超高層マンションで、投資家に人気が高いのは、面積が小さくて、下層階に設定される住戸。分譲タイプの超高層マンションの場合、１階２階には住戸が設けられず、共用部となることが多く、３階とか４階が住戸の最下層となるのだが、その下層階１LDKは投資家の熱い視線を集めることになる。

　理由は割安価格で分譲されるため、賃貸として活用するのに最適であるからだ。そういった目的での購入者が多いだろう、と見越し、売る側もさらに安くするための工夫を凝らす。

　下層階であるだけでなく、北向きや西向き、目の前が線路や高速道路になっている向きなど、あまり喜ばれない向きの住戸に１LDKを設定する。

　加えて、設備仕様のレベルも落とす。２LDK以上に標準仕様となる食器洗い乾燥機を外し、ガスコンロは３口ではなく２口にする。なかには、１LDKだけディスポーザーが付いていない、という超高層マンションも過去にはあった。

　人気のない向きで、設備を削り取ることで、分譲価格はさらに安くなる。中層階の66平米3LDKが6000万円台のとき、下層階の33平米1LDKは2300万円とか2400万円といった価格設定を実現するわけだ。

　そのように、向きがわるく、設備仕様のレベルが低い1LDKでも、賃貸で借りる人は気にしない。「超高層マンションに住めば、共用施設、サービスを利用できる」ことや「セキュリティのレベルが高い」こと、そして「マンションの周囲に買い物施設があって便利である」ことなどに魅力を感じるからだ。

　つまり、投資家にとって、超高層マンション内の1LDKは、安く購入できて、賃貸で貸しやすい物件となり、人気が高まっているわけだ。

　その結果、超高層マンション下層階の1LDKには購入者が殺到。10倍以上の抽選になることが多い。東京や大阪、名古屋の超高層マンションの場合は……。

　じつは、地方都市の超高層マンションでは、東京、大阪、名古屋とは異なる事情があるのだから、不動産は奥が深い。

地方都市によくある特殊な賃貸事情