「アセットベストパートナーズ株式会社」の経営アドバイザー・経済アナリスト。「総合科学研究機構」の特任研究員。「ファイナンシャルアカデミー」の特別講師。大手企業・金融機関などへの助言・提案を行う傍ら、執筆・セミナーなどで経営教育・経済金融教育の普及に努めている。経営や経済だけでなく、歴史や哲学、自然科学など、幅広い視点から経済や消費の動向を分析し、予測の正確さには定評がある。ヤフーで『経済の視点から日本の将来を考える』、現代ビジネスで『経済ニュースの正しい読み方』などを好評連載中。著書多数。
記事一覧
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- 東京オリンピックが延期になれば、日本経済に光明が差す理由とは
- 『月例経済報告』は政府広報と変わらない
- 本質を見極めるには、新聞を毎日読むのが効果的
- 人生も仕事も豊かになるためのヒント
- なぜデジタル時代に「文系の感性」が求められるのか
- AIG損害保険への就職希望者が10倍に増えた理由とは
- 就職活動が冬の時代へ ~手ごわい競争相手の台頭
- 中高年受難の時代に、人生を豊かにする働き方とは
- 日本の生産性が低いのは、日本人の価値観の問題だ
- 日本型雇用の大転換期が迫っている
- 極端な「最低賃金引き上げ論」に騙されてはいけない
- 2019年の財政検証から読み取れる年金の未来
- 地方の会社が「鹿島アントラーズから学びたいこと」(後編)
- 地方の会社が「鹿島アントラーズから学びたいこと」(前編)
- 呆れるしかない最大野党の参院選公約
- 最低賃金5%引き上げで、懸念される日本の将来
- メディアが伝えない「倒産件数」の真実
- メディアが伝えない「改正出入国管理法の問題点」
- 日本一の大企業・トヨタであっても、20年後が安泰ではないわけとは
- 電気自動車が普及すると、日本とドイツの経済が苦しくなるわけとは
- アベノミクス以降の実質賃金は、リーマン・ショック期並みに落ちていたという事実
- 不正統計は日本の大きな損失に
- 自由な働き方が広がれば、出生率は上がっていくはずだ
- 日本は法人減税を少子化対策に生かせ!
- 大企業のトップの考えが変わらなければ、日本の少子化は止まらない