見解コメントで多く指摘されていますが、日本の淡水生物の減少には人工的な河川整備や周辺の開発が大きく影響していると思われます。 1997年に河川法が改正され、河川整備の目的は治水だけでなく環境整備や保全であると明記され、「多自然川づくり」などが推奨されました。 それから30年近くが経ち、本来ならその成果が見えてこなければいけないのですが、心もとないようです。 世界的には生物多様性の価値を数値化、経済指標化する流れがあり、その損失のデメリットと保全のメリットをさらに明確にしていく必要があるでしょう。
コメンテータープロフィール
1973年横浜市生まれ。早稲田大学大学院理工学研究科（建築学）修了。中日新聞記者を経て2008年からフリー。名古屋を拠点に地方の目線で社会問題をはじめ環境や防災、科学技術などの諸問題を追い掛ける。東日本大震災発生前後の4年間は災害救援NPOの非常勤スタッフを経験。2012年からは環境専門紙の編集長を10年間務めた。2018年に名古屋エリアのライターやカメラマン、編集者らと一般社団法人「なごやメディア研究会（nameken）」を立ち上げて代表理事に就任。
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