Google、Amazon、Facebook、Appleなど、テクノロジー企業の決算発表が軒並み行われています。Googleの親会社のAlphabetは2004年の上場以来初めての減収となりましたが、その他の企業は軒並み好決算を叩きだしました。特にAmazonは、6割の減収予想をひっくり返し、89％増収。世界中の都市がロックダウンされ、オンラインショッピングの需要が高まっていたことが挙げられます。。同時にオンラインサービスの活用度が上がったことから、クラウド需要の高まりもありました。

AppleもiPhone、iPad、Mac、Apple WatchやAirPodsなどのウェアラブル製品いずれのカテゴリも売上高増加を果たし、特にiPadは31％増、Macも22％増と、リモートワーク、オンライン授業などの需要が効きました。

これらの企業のCEOは、米国議会の公聴会に呼ばれており、議員からの激しい追及に見舞われることとなりました。その理由は、Googleは検索エンジン、Amazonはオンラインコマース、FacebookはSNS、AppleはApp Storeと、それぞれが大きなシェアを占め独占的な立場を行使できるサービスによって、自由市場をゆがめているという内容でした。

Googleはとにかく、新型コロナウイルスによる経済の低迷の中で、テクノロジー大手各社がそれぞれで、好決算を叩きだしたことは、ちょっと気まずいタイミングだったかもしれません。