兵庫県出身。広島大学卒業後、株式会社ベネッセコーポレーションにて教材の企画編集に従事。退職後、英国ウエストミンスター大学でメディア研究を専攻。その後、国際理解と医療保健をテーマにメディア事業に従事。2009年より特定非営利活動法人国境なき医師団日本で広報マネージャー・編集長を務める。2018年退職、現在、東京大学大学院国際保健政策学教室で医療人道政策・援助について研究。担当書籍に、『妹は3歳、村にお医者さんがいてくれたなら。』（国境なき医師団日本著／合同出版）、『「国境なき医師団」を見に行く』（いとうせいこう著／講談社）など。
記事一覧
右肩上がりで改善してきたウクライナの医療。2年後の姿は。ウクライナは「医療サービスを受けられる状態」を示す指標で、右肩上がりを続けていた。2021年の報告でも、医療サービス提供能力と医療アクセスで高い値を誇る。2年後の次の報告でその姿はどう変わるだろうか。
「研究とアクションをつなぐ」 ―― 紛争地の母子保健対策改善に向けた学術連携紛争等で失われた保健サービスの解明は、実態把握への第一歩となる。さらに、取るべき保健政策や優先順位を明らかにすることは、緊急の対策に向けても、その後の保健サービスの回復に向けても、重要な材料となる。
紛争下の医療従事者及び医療施設の保護に関する決議第2286号採択から5年安保理で、紛争下の医療従事者及び医療施設の保護に関する決議第2286号が採択されてから5年。しかしこの5年間で、約1000の医療施設が破壊や損傷を受け、約2200人の医療従事者が暴力により死傷している
ソーシャル・リスニング：人々の不安や疑問に耳を傾ける新型コロナが中国で確認されてから、まもなく１年半。各国で状況は違えど、いかに市民に対策に参加してもらうかが成功の鍵となっている。市民の不安や疑問、流言飛語に耳を傾ける「ソーシャル・リスリング」とは。
コロナとコロナ以外の患者さん双方を守るためにコロナの感染の広がりも、保健のためのリソースも、各国で状況は異なる。昨年末、人道的状況にある地域でのコロナ禍の医療提供について検討会が開催された。コロナでもそれ以外でも、できるだけ多くの命を救うには。
ノーベル平和賞を受賞した国連世界食糧計画（WFP）が運ぶのは……ノーベル平和賞を受賞した国連食糧計画（WFP）が運ぶのは、食糧のみならず、水・衛生、住まい、医療を支える物資など多岐にわたる。喫緊のニーズに応える輸送をいかに確保するか国際社会の連携が問われている。
故郷への道 ― 帰省に真剣に向き合った夏に ―7950万人――やむをえず故郷を離れ、国内外の避難先で暮らす人びとの数は、昨年末のまとめで最多を更新した。彼らの命と暮らし、帰還をどう支えるか。大国が協調できない中、支援の継続に危機感が高まっている。
新型コロナが、別の感染症流行の引き金とならないように「遅らせないで！子どもの予防接種と乳幼児健診」。厚生労働省はコロナ禍でも必要な時期に必要な予防接種を子どもに受けさせるよう呼びかけを続けている。世界全体でも予防接種率の低下に、懸念の声が高まっている。
研究予測：世界人口は2064年に97億人でピーク、2100年には87億人に米国ワシントン大学保健指標・保健評価研究所（IHME）は、世界の人口は2064年に97.3億人でピークを迎え、その後減少に転じて、2100年には87億人になるとの予測を発表した。
感染症の流行下でも、安全で安心な出産を新型コロナが妊産婦や新生児に与える影響は？ 感染症の大流行が社会全体に多大な影響を及ぼす中、リスクを見極め、日常の医療やケアをどう守るか。臨床、学術界、人道援助の現場で、知見と経験の交換が続いている。
即時停戦の呼びかけから2ヵ月。止まない暴力と、拡大する感染症の流行新型コロナの危機が続く中、国連事務総長は3月24日、世界中での停戦を呼びかけた。しかし今月アフガニスタンでは産科病棟が襲撃され新生児らが命を奪われた。紛争下の国々では人工呼吸器が４器しかない国もある
言葉の壁を超えて、助けが求められるように、助けが届くように新型コロナウイルス感染症の流行と対策が長期化する中、日本人にも日本に暮らす外国人にも、医療へのアクセスや雇用・収入が維持されるよう、家庭内暴力や心の不安に助けが届くよう、多言語での支援が広がっている。
“ミルクマン”が大活躍。新型コロナ対策下のイギリスで世界各国で外出制限が続く中、イギリスの地方ではミルクマンが多忙な日々を送っている。同じくイギリスに暮らす80代の姉妹も、外出制限下の彼女たちの日々を伝えてくれた。
感染症対策：必要な人材や物資、資金を、適切な管理下のもと国内外で循環新型コロナウイルス感染症の流行拡大は、世界各国の既存の医療や医療不足に大きな影を落としている。感染症対応に限らず、すべて医療行為で、治療の優先順位を決めるトリアージが進むことは、だれも望まない。
感染症対策の推進はコミュニティの理解と参加で新型コロナウイルスの感染が拡大するなか、先進国途上国の両方で、長期にわたり、同時多発的に起きる緊急事態に世界はどう対応すべきか、議論と対策が進む。固有の課題は？ 共通の課題は？
先進国で、途上国で、はしかとの闘いに苦戦昨年末WHOと米国CDCは、2018年の世界全体のはしかによる死者が14万人に上ったとの推計を発表。欧州では昨年4ヵ国がWHO麻疹排除国認定から除外された。はしかとの闘いに世界が苦戦を強いられている。
アフガニスタンで、シリアで、コンゴで、暴力が止まらない12月4日、アフガニスタンで人道支援にあたっていた中村哲医師が銃撃で命を落とされた。WHOの調査では、今年、11の国・地域で965件の攻撃により、184人が死亡、617人が負傷している。
1000人目の生還者。マルグリットさん、エボラを克服して自宅へ10月4日コンゴ民主共和国で、エボラから回復した1000人目の患者さんが治療センターから退院した。現地でエボラ対策支援にあたっていた日本の緊急援助隊は10月3日に報告会を開き、活動と課題を伝えた。
“ラストスパート”の覚悟で、第4次エボラ対策を発表7月から12月のエボラ対策を定めるコンゴ民主共和国の第4次戦略対応計画の全容が、先週公開された。「この第４次計画が最終版になるよう、“ラストスパート”に全力をあげる」との決意が示されている。
エボラ臨床試験薬に効果の朗報、他州への感染拡大、日本も援助隊を派遣WHOは今月、コンゴで臨床試験中だったエボラ治療薬で、2種に高い効果がみられると発表。同じ週に従来の感染地とは別の州で感染が確認され、国内外で対策が強化される中、日本も同国に国際緊急援助隊を派遣した。
「野口英世アフリカ賞」授賞式間近。エボラ対策新体制で総指揮をとるのはエボラの感染が続くコンゴで、大統領府に専門家委員会が設置され、省庁間連携の新体制がしかれた。指揮官となったキンシャサ大学医学部教授ムエンベ＝タムフム医師は、今月「野口英世アフリカ賞」を受賞する。
エボラで国際的に懸念される緊急事態宣言 地元への支援を最大に7月17日、WHOは緊急会合で、コンゴ民主共和国で続くエボラの流行について、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言。緊急事態の収束は、いかに現場を支え続けるかに掛かっている。
世界の知見を結集しても苦戦を強いられるエボラ対策 その現地体制は2018年8月からコンゴ民主共和国で流行が続くエボラウイルス病。現地の体制と、感染症対策を困難にする地域情勢と紛争とは。その背景には、スマホやPCなどに欠かせないレアメタルの存在がある。
エボラ対策は保健を超えたイシューに 空港で迎えてくれたのはコンゴ民主共和国で長引くエボラ流行は、公式発表からもうすぐ1年を迎える。封じ込めに苦戦が強いられる中、感染症対策に関する情報収集のため、首都キンシャサに入った。
- 前へ
- 1
- 次へ
1〜24件/24件
