以前、エジプトのファルーク国王は旧宗主国イギリスやアメリカと良好な関係を築いていた。ただし、イギリスのスエズ運河を領有し続ける植民地時代さながらの状態は何も変わらず、国内の民主化も格差改善もほぼ手付かずのままだった。
王政を打倒するクーデタの中心にいたナセル大佐は共産主義者ではなかった。しかし、共和政樹立後、アメリカからの援助を断りソ連と接近し、さらにスエズ運河を国有化した。
つまり、ナセルは先進国と距離を置くために共産圏を利用したのである。
これに対してイギリスは1956年、ナセル体制転覆のためフランス、イスラエルとともにスエズに軍事侵攻（第二次中東戦争）したが、「植民地主義的」という批判を集めて撤退に追い込まれた。国際的な批判の中心にいたのは、アジア、アフリカの途上国だった。
1961年、当時イギリスの政財界を代表する人物の一人だったオリバー・フランクス卿はカナダでの公演で、憂慮すべき問題として東西冷戦とともに南北問題をあげた。
途上国の多い南半球と先進国の多い北半球の間の所得格差が「南北問題」と呼ばれたのはこれが初めてだったといわれるが、途上国の不満を軽視してはいけないというフランクスの警告は、こうした時代背景のもとで登場したのだ。
フランクスの指摘のうち東西冷戦を「中ロの対立」、南北問題を「グローバルサウス」と置き換えれば、驚くほど現代の状況に符合するといえる。
グローバル化の置き土産
そして最後に、グローバル化がもたらした流動性だ。
冷戦時代、二大陣営に世界が分断して途上国には選択の余地が広がったが、スポンサーとの関係は固定的かつ排他的になりやすかった。エジプト革命後、ナセル政権はソ連から援助を受け取ったが、入れ替わりに先進国からの援助は激減した（1978年のキャンプ・デービッド合意でアメリカとの関係を回復したが、2011年の政変で再び冷却化した）。
現代ではこれと対照的に、ほとんどの途上国が先進国と中ロのいずれとも取引し、援助も受け取っている。
だからといって大国の側は、よほどの国（北朝鮮など）でなければ、相手陣営と通じる途上国に「見せしめ」のように援助や貿易を停止したりしにくい。それをすれば、ほとんどの途上国・新興国との関係を自ら遮断しなければならなくなるからだ。
この状況で先進国か中ロのいずれかと固定的な関係を築くことは、ほとんどの途上国にとって不利益が大きい。むしろ、どちらにでも重心を移せることが、大国に対する発言力につながる。
特定の大企業とのみ仕事をしていて他に行けないことが明らかな中小企業は買い叩かれても文句を言う先がないが、それと同じことだ。
この流動性の観点からすれば、先進国と中ロの対立がこれまでになく先鋭化し、さらに中国をはじめBRICSが世界経済に占める割合がこれまでになく大きくなっているなか、リスクヘッジとしてBRICS加入に関心を持つ国が増えることは、いわば当然の結果だろう。
先述のように、グローバルサウスの多くはグローバル化に対して多かれ少なかれ不満を抱き続けてきたが、その一方ではグローバル化の産物である流動性を最大限に利用している。その意味でも、BRICS加入を目指す途上国・新興国が増えることは、歴史的な必然といえる。
それを踏まえず、「民主主義vs権威主義」「デカップリング（さすがに非現実的すぎるのでG7サミットでも否定されたが）」といったスローガンだけ唱えても、この流れは止まらない。むしろ先進国のそうした二者択一の論調は、まずますグローバルサウスを警戒させ、リスクヘッジに向かわせる原動力にさえなりかねないのである。
