ゲーム業界団体のCESA（東京都新宿区）が発行する「2019 CESAゲーム白書」のデータから、スマートフォンが“ゲーム機”として普及し、継続的に遊ばれている実態が明かされています。今回は、スマホゲームの月の課金額を取り上げます。

【参考】スマホゲーム　ユーザーの7割は「毎日やる」

　「2019 CESAゲーム白書」の質問で課金の月平均の額について聞いたところ、最も多かったのが「1000円以上5000円未満」の12.1％。続いて「1000円未満」の7.3％、最後に「5000円以上」の4.7％でした。少ない課金帯が一番多いと思っていたら、相応の課金をしているのですね。ただしこのデータだと幅が広すぎて、課金額が1000円そこそこなのか、新作ゲームソフト1本分に匹敵する5000円近くなのかが分からないのが惜しいですね。

　ですが気になるデータもありました。課金額について「1000円以上5000円未満」と答えた年齢別・性別で最も割合が高かったのは、30～34歳男性が34.8％で突出していました。ですが「5000円以上」で最も高かったのは20～24歳女性の18.8％で、続いて25～29歳男性の16.4％、そして20～24歳男性の15.1％でした。この月額課金の項目は前年分データがないので比較ができないし、かつ課金率の高い世代の前後の課金数が著しく低かったりする点があったことは触れておきます。

　フォローしますが、データの精度がどうのというのではありません。スマホゲームの課金平均額の算出ですが、実はこれがやっかいなのです。ある調査会社の担当者によれば、スマホゲームは回答者が月額の課金額を認識しづらく（次々と課金するため）、低く見積もる傾向がある上に、だれか一人が極端に大きな課金額を答える可能性があり、そうなると平均値に影響を与えすぎるのだそうです。その担当者は「課金情報で正確なものを出そうとすれば、多くのスマホゲーム会社に情報を開示してもらうしかないが、各社の営業秘密なので難しいだろう」と明かしていました。

　ですから以前の記事で紹介したときは課金率が4割目前なのに、今回の質問で算出すると課金率が2割5分になっていて違いがありますが、それは上記のような事情があると推察されます。データ精度を重視するのであれば、課金額を公表しないのがベターなので、出してきたことに敬意を表したいと思います。

【参考】スマホゲームの課金4割目前

　正確な課金額データの公表は今後の課題になるとは思いますが、ゲームのタイプによって相当のばらつきがありそうで、一筋縄ではいかないでしょう。もし業界の全体的な月額課金のデータが出たとしても、その部分だけは高額な値段で売買されるだけの価値がありそうです。

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　CESAゲーム白書の価格は7000円（税抜き）ですが、気軽には手に届かないと思います。同書は、国立国会図書館にあり、また大学の図書館などでも比較的置いてあることが多いようです。興味のある人は手に取ってみてください。