米コロンビア大学大学院（ジャーナリズムスクール）修士課程修了。日本経済新聞生活情報部記者、同ロサンゼルス支局長などを経て、独立。食の安全、環境問題、マイノリティー、米国の社会問題、働き方を中心に幅広く取材。著書に『アメリカ人はなぜ肥るのか』（日経プレミアシリーズ、韓国語版も出版）、『仕事ができる人はなぜワインにはまるのか』（幻冬舎新書）など。
記事一覧
「食の安全をめぐる現状は薬害エイズの構図と同じ」食の安全議連・川田氏「日本の食の安全をめぐる現状は薬害エイズの構図と同じ」。昨年末発足した「食の安全・安心を創る議員連盟」の川田龍平参議院議員は、こう語る。この国はまた、同じ過ちを繰り返すのだろうか。
トランプ氏、司会者から何度も注意 米大統領選討論会 メディアはバイデン氏に軍配「大統領、相手の話を遮らないように」。米大統領選の候補者討論会では、トランプ氏がバイデン氏の話を聞かずに、司会者から注意を受ける場面が何度もあった。メディアはバイデン氏に軍配を上げる分析が目立った。
豆腐、米国で空前の売れ行き米国で、豆腐が空前の売れ行きだ。米国では、豆腐は健康食としては認識されているものの、「味がない」との理由から、一般の米国人には敬遠されてきた。豆腐にいったい何が起きたのか。
無農薬「有機学校給食」導入の動き広がる農薬や化学肥料を使わずに育てた有機米や有機野菜を学校給食に取り入れる動きが、日本でも急速に広がり始めている。背景にあるのは、食物アレルギーや発達障害を持つ子どもの数の急増だ。
創刊175年、米最古の雑誌が不偏不党の伝統破りバイデン氏支持を表明 反科学のトランプ氏に我慢の限界175年前に創刊され、現存する米国の雑誌の中では最古の歴史を持つ「サイエンティフィック・アメリカン」誌が、175年にわたる「不偏不党」の伝統を破り、米大統領選でバイデン前副大統領への指示を表明した。
「日本女性は輝けず」海外メディアが安倍政権を辛口採点 女性不在の総裁選にも疑問「安倍首相は女性が輝く社会をつくると言ったが、安倍政権下で日本女性は輝けなかった」――海外メディアは首相の掲げたウーマノミクスの失敗を相次いで指摘している。
共感呼んだ大坂選手のBLMマスク 政治的発言支持する米世論テニスの全米オープンで優勝した大坂なおみ選手の人種差別に抗議するマスク姿が、多くの米国人の共感を呼んでいる。スポーツ選手が政治的メッセージを掲げることに対する批判も根強い中、なぜなのか。
EUで使用禁止の農薬が大量に日本へ欧州連合（EU）域内で使用が禁止されている農薬が、EUから日本に大量に輸出されていることがわかった。農薬の規制が緩いと言われている日本が、世界の農薬メーカーの草刈り場になっている構図が浮かび上がる。
米下院、大麻合法化法案を採決へ米議会下院が９月中にも、大麻合法化法案を採決する見通しとなった。仮に可決しても、上院が同様の法案を否決すると見られているため合法化の可能性は低いが、米国内の大麻合法化の流れを象徴する動きだ。
「農薬は洗えば落ちる」は本当か？「野菜はよく洗い、果物は皮をむいて食べれば、農薬の心配はありません」。インターネットなどでよく見かける情報だ。だが、そんな常識が通用しない農薬が広く使われていることをご存じだろうか。
発がん性疑惑の農薬をめぐる米国の巨額訴訟、和解白紙の可能性も発がん性疑惑の除草剤グリホサートをめぐり米国内で起こされた巨額訴訟は、６月に原告の独バイエル社が和解を発表したものの、実際には和解が予定通り進んでいないことがわかった。
大会棄権の大坂選手が見せた黒人エリート層の怒りと責任感米国で黒人男性が警官に背後から撃たれ重傷を負った事件に抗議し、プロテニスの大坂なおみ選手が、ニューヨークで開かれている大会の準決勝を棄権すると発表した。大坂選手を突き動かしたものは何なのか。
有機食品に農薬排出効果、研究報告相次ぐ有機食品を食べると体内に残留する農薬の量が大幅に減ることが、最新の研究でわかった。農薬は、政府の決めた使用量が守られていても、日常的に摂取すると内臓機能や胎児・子どもの発育に悪影響を及ぼす恐れがある。
有機食品、コロナで人気に拍車新型コロナウイルスの感染拡大を機に、有機（オーガニック）食品の需要が世界的に急増している。新型コロナの重症化と生活習慣病のかかわりが指摘されており、健康的な食生活を心掛ける人が増えているのが背景だ。
新型コロナで人気沸騰の高級蜂蜜から発がん性疑惑農薬日本でも人気のニュージーランド産高級蜂蜜「マヌカハニー」から、発がん性が疑われ各国が使用禁止に動いている除草剤グリホサートの成分が検出されたことがわかった。
「再選のため暴動を焚きつけ」一か八かの賭けに出た窮地のトランプ大統領人種差別抗議デモが続く米国の主要都市に連邦政府の治安維持部隊が投入され、一気に緊張が高まっている。劣勢の大統領選で一発逆転を狙うトランプ氏が、自ら暴動を仕掛けているとの見方が支配的だ。
反トランプの急先鋒「サバーバン・マム」とは？11月に迫った米大統領選は、現職のトランプ大統領の劣勢が鮮明になっているが、その大きな原因が「サバーバン・マム」のトランプ離れだ。
米社会に広がる「差別狩り」 偉人、老舗ブランド、不朽の名作も標的に黒人への差別や偏見を助長する商品の見直しを企業に迫ったり差別の象徴と見なされる人物の像の撤去を強要したりする「差別狩り」が、米社会で広がっている。リンカーン元大統領や不朽の名作まで標的にされ始めた。
発がん疑惑の除草剤巡る米巨額訴訟、１兆円で和解 日本でも懸念強まる発がん疑惑の除草剤を巡る米国の巨額訴訟は、製造元が原告患者らに総額109億ドル（約１兆1700億円）を支払うことで和解した。この除草剤は日本でも多用されており、消費者の間で不安が高まっている。
白人はなぜ黒人デモを支持し始めたのか米各地で続く人種差別抗議デモ。目を見張るのは、白人の姿が多いことだ。デモがこれほど裾野の広がりを見せている理由は、マジョリティ（多数派）である白人の劇的な意識変化を抜きには語れない。
強まる逆風、止まらぬ離反、終焉の足音近づくトランプ大統領トランプ政権の終わりを告げる足音が日増しに大きくなっている。今週に入り、連邦最高裁が立て続けに政権に不利となる判決を出したり国務省の高官が辞職したりするなど、大統領選を前に一段と逆風が強まっている。
屋台、自撮り、生演奏からコラボまで…ホントは楽しい？米国の抗議デモ人種差別への抗議デモで揺れる米国。日本のメディアからは、商店の略奪や警官隊との衝突、市内の占拠など、怖いイメージばかり伝わってくるが、実際のところはどうなのだろう。
黒人差別問題への対応で窮地のトランプ大統領 自身の「成功体験」が仇にトランプ大統領が窮地に追い込まれている。新型コロナによる景気悪化に加え、人種差別抗議デモへの対応で支持率が急降下。身内も相次いで造反し、まさに四面楚歌の状態。根っこにあるのは、「成功体験の呪縛」だ。
「日本はすばらしい国」つぶやき炎上の大坂選手が見せた愛国心人種差別反対デモを支持するツイッターの発言が日本で炎上しているプロテニスの大坂なおみ選手が、「人種差別はどの国にもある。日本はすばらしい国で、けっして人種差別の国ではない」などと英語でツイートした。
「大坂選手のつぶやきが炎上」米紙が伝えた日本の人種差別米国の事件をきっかけに人種差別に抗議するデモが世界中に広がる中、米有力紙はプロテニスの大坂なおみ選手の発言が日本国内で炎上していることを取り上げ、日本の内なる人種差別問題を世界に発信した。
