幼少時からの夢は「天気予報のおじさん」。19歳で気象予報士を取得し、2001年に大学生お天気キャスターデビュー。卒業後は日本気象協会に入社し営業・予測・解説など幅広く従事した。2008年ウェザーマップ移籍。平時は楽しく災害時は命を守る解説を心がけ、関西を拠点に地元密着の「天気の町医者」を目指す。いざという時に心に響く解説を模索し、被災地へも足を運ぶ。関西テレビ「報道ランナー」出演。(一社)ADI災害研究所理事。趣味は飛行機、日本酒、アメダス巡り、囲碁、マラソンなど。航空通信士、航空無線通信士の資格も持つ。大阪府赤十字血液センター「献血推進大使」（2022年6月～）。1981年埼玉県出身。
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ＫＤＤＩ通信障害で「アメダス」にも影響 地域防災を支えるアメダスとはＫＤＤＩで大規模な通信障害が発生し、気象観測の場においても「アメダス」と呼ばれる気象庁の観測システムに大きな影響が出ている。アメダスとは一体どんなシステムで、今回はどういった影響がでているのだろうか。
「もう梅雨明け？」 速報発表の難しさと受け止め方６月だと言うのに、真夏を先取りしたような厳しい暑さとなっている。「まだ梅雨明けしていないの？」という声をちらほら耳にするほどだ。「梅雨明け」を速報的に発表する難しさと受け止め方について、私見を述べる。
大雨・洪水警報の名称変更も？ 防災気象情報、抜本的見直しの検討へ気象庁と国土交通省水管理・国土保全局は、２０２２年１月１７日、「防災気象情報に関する検討会」の開始について発表した。情報を再構築し、体系整理や、名称・基準等の抜本的な見直しを検討するという。
気象庁ＨＰがアクセス集中で閲覧障害 「防災インフラ」としてのあり方・役割を考える前線による大雨災害が発生しているさなかの２０２１年８月１４日、アクセス集中により気象庁ＨＰに閲覧障害が発生した。いまや重要な「防災インフラ」となった気象庁HPのあり方や役割を考える。
「線状降水帯」発生情報が運用開始 情報の新設は「シンプル化」に逆行するのか？気象庁は、今日（２０２１年６月１７日）の１３時から、「顕著な大雨に関する気象情報」の運用を開始した。複雑化・多様化した防災情報をシンプル化していこうという基本方針の中での情報新設は流れに逆行するのか。
生物季節観測が大幅縮小へ その背景、問われる観測の意義、そして私たちは…？気象庁は、２０２１年１月から生物季節観測を大幅に縮小することを発表した。動物の観測はすべて廃止され、植物は「さくらの開花」など６種目９現象に大幅縮小される。その背景や観測の意義などについて考察する。
気象庁ホームページ「ウェブ広告掲載」の議論から国の防災対策・体制のあり方を考える気象庁HPにウェブ広告が掲載されるようになる。災害から命を守るインフラとして欠かせなくなった気象庁HPに、なぜ広告が掲載されるのか。その是非や背景を探ることで、国の防災対策やあり方について考察したい。
新型コロナウイルス対策に活かす「防災」的思考新型コロナウイルスの感染が国内でも広がっています。感染症対策には、危機管理として防災対策とも通じる考え方があるのでは、と思っています。命を守るための基本的な考え方として活かせそうなものをご紹介します。
危機感が「分かりやすく伝わる」防災気象情報とは？ 警戒レベル導入から半年防災情報の「警戒レベル」が導入され、先月末（2019年11月）で半年になった。どんな情報や伝え方であれば、いわば「危機感のバトン」を確実に伝えていけるのか、警戒レベルなどの情報体系について考える。
大雨災害時の事例検証を順次公表 今夏から気象庁が取り組みを開始この夏からは気象庁がホームページ上で、災害時の「振り返り」を掲載するようになった。大雨特別警報が発表された事例などを速報的に検証している。防災・減災に大いに資する取り組みだと筆者は考えている。
大雨危険度通知サービス 「正しい使い方」と「知っておきたい注意点」気象庁は、大雨災害の危険度について１０分ごとに計算・発表する「大雨危険度通知」の配信を始めた。大雨災害が起こりやすい今の時期、通知サービスの適切な利用法と使う際に気をつけてほしい注意点について述べる。
梅雨前線 ７月４日未明～明け方、近畿で懸念されたほどの大雨にならなかった理由近畿では特に京阪神以北で、７月３日夜～４日早朝に懸念されていたほどの大雨にはならなかった地域が多かった。予測と実際の差が大きかった理由はどこにあるのか。筆者の当時の予想作業を振り返ることで検証する。
津波注意報、とるべき対応は？ 「高台へ避難」の呼びかけは妥当なのか2019年6月18日22時22分に山形県沖で発生した地震。この地震で津波注意報が一時発表されたが、SNSなどには「高台へ避難」という強い警告も見受けられた。津波注意報ではどの程度の行動が必要なのか。
防災情報の「警戒レベル」開始 今までと何が変わって、何が変わらないのか？防災情報をより分かりやすくし、有効活用できるように、国は今年の雨のシーズンから、５段階の「警戒レベル」の運用を始めた。この内容を解説し、現在の課題、今後の展望について述べる。
大阪湾台風？ 第３室戸台風？ 「平成30年台風第21号」はどんな名で後世に残すべきか去年（2018年）９月に近畿地方を襲った台風第21号。大阪湾周辺を中心に暴風・高潮の大きな被害をもたらした。この台風の経験や教訓を後世に伝えるため、〇〇台風といった名称を定めることが必要ではないか。
本当に「命を守れる」防災を考える（５・終） ～住民：あなたの行動が、あなたの大切な人の命を守る～災害から命を守るのは最終的にはほかならぬ「住民」＝自分自身である。私たち自身の防災・減災対策における課題、そして改善策はどういったものだろうか。防災行動の最終的な当事者である「住民」について考える。
台風第24号、大阪湾で懸念された「台風第21号の再来」にならなかった理由9月上旬に甚大な被害をもたらした台風第21号に匹敵する勢力で接近・上陸するおそれがあると伝えられた台風第24号。なぜ、大阪湾付近では前回・台風第21号襲来時のような暴風・高潮にはならなかったのか。
本当に「命を守れる」防災を考える（４） ～気象報道：テレビの気象解説で一人でも多くの命を守るには～天気予報の入手先として今でも最も多いのは「テレビ」である。今回は防災情報の重要な伝達手段である、主にテレビにおける気象報道・気象解説について、自戒を込めて、問題点や課題、改善策について考えていきたい。
本当に「命を守れる」防災を考える（３） ～国：災害に備えた気象庁の体制・予算は十分なのか～災害大国である我が国の防災体制はどうなっているのか。また、どんな課題があるのか。今回は、私が気象解説者として知る「気象庁」を中心に、国の防災対応の体制、特に予測に基づく「危機感の伝達」について考える。
本当に「命を守れる」防災を考える（２） ～地方自治体：適確な避難情報発表には何が必要なのか？～地方自治体から発表される避難勧告などの避難情報。それらを適切に発表するために必要なことは何だろうか。また、情報の意味は住民に正しく知られているだろうか。今回は、地方自治体の防災対応をテーマに考える。
本当に「命を守れる」防災を考える（１） ～防災気象情報：新情報を作れば、防災・減災につながるのか？～平成30年7月豪雨を踏まえ、各方面の防災対応の課題・問題点を指摘し、改善に向けた提案・提言をする連載記事の第1回。特別警報など「防災気象情報」の体系など、そのあり方は現在のままで良いのか検討する。
目視観測・予報作業の廃止も検討 地方気象台の業務縮小は防災上「支障なし」か【後編】気象庁が全国に持つ出先機関「地方気象台」の業務が、大幅に縮小される方向で検討されていることが、一部メディアで報じられた。気象庁は「防災対応に支障はない」との説明しているが…。前編を受け、考察を続ける。
目視観測・予報作業の廃止も検討 地方気象台の業務縮小は防災上「支障なし」か【前編】気象庁が全国に持つ出先機関「地方気象台」の業務が、大幅に縮小される方向で検討されていることが、先日、一部メディアで報じられた。気象庁は「防災対応に支障はない」との説明しているとのことだが、本当なのか。
気象予報士制度は必要か？「予報士1万人」時代の気象業界を考える（６・終）この四半世紀で社会環境は激変した。今後「気象予報士制度」は必要なのだろうか。また、気象技術者の資格として適切な仕組みはどのようなものだろうか。これまでの考察をもとに、私見を述べる。
気象予報士制度は必要か？「予報士1万人」時代の気象業界を考える（５）天気予報は、気象庁が発表するもののほか民間気象事業者も発表しており、「オーダーメイド」の予報は有料であるものが多い。「独自予報」を販売するビジネスは成り立つのか。今後の気象ビジネスはどう拡大するのか。
