筆者が注目した海外発最新テクノロジーニュース3本ダイジェストで

［1］アップル、ミニLED採用「iPad」新モデルを4月発表か

米アップルが2021年4月にもタブレット端末「iPad」の新モデルを発表すると、米ブルームバーグや米CNBCが3月17日に報じた。高価格帯の「iPad Pro」を刷新する予定で、カメラとプロセッサーの性能が向上するという。

デザインは現行の11インチ型と12.9インチ型に似ているとする。画面サイズが大きいモデルには「ミニLEDディスプレー」を採用する可能性があると報じている。

ミニLEDディスプレーとは、100μm（マイクロメートル）〜200μmの微細なLED素子をひとつの画素として用いたものを指す。LEDをバックライトに用いる液晶ディスプレーに比べて、高輝度で低消費電力といった特徴がある。

［2］アマゾン、米アパレル小売でウォルマート抜き1位

米アマゾン・ドット・コムが米国のアパレル小売市場で米ウォルマートを抜いて首位に浮上したと、米CNBCが3月17日に報じた。

アマゾンの2020年における衣料品と靴の米国販売額は前年比約15％増の410億ドル（約4兆4700億円）超で、ウォルマートを20〜25％上回った。

米銀大手ウェルズ・ファーゴのアナリストがデータをまとめた。アマゾンは米国のアパレル小売販売の約12％を占め、米国のアパレルオンライン小売販売の約35％を占めるという。

当初、アパレルのプライベートブランド（PB）を市場投入して成功を収めていたが、その後ファッション事業を拡大。20年9月には高級ファッションデザイナーのブランド商品に特化したアプリ内ストア「ラグジュアリー・ストア」を開設。既製服やハンドバッグ、宝飾品、香水などを取り扱っている。

ウェルズ・ファーゴは、アマゾンの衣料品と靴の米国販売額が21年に450億ドル（約4兆9100億円）を超えると予測している。

［3］アマゾン、社員向け医療サービスを他社にも提供　米50州で展開へ

米アマゾン・ドット・コムは3月17日、一部地域で提供している社員向け医療サービス「Amazon Care」を米全土に広げると明らかにした。

当初は実験プロジェクトという位置付けだったが、2020年2月に米ワシントン州シアトルで本格サービスを始めた。

社員とその家族は、同名の専用アプリを通じ、ビデオ通話とテキストチャットによるオンライン医療相談が可能で、必要に応じて訪問診療・看護も受けられる。訪問場所は自宅のほか、社屋内の診療室も選べる。処方薬の配達サービスも利用できる。

すでにワシントン州全域で社員と家族向けに提供していたが、同日より同州の他の企業にも提供する。今夏には米50州でオンライン医療相談を可能にする。他社にも提供するという。

また、数カ月後には首都ワシントンやメリーランド州ボルチモアなどの都市で対面サービスを始めるとしている。