わが国の喫煙率は年々減少し、特に男性の喫煙率は2007（平成19）年の40.0％からの10年間で9.4ポイント減少した。受動喫煙防止対策の強化によりタバコを吸える環境はどんどん狭められ、禁煙を考えている喫煙者も多い。

まだまだ高い男性の喫煙率

　喫煙率が下がったとはいえ、2017（平成29）年の男性の喫煙率は29.4％、女性で7.2％となっており、年代別でも男性は30代で39.7％、40代で39.6％、女性は40代で12.3％となっていて、性別年代によって依然として高い喫煙率となっている（2017年、平成29年の国民健康・栄養調査、※1）。

　こうしてみると、日本は女性の喫煙率の低さが全体を押し下げていることがわかる。OECD（経済協力開発機構）36カ国で、日本の男性喫煙率は12位で上から数えたほうが早い（OECD Health Statistics, 2014-2018）。

　また、喫煙率の下がり方も2010年のタバコ値上げ前後に比べると漸減状態が続いている。2017年に公表されたデータなので、ここ2、3年の動向はわからないが、すでに調査の公表をやめているJT（日本たばこ産業）のデータでも同じ傾向がみえ、JT調査では2017年から2018年で20代と30代の男性の喫煙率はむしろ上がっているくらいだ。

　では、喫煙者で喫煙をやめたがっている人、禁煙希望者はどれくらいいるのだろうか。「現在習慣的に喫煙している者におけるタバコをやめたいと思う者の割合」は男性26.1％、女性39.0％だ。約3分の1の喫煙者が禁煙したがっているということになる。

　こちらのほうの割合も、2010年のタバコ値上げまでは徐々に上がってきたが、その後に急落し、その後は漸増か横ばい状態になっている。値上げで禁煙しようとした喫煙者が増え、禁煙に成功した人は除外され、タバコをやめられなかった喫煙者が残った結果だろう。

置き去りにされる禁煙希望の喫煙者

　その一方で、禁煙治療の方法などについて情報は不足している。「身近に禁煙治療が受けられる医療機関の有無」を質問したところ「わからない」という回答が男性で56.7％、女性で50.2％だった（2015年、平成27年の国民健康・栄養調査）。特に男性では、全ての年代で「わからない」が50％を超えている。

　これを禁煙の意思別にみると、さすがにやめたい喫煙者でようやく50％を切るが、それでも半数近い禁煙希望の喫煙者が途方に暮れているというわけだ。気になるのは、タバコをやめたいと思っても身近に禁煙治療が受けられる医療機関がないと回答した喫煙者が7〜8％の割合で存在することだ。

　禁煙の治療ができる施設は全国に1万7000ほどあるが、地域の偏在も大きく禁煙診療をする医療機関がない自治体もある。治療費もそれほど安くはない。保険適用される場合で治療費が約2万円かかる（自由診療は約6万5500円）。

　また、タバコをやめたいと思っても禁煙外来を受診しない喫煙者は多い。禁煙外来の受診率は喫煙者の1％～2％と思われる（※2）。

　さらに、禁煙外来を受診しても禁煙の継続率はそれほど高くない。厚生労働省の調査（※3）では、保険適用での5回の診療中、5回目まで診療を終了した割合は約30％だ。また、禁煙外来受診者の約37.5％は5回の診療終了後の9ヶ月後に再喫煙してしまっている。そして、診療から途中で脱落した人の状況はわからない。

　つまり、年代性別によって依然として喫煙者は多く、その中で喫煙をやめたがっている喫煙者は約30％いる。しかし、禁煙の方法や身近な禁煙治療機関の有無がわからない喫煙者もいて、禁煙外来などで治療を受ける喫煙者も少ない。そして、禁煙治療を受けて継続的に禁煙し続ける人の数は、完全には把握しきれないもののかなり少ないのだ。

　男性の約30％が喫煙者という現状は重要な事実だろう。受動喫煙防止対策と同時に重視すべきなのは、依然として多い喫煙者に対する働きかけ、そしてフォローアップなのではないだろうか。

　依存症に必要なのは、周囲や環境の患者への理解とサポートだ。地域の医療機関、公的機関、教育機関、禁煙薬局などで、禁煙啓蒙活動に力を入れているところもある。受動喫煙防止対策が強化されている今、タバコをやめたがっている喫煙者への一層の働きかけが必要だろう。