SMAP騒動は「たかが芸能界」の問題ではない──芸能人のリスクに思いが及ばないメディアの想像力

ジャーナリスト

2023/4/29(土) 5:35

『SMAP X SMAP』最終回を一面で報じるスポーツ紙＝2016年12月27日（写真:Rodrigo Reyes Marin/アフロ）

ジャニーズ事務所の創業者・ジャニー喜多川氏の生前の性加害疑惑が大きな問題となっている。そこでは性加害の有無だけでなく、その報道に腰が引けているマスメディアの姿勢も明らかになりつつある。そこで７年前に生じたSMAP解散報道について書いた記事を再掲する。朝日新聞社の媒体で朝日新聞の記者を批判することを許してくれた当時の『WEBRONZA』編集部にはあらためて敬意を表する（初出：『WEBRONZA』2017年2月10日／朝日新聞社）。

日本社会の“雑なまなざし”

　先日、『SMAPはなぜ解散したのか』（SB新書）を上梓した。その内容は、SMAPを切り口に芸能界の問題を日本のポップカルチャーの問題に敷衍し、また、労働問題やソフトパワー政策の問題として法律や他国の状況と比較しながら論じた内容だ。読者には、題材と論調にギャップを感じたひとも少なくないはずだ。

　こうした内容になったことにはさまざまな理由があるが、その強い動機となったのはSMAP解散騒動に対する日本社会の“雑なまなざし”があったからだ。この問題は昨年（2016年）1月の騒動勃発以降、報道が過熱したわりには単なる芸能ゴシップと見なされてきた。筆者は、それに対し当初から強い違和感をおぼえていた。

　スポーツ新聞は、週刊誌の記事を追い抜くかたちでジャニーズ事務所からのリークを中心に論調を組み立て、テレビ番組の多くはみずから取材することなくそのスポーツ新聞の口を借りて報道を続けた。

　明確に対抗し続けたのは、『週刊文春』や『週刊新潮』などの週刊誌だ。とは言え、それらもゴシップの域を出るものではなく、そこから労働や文化の問題に敷衍することはなかった（なお、このことを年末発売の『週刊文春』2017年1月5・12日号で痛烈に批判したのは、『校閲ガール』などで知られる小説家の宮木あや子だ）。

　一方、一般紙は事実関係を報じるに終始した印象が強い。読売新聞に至っては、ほとんど関心のある素振りを見せなかった。たしかに、ふだんから芸能を扱うことが少ないので、それもわからなくもない。一般紙のスポーツ欄でプロレスが扱われないようなものだろうか。また他社よりも日本テレビとの関係が強いので、触れにくい面もあっただろう。実際、日本テレビ『NEWS ZERO』のキャスターは嵐の櫻井翔だ。

　そんななか健闘していたのは、朝日新聞だった。1年前の2016年1月26日付の「耕論」をはじめオピニオンページでこの問題を取り上げた。そのなかでは、ジャーナリストの津田大介が、かなり直接的にメディア批判をした（「『地の文』が隠した背景」2016年1月28日）。毎日新聞も、昨年末にウェブ単独記事として「SMAP『解散』研究」という連載をした。そのなかでコラムニストの中森明夫と評論家の宇野常寛は、あの「公開処刑」に対し厳しい目を向けている。

　しかし、津田や中森、宇野のような論調はネットでは多く見られるものの、マスコミの報道においてはけっして多くはない。あの「公開処刑」に多くのひとが異様なものを感じたにもかかわらず（あるいはそれゆえに）、多くの論者ははっきりとその異様さに触れようとしない。触れたとしても、奥歯にものが挟まったような言及に留まる。

　SMAP解散をめぐる言説状況は、マスコミとネットで強いコントラストを表してきた。

騒動に対する厳しい視線は？

　つい先日、朝日新聞はジャニーズ事務所のジャニー喜多川社長へのインタビューを2本掲載した。それが以下である。

「『華やかな世界ない』ジャニー氏、セリフに込めた思い」
「『顔で選ぶんですかと、よく聞かれるけど…』ジャニー氏」

　この2本は、朝日新聞夕刊2017年1月23日付、朝日新聞朝刊2017年1月24日付の朝日本紙にもそれぞれ掲載されている。

　しかし、その内容にはなんとも拍子抜けした。そこではジャニー社長の生い立ちや今後のことが雑多に語られただけで、SMAPについては「その選択が本人の意思であり、プラスになるなら、絶対に応援しなきゃいけない」と、先日のスポーツ紙の囲み取材の内容を繰り返すに留まった。

　簡単に御しられたな――それが私の正直な感想だ。

　この記事を担当した朝日新聞社の文化くらし報道部に在籍する林るみ、山根由起子両記者は、けっして芸能について疎いわけではない。とくにベテランの林記者は、『WEBRONZA』にもいくつか記事を寄せているが、そのなかには「【韓国社会と韓流パワー (1)】 JYJファンの投票と大手放送局のスト」という記事もある。読めばわかるが、そこでは旧事務所の圧力で地上波のテレビ番組から締め出されているJYJと、当時のイ・ミョンバク政権、そして放送局との関係について書いてある。当時、非常に読み応えのある記事だと感じたことがある。

　そう、林るみ記者は、日本のテレビ局と芸能プロダクションの間で生じている歪な関係について、間違いなくわかっている。

　それゆえ、ジャニー社長に対して「あの謝罪会見についてどう思いますか？」とか、「年末の『スマスマ』放送時に、メンバーと幹部のみなさんがフジテレビ局内に入ったという話が出ていますが、本当ですか？」、「仮にメンバーがジャニーズ事務所から独立したとして、その後（のんさんのように）テレビ出演が阻害されるようなことが起これば放送法改正に動くという提案をされている国会議員もおり、独禁法に抵触するという話も出ていますが、この点についてどう思いますか？」、「（SMAPのチーフマネジャーを恫喝した）メリー副社長の『週刊文春』への対応は、あれで良かったと思いますか？」等々、聞くべきことはたくさんあった。

　が、結果として載ったのは、あたりさわりのない発言だった。

　このとき指摘しておかなければならないのは、彼女たちはそれぞれ、これまでジャニーズ事務所についての記事を多く書いていることだ。週刊誌『AERA』も含め、過去3年半の間に計20本のジャニーズ関連記事を執筆している。2年前にジャニー社長へのインタビューもしており（朝日新聞朝刊2015年1月21日付）、今回が初めてではない。ジャニーズ事務所が手がけるミュージカルについての記事も少なくない。今回の記事も1月24日まで上演されていた『ジャニーズ・オールスターズ・アイランド』をきっかけとしたものである。

　筆者はこれらの記事をいわゆる「パブリシティ」と認識する。「パブリシティ」とは、金銭の授受がないために広告ではないものの、宣伝的要素のある記事のことを指す。あくまでも文責は取材側にあるが、演劇や映画などの公開タイミングで出演者やスタッフに取材するものだ。

　今回の2本の記事は、公演最終日のタイミングとほとんど重なっているので、実質的に宣伝効果は乏しい。しかし、2月1日からは帝国劇場でジャニー喜多川作・構成・演出（東宝製作）の新たなミュージカルの公演が控えていた。ロングランを続けている堂本光一主演の『エンドレス・ショック』だ。山根由起子記者は、過去にも3回この公演についての記事を書いている。

　なお、上記の私の認識に対して『WEBRONZA』編集部からはツッコミが入った。具体的にそれを列挙すると、「公演最終日直前の記事はパブとはふつう言わない」「『エンドレス・ショック』のチケットは即完売なので、もともとパブをやる必要がないらしい」「記事に公演情報がいっさい出ていない」とのことだ。

　しかし、「パブリシティ」記事でないとすると、もっとたちが悪い。SMAP解散から1カ月もたたないこのタイミングで朝日新聞がジャニーズ事務所の社長に取材し、SMAPの解散騒動にほとんど言及していないのだから。前述したように彼女たちは、芸能界の問題点について十分に理解しているはずだ。なのになぜ、このタイミングでジャニー社長にツッコミを入れないのか逆にわからない。これが「忖度」という名の自己催眠か。

　一方ジャニーズ事務所にとっては、いちばんの手厳しい相手であった朝日新聞に対し、社長をインタビューに出すことで軽く処理できたことになっただろう。これで当面ジャニーズ事務所は、SMAP解散騒動について朝日新聞の取材を受けなくてすむ。

　「先日、社長のジャニーが話したとおりです」――そう、繰り返せばいいからだ。なぜなら両記者のインタビューにおいて、社長は所属する人気グループの解散について「その選択が本人の意思であり、プラスになるなら、絶対に応援しなきゃいけない」と回答しているからだ。最もいま語ってほしいテーマについて、あっさりと片付けられてしまったのだ。

　ここには、昨年の騒動に対して厳しい目を向けた朝日新聞の姿はない。

　振り返れば、1997年にも朝日は『AERA』(3月24日号)で社長への独占インタビューをしている。そのとき記事を書いた渡辺節子記者は、「ジャニーズ事務所がキャスティングや番組作りに圧力をかけるという噂もあります」と厳しい質問もしている。だが、今回の記事には、こうした姿勢がまるで見られない。ジャーナリズムとしては、絶望的にヌルい。

　朝日新聞は、こうしてジャニーズ事務所に簡単に御しられたのである。

個々の芸能人に対するリスク

　筆者がこれらの朝日新聞のジャニー社長のインタビュー記事を取り上げたのは、両記者の事態に対する認識が甘いと感じられたからだ。そこに見て取れるのは、「たかが芸能」という軽視だ。

　SMAPの解散は、常に「たかが芸能」、つまり芸能ゴシップと見なされてきた。メンバーたちの謝罪姿に、多くのひとが自らの身を重ね、そしてファンはひどく傷ついた。にもかかわらず、「たかが芸能」扱いだった。昨年1月から幾度もこの騒動について記事を書いてきた私にも、しばしばそうしたまなざしが向けられた。

「ファンでもないのに、なんでお前が書いてるんだ？」

「SMAPのことはどうでもいいから、能年玲奈（のん）問題について書いてくれ」

　等々──。

　そうした言葉を向けるひとの多くは、SMAPが社会において重要なロールモデルとなっていることや、芸能にかかわる文化（映画、ドラマ、音楽、テレビ等々）に強い影響を与えることへの想像力が乏しい。あるいは、SMAPと能年玲奈の問題が地続きであることにも、想像力が及んでいない。そこにあるのは、ポップカルチャーに対する軽視以外のなにものでもない。

　世界に目を向ければ女優のメリル・ストリープが、先日のゴールデングローブ賞の授賞式でトランプ新大統領批判と捉えられるスピーチをし、アメリカ社会に大きな波紋を投げかけた。あるいは歌手のマドンナは、反トランプデモに参加して批判を繰り返している。

　彼女たちは、自らが誰よりも注目を浴び、その発言が大きな影響力を持つことに対する明確な自覚がある。つまり、自らの立場に対する責任感を抱いている。しかし、日本ではそうした動きはなかなか生じない。もちろんその原因の一つは日本の芸能界がCM（広告）に大きく依存している状況があるからだが、そもそも芸能人が置かれる立場が異なる。アメリカでは、あくまでも芸能人が主導となり仕事をしているが、日本では芸能プロダクションが主導となる。

　その結果として生じるのは、芸能人個々に対する多大なるリスクだ。日本の芸能人の多くは10代の早いうちにスカウトされて芸能界入りする。いまは小学生からであることも珍しくない。SMAPのメンバーもそうだ。

　彼ら／彼女らは、成功すればなかなか独立が許されない状況に置かれる。もちろん、形式的に独立することはできる。しかし、もしそうすれば仕事を干されるリスクが生じる。実際、これまで多くの芸能人がそうした辛酸を舐めてきた。

　SMAPのメンバー4人も、今後ジャニーズ事務所を離れたとき、いっせいにテレビ局などが彼らから手を引くリスクがある。筆者がインタビューした民進党の井坂信彦衆院議員など、そうしたことを危惧しているひとは多くいる。

　また現在では、本名を使えず「のん」の名前で活動する能年玲奈もそうだ。朝日新聞が筆頭出資者（製作）となり大ヒットを続けている映画『この世界の片隅に』では、のんが主演声優を務めているにもかかわらず、NHK以外の民放テレビ局から彼女は締め出され続けている。映画は紹介されても、彼女が登場することはほとんどない。まるで存在を消されたかのように、民放テレビではいないことになっている。

　だれがどう見ても異様だ。しかし、それがいまの日本だ。もちろんこの異様さが、現在はネットを通じて周知されていることは言うまでもないが――。

ファンに可能性を提示すること

　一方、SMAPファンを見ていると、解散を経て現在は意気消沈している状況だろう。その多くは諦めているように見える。

　もちろんなかには、ファンクラブ会費の返金で粘り強くジャニーズ事務所と向き合っているひとたちもいる。ただ、それは単純にサービス提供者と消費者の関係として金銭的な処理をすればいつかは終わる。昨年の『世界に一つだけの花』の購買運動や、ミリオンヒットとなった年末のベストアルバム発売の売上で、十分にお釣りがくる額だ。

　そうしたファンから漏れ聞こえてくるのは、「これからどうやって戦えばいいのだろうか？」という問いである。朝日新聞などのレガシーメディアがやるべきこととは、そうした可能性をファンにも伝えていくことではないか。それは、決して市民運動を煽動しろと言うことではない。可能性を提示することだ。芸能プロダクションと癒着しながら「たかが芸能」として雑に処理することではなく、社会問題として捉え直すことによって、それは可能となるはずだ。

　またSMAPファンの多くは、たしかに他のジャニーズアイドルやファンの存在を気にしている。ジャニーズ事務所批判が、ジャニーズファン全体の分断に繋がるのではないかと気を遣っているひとも多い。しかし構造的な変化が生じない以上は、「次は、嵐がSMAPのような目に遭うかもしれない」というリスクをちゃんと伝えることがジャーナリズムの役割だ。実際、SMAPの4人だけでなく、SMAPのチーフマネージャーが担当していたKis-My-Ft2の今後には、かなり注視が必要だ。

　能年玲奈を例に出せば、朝日新聞は彼女が仕事を干されながらも、出資した自分たちは『この世界の片隅に』で儲けたからそれで十分、でいいのか？――ということだ。

　おそらく多くの中年（とくに30代半ば以上）にとって、SMAPとは「ただの男性アイドル」としか映ってないのだろう。しかし、そうしたことを本来的に述べることができるのは、日本のドラマや映画や音楽などをいっさい摂取しないひとのみだ。少し想像力を働かせば、SMAPの解散騒動は中長期的に日本の文化産業に大きなダメージとなることはわかるはずだ。

　旧態依然の組織が既得権益を必死に護持しようとした結果、日本社会が長らく停滞し続けているのは誰の目にも明らかだ。芸能界でも同じようなことが生じている。必要なのは、「たかが芸能界」だと軽視せず、このひどい状況を直視することだ。

　そのときSMAP解散騒動は、マスに対してクリティカルに響く題材にもなる。そうした想像力を持たず、労働時間やパワワラ問題でお上が電通に厳しく手を入れるまで放置し続けたようなことをなぜするのか。

　あなたが大好きな芸能人やその出演作は、閉鎖的な芸能界によって今後干されるかもしれない――。

　あるいは、あなたがとても大好きになるかもしれない芸能人やその出演作は、閉鎖的な芸能界によって実は生まれていないかもしれない――。

　さらには、あなたが大好きな芸能人やその出演作の有り様は、日本社会の雛形として機能するかもしれない――。

　そうしたちょっとした想像力を持ってほしい。それこそが、日本社会を再構築することに繋がるのだから。（初出：2017年2月10日）

-------------------------

6年後の追記

　それから６年が経った。

　この記事から７か月後の2017年9月、元SMAPの稲垣吾郎・草彅剛・香取慎吾の３人はジャニーズ事務所を退所し、新会社・CULENに移籍した。それまでと異なり、その最初の舞台としたのはインターネットテレビ・AbemaTV（現・ABEMA）であり、YouTubeやSNSも活用して露出を続けていった。それは従来のジャニーズ事務所では見られない光景だった。

　しかし、やはり地上波テレビから彼らは姿を消した。当初からの決まりかのように、段階的に地上波のレギュラー番組は打ち切られていった。退所から半年で３番組が終了する不自然さだった（「『新しい地図』が地上波テレビから消えていく」2018年3月12日）。この頃、筆者も強い無力感に苛まれていた。

　状況に大きな変化が出るのは、公正取引委員会が動いてからだ。ジャニーズ事務所の創業者・ジャニー喜多川氏が亡くなった８日後の2019年7月17日、公取委はジャニーズ事務所を「注意」する。ここから徐々に元SMAPの３人と他のプロダクションのタレントとの共演が増え続ける。また、芸能界全体でも移籍や独立が珍しいことではなくなった。

　そしてとくに今年は、フジテレビ系列の1～3月クールで草彅剛主演のドラマ『罠の戦争』が放送され、そして4月30日には松本人志と中居正広の新番組『まつもtoなかい〜マッチングな夜〜』（フジテレビ／日曜21時）で第一回のゲストとして香取慎吾の出演が予定されている。立場が離れてしまったSMAP同士の共演がやっと見られるのである。

　６年も時間がかかったことにいろいろ思うところはあるが、日本の芸能界・ポピュラー文化はたしかに変わった。稲垣・草彅・香取が勇気を出して切り開いた道は、芸能界に大きな変革をもたらした。小泉今日子も、その３人の姿は「とても勇気を与えている」と受け止めていたと筆者のインタビューに答えた（『ハフポスト日本語版』2020年9月2日）。

　一方、現在はジャニー喜多川氏の性加害問題が浮上している。しかしテレビはいまも腰が引けていて、なかなか積極的に報道しようとしない。まぁ、それはそうだろう。ジャニーズ事務所の顔色をうかがって元SMAPの３人を干したのだから、史上最悪レベルの性犯罪など余計に報じることはできないだろう。

　しかし、そろそろメディア側も勇気を出す頃ではないか。その泥舟は、もはや膝まで水に浸かっている。脱出するならいまが最後のチャンスだ。