慶應義塾大学卒。米コロンビア大学大学院（ジャーナリズムスクール）修士課程修了。日本経済新聞生活情報部記者、同ロサンゼルス支局長などを経て、独立。食の安全、働き方、マイノリティ、米国の社会問題を中心に幅広く取材。著書に『アメリカ人はなぜ肥るのか』（日経プレミアシリーズ、韓国語版も出版）、『仕事ができる人はなぜワインにはまるのか』（幻冬舎新書）など。
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屋台、自撮り、生演奏からコラボまで…ホントは楽しい？米国の抗議デモ人種差別への抗議デモで揺れる米国。日本のメディアからは、商店の略奪や警官隊との衝突、市内の占拠など、怖いイメージばかり伝わってくるが、実際のところはどうなのだろう。
黒人差別問題への対応で窮地のトランプ大統領 自身の「成功体験」が仇にトランプ大統領が窮地に追い込まれている。新型コロナによる景気悪化に加え、人種差別抗議デモへの対応で支持率が急降下。身内も相次いで造反し、まさに四面楚歌の状態。根っこにあるのは、「成功体験の呪縛」だ。
「日本はすばらしい国」つぶやき炎上の大坂選手が見せた愛国心人種差別反対デモを支持するツイッターの発言が日本で炎上しているプロテニスの大坂なおみ選手が、「人種差別はどの国にもある。日本はすばらしい国で、けっして人種差別の国ではない」などと英語でツイートした。
「大坂選手のつぶやきが炎上」米紙が伝えた日本の人種差別米国の事件をきっかけに人種差別に抗議するデモが世界中に広がる中、米有力紙はプロテニスの大坂なおみ選手の発言が日本国内で炎上していることを取り上げ、日本の内なる人種差別問題を世界に発信した。
「反トランプ」で結束に向かう米国 大統領の分断作戦が思わぬ方向に白人警官による黒人男性の暴行死事件で揺れる米国。事件後のトランプ大統領の言動が火に油を注ぎ、「米社会の分断」が日本でも連日報道されている。だが分断とは裏腹に、米社会は「反トランプ」で結束しつつある。
米国ではなぜ黒人ばかり逮捕されるのか白人警官の不当な暴力で黒人男性が死亡したミネソタ州の事件は、抗議デモからついに暴動に発展した。米国では、黒人への警官の暴力行為をきっかけとした大規模デモや暴動も起きているだけに、予断を許さない状況だ。
「日本は成功」海外メディア、新型コロナで手のひら返し海外メディアが日本の新型コロナウイルス対策の「成功」を驚きを持って伝え始めている。強制力を伴うロックダウンも行わず、かつPCR検査数が非常に少ないにもかかわらず、感染を抑え込んだためだ。
貧困、肥満、人種格差…新型コロナで次々と露呈する米社会の恥部黒人の死亡率は白人の2.4倍――。新型コロナの犠牲者数が世界最悪の９万人超となっている米国で、人種間の格差を問題視する報道が相次いでいる。新型コロナは図らずも、米社会の恥部を露呈した格好だ。
「安倍はトランプ、小池はクオモ」 新型コロナ対応で米紙が絶妙の例え米ワシントン・ポスト紙は、新型コロナ危機への対応で評価が好対照な安倍首相と小池東京都知事を取り上げ、それぞれを、やはりコロナ対応で人気低下の米大統領と、逆に人気急上昇のニューヨーク州知事に例えた。
セレブの政治的発言、タブー視は日本だけ？ 海外の例に見る著名人と政治国会で審議中の検察官定年延長法案をめぐり、同法案を批判するツイッターへの投稿に有名人が大挙して意見表明したことが話題となっている。しかし、そもそもなぜ著名人が政治を語っただけでこんなに騒ぐのか。
黒人はマスク着用のほうが危険！？コロナが浮き彫りにする米国の人種問題米国を襲った新型コロナウイルス危機は米社会の象徴でもある人種問題を浮き彫りにしている。米国でも外出時のマスク着用が奨励されているが、黒人の間では公共の場でのマスク着用を不安視する声も多い。
新型コロナ危機で再選ピンチに 焦るトランプ大統領新型コロナの感染患者に消毒液を注射したら治るのではないかと発言し、周囲を大慌てさせたトランプ米大統領。トンデモ発言の背景にあるのは、11月の大統領選で敗れるのではないかという不安と焦りだ。
新型コロナ対応、最低の指導者は誰？新型コロナウイルス危機への対応で指導者の資質がこれまでになく問われる中、国民からの支持率が上昇する指導者と、逆に支持率が下落する指導者との差が鮮明になっている。安倍首相は果たしてどちらだろうか。
新型コロナの重症化リスク、肥満要因が鮮明に新型コロナウイルスの重症患者に肥満症患者が多いことが欧米各国の医療現場からの報告で明らかになってきた。肥満人口は世界的に増大しており、新型コロナの被害が各国で深刻化する一因となっている可能性もある。
米国の新型コロナ犠牲者、黒人が突出 人種問題に飛び火か？新型コロナウイルスの犠牲者数が爆発的に増加している米国で、とりわけ黒人に深刻な影響をもたらしている実態が徐々に明らかになり、米社会の関心が高まっている。
新型コロナで外出禁止令の米国、逮捕者相次ぐ新型コロナウイルスの感染急拡大に伴い、州政府による外出禁止令の発令が増えている米国で、外出禁止命令違反による逮捕が各地で相次いでいる。
「新型コロナは怖いけど…」サラリーマンの悲哀伝える海外メディア新型コロナウイルスの爆発的増加のリスクが日増しに高まる日本。しかし、政府は緊急事態宣言の発令に慎重姿勢を崩さず、国民が外出を控える動きも鈍い。海外メディアは、日本社会の特殊性に焦点を当て始めている。
NYはなぜ新型コロナの犠牲者が突出しているのか新型コロナウイルスの感染者数、犠牲者数ともに急増し、世界で最も深刻な状況となりつつある米国。中でもニューヨーク州は、今や世界一のホットスポットだ。なぜニューヨークはコロナにこんなにも脆弱なのか。
米国の新型コロナ犠牲者急増は、国民病も一因？新型コロナウイルスが猛威を振るう米国で、犠牲者数が急増している背景の1つに国民病である肥満が関係しているとの見方が出ている。
トランプ大統領、コロナで支持率上昇も再選に赤信号が灯る理由新型コロナウイルスとの戦いで自らを「戦時の大統領」と呼ぶトランプ米大統領の支持率が上昇している。にもかかわらず、同氏は11月の大統領選で再選できないと指摘する専門家が目立つ。なぜか。
発がん性疑惑の人気除草剤 日本の汚染度は？発がん性が疑われ、日本を除く多くの国や地域で規制強化が進む農薬「グリホサート」の「世界汚染地図」を、オーストラリアの研究者が作成した。それによると、日本は、西日本で比較的、汚染度が高いことがわかった。
米社会、新型コロナ対応でも“分断”トランプ大統領の就任以来、政治的分断の度合いを深めている米社会だが、新型コロナウイルスに関しても、共和党支持者と民主党支持者との間で事態の受け止め方や対応の仕方に大きな差が出ている。
発がん性疑惑の農薬めぐる米国の巨額訴訟、１兆円で和解か？世界的に人気の除草剤グリホサートを使い続けたらがんを発症したなどとして、米国内で起こされている巨額訴訟が、近く、和解する見通しとなった。和解金は総額１兆円を超える見込みという。
発達障害との関連が疑われる農薬、欧米で同時に禁止 日本は再び後手に発達障害や知的障害との関連が疑われている農薬「クロルピリホス」を禁止する動きが、欧米で急速に広がっている。日本でも様々な農作物に使用されており、胎児や小さな子どもへの影響が懸念される。
「政治はタブーじゃない」米大統領選に見る草の根民主主義米大統領選挙が熱を帯びてきた。11月3日の投票日まで社会全体がお祭りムードに包まれる。そこからは、政治をタブー視せず、むしろ国民一人ひとりが政治を楽しむ「草の根民主主義」の息遣いと迫力が伝わってくる。
