「アスリートファースト」より「ライフファースト」。五輪開催報道の異常さに気づかないメディアの大罪
東京五輪が開催できるかできないか、この1点に焦点を当てたメディアの大報道が続いている。先週、トランプ米大統領が「延期がいい」という主旨の発言をし、さらにギリシャで聖火リレーが中止になってから、いっそうヒートアップしている。
すでに、水面下では、「どう中止・延期し、それをいつ誰が発表するか」の調整が続いているはずだが、それを極力オモテに出さないようにして、関係者発言に一喜一憂を繰り返している。
テレビのワイドショーやニュース番組、スポーツ紙から一般紙に至るまで、こうした報道の最後は、きまって「いったいどうなるのでしょうか。今後の動きが注目されます」である。
選手のコメントを紹介した報道では、コメンテーターが「振り回される選手たちがかわいそうです」と同情を寄せ、「4年間もオリンピックのために捧げてきたのですから」などと言うのがお決まりになっている。なかには「アスリートファーストはどこに行ってしまったのでしょう」などと言い出すコメンテーターもいる。
しかし、現在の状況に困惑しているのは、アスリートたちよりも、一般国民だ。感染の恐怖と生活困窮のなかで、どうしたらいいかわからない状況が続いている。今日の報道(3月16日)では、東京五輪の開催を巡り、IOC(国際オリンピック委員会)が17日に各競技団体と電話で協議することになったという。しかし、その協議の内容に関心があるのは、五輪関係者だけだろう。
まして、開催国ではない海外では、こんなことに関心を寄せる人々はいない。人々は、いまの自分の命、安全、生活が第一だ。
新型コロナウイルス感染症には、有効なクスリもワクチンもない。感染して重症化すれば、死ぬ人も出る。実際、世界でも日本でも多くの重症者が集中治療室のベッドで人工呼吸器につながれ死の危機に瀕している。
イタリアでは医療崩壊が起こり、医者と看護師が足りないので、医学生や看護研修生までが駆り出されて現場で看護に当たっている。
そんな状況が今後も続くかどうかはわからないが、少なくともいま、この状況にあるなかで、東京五輪の開催の成否がそれほど大事なことなのか?
メディアの報道は、優先順位を履き違えているとしか言いようがない。それに引っ張られるアスリートやコメンテーターは被害者かもしれない。さらに、メディアも被害者かもしれない。なぜなら、国がここまで「五輪ファースト」でやってきたことが、大きく影響しているからだ。
しかし、それを差し引いても、東京五輪の成否報道をここまで大きく取り扱う必要があるだろうか。
じつは、私は、東京五輪のボランティアに応募し、昨年から2回研修を受け、この3月初旬に東京2020組織委員会の運営事務局から、「役割・会場のお知らせ」メールをもらった。このメールにしたがい、HP上で「承諾」したので、7月24日からの東京五輪でボランティアをし、来場者や観客、関係者のお手伝いをすることになっている。
私はかねてから五輪開催には懐疑的だったが、日本が国をあげて行い、国民も歓迎している以上、やはり役立ちたいと応募した。そのため、7月、8月のスケジュールをほぼ明けて備えてきた。
私が応募したボランティアは、「8万人が必要」とされ、「タダ働き(タダボラ)」と批判されたもので、運営事務局では「フィールドキャスト」と呼んでいる。このフィールドキャストたちは、この4月から、五輪に備えて、さらに研修を受けることになっている。
しかし、フィールドキャストの一員として私が言いたのは、このままではとてもボランティアなどできないということだ。まだ、今後について運営事務局からなんの連絡もないが、たとえあったとしても、辞退しようかと考えている。感染が拡大し、死の危機に瀕している人々がいる現状を思えば、とてもそんな気分になれないからだ。
もしできるなら、五輪ボランティアより、医療崩壊を防ぐためのボランティアをしたい。少しでも多くの人の命を救いたい。そう思うのが、人間としてのあり方だと思うからだ。
アスリートたちも、こうしたなかで、競技に打ち込むことができるだろうか?「アスリートファースト」よりも「ライフファースト」ではなかろうか。オリンピック精神、アスリートシップ(スポーツマンシップ)とはなにか? 人類社会が危機に瀕しているときに、私たち1人1人はどう行動すべきなのか? もっと、真剣に考えるべきだろう。
いまの日本は異常だ。日本人が持つ助け合いの精神、世界から称賛された東日本大震災時の行動は、いったいどこに行ってしまったのだろうか?