「新たな争奪戦」の主役

「アフリカ・ブームの国際政治経済学 1.アフリカ・ブームの現状と背景」で触れたように、「新たな争奪戦」のもとで各国が先を争ってアフリカ進出を図るなか、その主役の座に躍り出ているのが中国である。ここでは、この中国－アフリカ関係をやや詳しくみていこう。

まず経済面から確認すると、「アフリカ・ブームの国際政治経済学 1.アフリカ・ブームの現状と背景（2）」の図1-12、1-13で確認したように、アフリカとの貿易額において中国のそれは、他の追随を許さないペースで増加している。米国などと同様に、中国のアフリカからの輸入は、ほとんどが天然資源である。2012年の中国側の輸入は、81.1パーセントを化石燃料が占める（WTO, International Trade and Market Access Database）。そのため、図3-1で示すように、その主な輸入相手国は特定の資源産出国に偏る傾向があり、アンゴラと南アの2ヵ国で全体の約70パーセントを占めている。

他方、中国のアフリカ向け輸出は、80パーセント以上を工業製品が占めている。輸入が少数の国に特化していることと比較して、図3-2で示すように、輸出先の分散傾向は顕著である。その結果、いまやアフリカのどこへ行っても中国製の工業製品が市場を占拠している。

しかし、アフリカにおける中国の存在感は、貿易額の多さだけにとどまらない。中国は2000年から、アフリカ諸国の代表者と一堂に会するFOCAC（中国・アフリカ協力フォーラム）を開催しているが、2012年7月のFOCAC V で胡錦濤主席（当時）は、中国企業による対アフリカ投資が累計150億ドルにのぼったことを明らかにした一方、向こう3年間でアフリカ各国政府に200億ドルの融資を行うことを約束した。

中国の透明性の低さにより、その対アフリカ・アプローチの全貌を正確に把握することは困難である。しかし、中国－アフリカ関係の研究で世界的に知られるジョンズ・ホプキンズ大学のD. ブラウティガム（Debora Brautigam）の推計では、図3-3に示すように、中国のアフリカ向け投資額は米国のそれに肉迫しており、さらに図3-4で示すように、そのアフリカ向け援助額は、世界金融危機の発生した2008年の段階で既に、主要ドナー（援助提供国・機関）に近い水準になっていたとみられている。

経済取引や開発協力の増加に比例して人の往来も多い。2014年1月段階で北京首都国際空港にはモーリシャス航空、南ア航空、エチオピア航空、エジプト航空が乗り入れ、直行便が飛んでいる。このうち最大規模の南ア航空の場合、週三便が周航している。2012年9月、筆者は南ア航空で北京から香港経由でヨハネスブルグに飛んだが、（少なくともエコノミークラスの）乗客の大半は中国人で、さらに南アに着陸直前のアナウンスが英語と中国語の両方で行われていたことが印象的であった。ちなみに、日本の空港にアフリカへの直行便は周航していない。

冷戦期の中国とアフリカ

中国とアフリカの本格的な交流は、冷戦時代の1950年代に遡る。これは当時の国際環境の影響による。ソ連共産党書記長ヨシフ・スターリンが1953年に死去した後、フルシチョフが「スターリン批判」を展開し、アメリカとの平和共存路線に舵を切ったことを、毛沢東は「修正主義」と批判した。「中ソ論争」の始まりである。

これにより、中国は一方でアメリカと、他方でソ連と対峙することとなり、国際的に孤立を深めた。このなかで中国はアジア、アフリカの開発途上国と友好関係を築くことで、「世界最大の開発途上国」としての地位を模索したのである。1960年前後に多くが独立し、反植民地主義の気運が色濃く残りながら、他方で1970年代半ばに至るまで東西冷戦に沿った色分けが確立していなかったアフリカは、そのアプローチの格好の対象であった。

それに加えて、中国にとって宿命的な課題ともいうべき台湾問題の影響も見逃せない。「正統な中国政府」という認知を国際的に得るためには、一国でも多くの国と国交を結ぶ必要があった。この文脈においても、数の多いアフリカは格好のアプローチ対象で、中国は台湾との間で援助競争を展開することとなった。1971年に中国が国連代表権を獲得した際、毛沢東は「アフリカの友人たちのお陰」と述べたと伝えられる 。

これらの背景のもと、1956年にアフリカ大陸で初めてエジプトと国交を結んだことを契機に中国はアフリカ向け援助を開始し、1956年から96年までの間に800のプロジェクトが実施された。当時の援助は、1970年に建設が開始された、総延長1,859キロメートルにおよぶタンザニア・ザンビア鉄道などのインフラ整備や、医療関係者の派遣、留学生の招聘などが、主に無償援助で行われたとみられている。

一方、冷戦時代の中国は、経済的余裕に乏しかったこともあり、政治的、軍事的な援助も広く行われた。当時「フリーダム・ファイター」と呼ばれた、反植民地闘争を展開するゲリラ組織のなかには、中国に招かれて思想教育や軍事訓練を受けたものも珍しくなかった。このなかには、後に政治権力を握ったものも少なくなく、ジンバブエの与党ZANU-PF（ジンバブエ・アフリカ国民同盟－愛国戦線）、エチオピアの与党EPRDF（エチオピア人民革命民主戦線）、モザンビークの与党FRERIMO（モザンビーク解放戦線）、ナミビアの与党SWAPO（南西アフリカ人民機構）などは、その代表である。

経済中心のアプローチへの転換（1980～90年代）

ところが、中国・アフリカ関係は1980年代に転機を迎えた。改革・開放に転じた中国が、貿易・投資の両面で西側先進国との関係を深めるなか、アフリカとの関係はやや疎遠になったのである。1981年に4億1,200万ドルであった中国の対アフリカ貿易額は、1988年には6,040万ドルにまで減少した（Xu Yi-Chong, 2008, ‘China and the United States in Africa: Coming Conflict or Commercial Coexistence?,’ Australian Journal of International Affairs, 62:1, pp.16-37）。

一旦停滞したこの関係が、再び活性化した契機は、1989年の天安門事件にあった。西側先進国からの批判にさらされるなか、中ソ論争以来、中国は再び国際的な立場を確保する必要に迫られたのである。

ただし、これに加えて、1990年代における中国の対アフリカ・アプローチの再強化には経済的要因が大きくあったことも見逃せない。イデオロギーより実利を優先させたトウ小平のもと、工業製品の市場を確保するとともに、1993年に中国がエネルギー純輸入国になって以降は天然資源を確保することが、中国の対外政策における大きな目的の一つとなったのである。

この背景のもと、1990年に935万ドルだった中国の対アフリカ貿易額は、1999年に6,484万ドルまで急伸した。また、1997年に中国石油（China National Petroleum Cooperation）がスーダンで操業していたカナダ資本を中心とするグレイター・ナイル・ペトロリアム・オペレーティング（Greater Nile Petroleum Operating Company）の株式40パーセントを取得したことは、アフリカにおける資源開発に中国が本格参入する狼煙となった（Henry Lee and Dan Shalmon, 2008, ‘Searching for Oil: China’s Oil Strategies in Africa,’ in Robert I. Rotberg ed., China into Africa: Trade, Aid, and Influence, Washington, D.C.: Brookings Institute Press, pp.109-136）。

アフリカとの経済関係が密接になるのと並行して、中国の援助スタイルにも変化が生まれた。改革・開放のなかで援助機関と金融機関の分離が行われ、そのなかで中国輸出入銀行（China Export-Import Bank）や中国銀行（Bank of China）などが独立採算のもとで対外融資を行うようになった。これが結果的に、アフリカ向けの融資を増やすこととなったのである。1995年から1997年にかけて、中国輸出入銀行がアフリカ6ヵ国を含む10ヵ国15プロジェクトに対して、約1億3,800万ドルの譲許性融資を提供したことは、無償援助から有償援助への転換点となった（Paul Hubbard, 2008, ‘Chinese Concessional Loans,’ in Rotberg ed., ibid., pp.217-229）。

いわば自らの事情によって中国が対アフリカ・アプローチを加速させたといえるが、他方でアフリカにも、これを受け入れる素地があった。冷戦終結後、西側ドナーは援助に人権保護や民主化といった政治的条件を付けるようになり、アフリカ側にはこれに対する不満が少なからずあった。この観点からすれば、融資に条件を一切つけない中国が、アフリカ諸国政府からみて魅力的に映ったことは、偶然ではない。

さらに、1990年代のアフリカは各地で内戦が激化し、これによって先進国企業の撤退が相次いでいた。先述のスーダンにおける中国石油の買収劇は、もともとシェブロン（Chevron）が10億ドル以上を投資していた油田権益が、同国における第二次内戦の激化を契機に、転売を重ねられた結果であった。先進国がアフリカへの関心を低下させた1990年代、いわば果敢にリスクを取る中国企業は、アフリカ諸国にとって得難い存在となったのである。

「平等と相互利益」に基づく国家ぐるみのアプローチ

1990年代に再び急接近を果たした中国とアフリカの関係は、2000年10月に第1回閣僚会合が開催されたFOCACによって、新たなステージに入った。3年おきに開催されるFOCACは、英連邦会議、フランス・アフリカ諸国首脳会議、日本のTICAD（東京アフリカ開発会議）など、それまでアフリカ諸国が出席していたフォーラムと異なり、開発途上国がホスト国であることが大きな特徴であった。そのため、第1回からFOCACを貫く原則は「平等と相互利益」であることは不思議でない。

特に2000年のFOCAC I、2003年のFOCAC IIでは、「先進国による内政干渉」を拒絶し、「開発途上国の主張や利益」を国際的に発信するといった、伝統的な「南南協力」に基づく政治的主張が前面に打ち出された。1999年のNATOによるコソボへの軍事介入などを契機に、1990年代末から西側先進国と対立するシーンの多くなった中国にとってだけでなく、長く欧米諸国の政治的影響のもとに置かれてきたアフリカにとっても、FOCACが政治的協力の場であることは否定し難い。

他方、1990年代に表面化していた中国のアフリカに対する経済的関心を反映して、FOCACはその初期から、双方のビジネスマンが集う大商談会として機能した。例えば2000年北京閣僚会合の期間中、フォーラムに参加していた重慶市代表団だけで総額2億ドルにのぼる貿易プロジェクトに調印している。

これと並行して、中国による援助も増加したが、そのなかでも特に目を引くのは、橋、道路、発電所、港湾などのインフラ整備や、大統領官邸、国会議事堂、フットボールスタジアムなどの公共施設の建設である。これらの工事の受注は、中国の大手国営企業にほぼ限定されており、さらに多くの場合、鉄骨など必要な資材の約50パーセントは中国製品を輸入する契約になっている（May Tan-Mullins, Giles Mohan and Marcus Power, 2010, ‘Redefining “Aid” in the China-Africa Context,’ Development and Change, 41:5, pp.851-881）。これは、中国からアフリカ向けの輸出が急増する一因である。

さらに、中国の国営企業は本国から大量に労働者を連れていく点に特徴がある。詳細な情報は乏しいが、一例をあげれば、2007年に中国輸出入銀行は6億2,200万ドル規模のブイ・ダム（Bui Dam）建設をガーナ政府と合意したが、このプロジェクトを受注した中国水力（Sino Hydro）は約600名の中国人労働者を現場に投入した（Tan-Mullins, Mohan and Power, 2010, p.873）。このように大量の労働力を連れていくことには、中国国内の雇用対策としての側面がある。肉体労働者の多くは2～3年の任期雇用だが、その報酬は中国国内と比較して約5倍になるともいわれる。

これに関連して、中国政府は国内の中小零細業者にアフリカへの移住を奨励する政策をとっている。中国では2002年から、中小企業国際市場開発基金（Small-Medium Enterprises International Market Development Fund）が海外に進出する中小流通業者に対する補助金を拠出している（Jing Gu, 2011, ‘The Last Golden Land?: Chinese Private Companies Go to Africa,’ IDS Working Paper, 365, Brighton: IDE）。これは国内での過剰な競争を抑えて失業の増加を防ぎ、中国の社会経済的安定を図る‘Going out’政策の一環であると同時に、中国製品の販売網を世界中に張り巡らせる側面も併せ持つ。

欧米諸国による中国批判の高まり

しかし、中国による国家ぐるみの進出が、従来アフリカを「縄張り」としていた欧米諸国なかでもヨーロッパから強い危機感を招いたことは、いわば必然であった。その結果、2000年代半ば以降、欧米諸国から中国の対アフリカ・アプローチに対する批判が噴出したが、その端緒となったのはスーダンのダルフール紛争であった。

2003年以降、スーダン西部のダルフール地方で、アラブ系民兵によるアフリカ系住民の村の襲撃、虐殺が頻発した。国連の報告書によると、一連の襲撃と武力衝突で2008年までに20万人が死亡し、200万人が国内外に避難したといわれる。国連が「世界最悪の人道危機」と呼んだダルフール紛争を引き起こしたアラブ系民兵組織「ジャンジャウィード」は、しかしスーダン大統領のアル・バシールが武器を提供していると言われる。2009年3月にはICC（国際刑事裁判所）がバシール大統領に「人道に対する罪」で逮捕状を発行したが、スーダン政府は一切の関与を否定している。

このバシール大統領を一貫して擁護し、国連安保理で米英が提出した制裁決議案に反対したのが中国であった。中国はロシアとともに、「内政不干渉」の原則を盾に、紛争や摩擦は国内で解決すべきと主張したのである。その一方で、先述のように1997年から中国はスーダン国内で油田を操業しており、2007年にはスーダン産原油の約40パーセントを輸入するに至っていた。さらに、中国製の兵器がスーダン政府に売却されていた。

こうして、ダルフール紛争は「利益のためには手段を選ばない国」としての中国イメージが広がる引き金となったのである。2008年の北京五輪で開会式の演出の総合監督に就任していた米国の映画監督スティーブン・スピルバーグが、直前になってこれをキャンセルした理由は、「中国政府によるダルフール紛争への加担」であった。

ダルフール紛争を引き金に、欧米メディアを中心に広がった中国批判は、すぐさまそのアフリカにおける援助にも向けられた。2006年12月、IMF（国際通貨基金）のアドナン・マゼライ理事（当時）は英紙フィナンシャル・タイムズのインタビューの中で、新興国が行っている融資に基づくインフラ整備が、返済義務によってアフリカの貧困国の新たな負担になり得ることを指摘し、その筆頭である中国に強い懸念を示した。また、2007年2月には世銀エコノミストだったモアゼ・ナイムが米紙ニューヨークタイムズに、「望まれない手助け：ならず者の援助」と題するコラムを寄稿し、中国がアフリカの相手国の腐敗といった問題に目もくれず、必要性が疑わしい「ハコもの援助」を乱発していると批判した。

アフリカにおいて中国が手段を選ばず自らの利益を追求しているという批判は、2008年にフランス人とスイス人のジャーナリストが著した『アフリカを食い荒らす中国』によってピークに達したといえる（セルジュ・ミッシェル、ミッシェル・ブーレ、2009、『アフリカを食い荒らす中国』、中平信也訳、河出書房新社）。これらの批判を受けて、2011年6月にアフリカを歴訪したヒラリー・クリントン国務長官（当時）は、名指しは避けながらもアフリカ諸国の政府と市民に、「相手のことを考えず」「資源を持ち出し」「後に何も残さない」新植民地主義に注意するよう呼びかけている。

FOCAC IIIでの転換

欧米諸国からの批判に対して、中国政府も黙っているわけではない。2006年6月、エジプトなど７ヵ国を歴訪中だった温家宝首相（当時）は記者会見で「新植民地主義」の見方を否定し、「中国は植民地主義に苦しんだ経験があり」、「これと闘わなければならないことを知っている」と主張した。そのうえで、人権状況の芳しくない政府との関係への批判を念頭に、「アフリカを含む異なる地域、国に暮らす人々が、自らの問題に対応する権利と能力を有すると信じている」と述べて、内政不干渉の原則を堅持する姿勢を示した。

アフリカ諸国首脳のなかには、欧米諸国と敵対するスーダンのアル・バシール大統領や、かつて植民地解放闘争のなかで中国から軍事援助を受けたナミビアのサム・ヌジョマ元大統領だけでなく、中国に好意的な見解を示す者も稀ではない。セネガルのアブドゥライ・ワッド大統領（当時）は2007年9月、ハーバード大学での講演で、率直にも「中国とのパートナーシップが、アフリカに欧米との関係を見直させる力を与えている」と語っている。

欧米諸国なかでもヨーロッパ諸国の影響下に置かれてきたアフリカに、根深い反欧米感情があることは否定し難い。その意味で、1990年代以降の中国はアフリカにとって、いわゆるカウンターバランスとして、概ね好意的に迎えられたといえる。

ただし、ダルフール紛争が注目された2000年代半ば頃から、アフリカ内部からも中国への懸念や批判が噴出し始めた。「アフリカ・ブームの現状と背景（2）」の図1-12、1-13で示したように、2000年代以降、中国－アフリカの輸出入は、ほぼ均衡して成長しており、これをもって中国はアフリカとの「相互利益」を強調する。しかし、既に述べたように、中国側の輸入の大半は、特定の国の天然資源が占める。すなわち、ほとんどのアフリカ諸国からみて、対中貿易は大幅な入超になっているのである。

2005年8月にガーナ商工会議所は、中国商務省代表団との会合において出超是正を要求した 。これはアフリカ側から中国に対して公式に提起された、最初期の異議申し立ての一つであった。さらに2006年12 月、南アフリカの現職大統領だったタボ・ムベキが講演の中で、「中国に資源を輸出し、中国から工業製品を輸入するのであれば、それは植民地主義的な関係になる」とアフリカ諸国に警告を発した 。

欧米諸国からの批判に対して、中国は反論することを躊躇しない。しかし、「世界最大の開発途上国」を自認し、「アフリカとの友情」を強調する以上、アフリカ内部からの批判に中国は反応せざるを得ない。

表3-1はFOCACの各会合で示された、中国側の協力内容を示している。ここから、2006年のFOCAC IIIで、中国がそれまで以上に経済協力と援助を約束したことが分かる。関税を免除するアフリカからの輸入品の対象が440品目まで拡大された他、援助額の倍増や無利子債務の免除が明示され、さらに数値目標が盛り込まれた開発協力も急増した。さらに、中国の対アフリカ・アプローチのキーワードであるWin-Winの語も、FOCAC IIIにおける胡錦濤主席（当時）の基調演説で初めて用いられた。FOCAC IIIは、アフリカ内部で表面化し始めた対中批判への反応として、中国が全面的にアフリカへのアプローチを強めることを内外に示すものであったといえる。　　　

アフリカ・ブームの国際政治経済学 3.中国の衝撃（2）に続く