いわゆる「電気加熱式タバコ」が大人気だ。電子タバコ（e-cigarette）とか次世代タバコ、Vapeなどとも呼ばれる。

先日、コンビニで聞いたら予約待ちが数ヶ月、と言っていたが、ネット通販などでは容易に入手できるらしい。ただ、転売のためか、値段は定価の倍以上といったものが多いようだ。

現在、流通している電気加熱式タバコはいくつかメーカーや種類があるが、最も多く使われているのはフィリップモリス社の「iQOS（アイコス）」だろう（2017年6月現在）。同製品はLINEとの提携でも話題になった。

それを追いかけているのが、JT（日本たばこ産業）の「Ploom TECH（プルームテック）」だ。また、米国のブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン（BAT）も「glo（グロー）」という製品を出し、日本の市場に参入した。

電気加熱式タバコの爆発事故

上記のタイプの多くは、タバコの葉を使い、グリセリンなどが加えられた液体を加熱してタバコ葉を濾されたその蒸気を吸い込む。当然、タバコ葉に含まれるニコチンなどのほか、加熱されたグリセリンなどの成分が気体に含まれている。

これ以外に、Vape型と呼ばれるタイプがあるが、こちらはタバコの葉を使わず、非ニコチン（日本ではニコチン添加は非認可）のリキッドを加熱し、その揮発気体を吸い込む。現在、Vape型は多種多様な製品が製造販売されていて、全容を追いかけるのは愛好家でもなかなか難しいようだ。筆者の個人的な感想だと、こちらのほうは鼻ピアスとか、ヒップホップ系のノリがある。

ところで、この5月にはスイスのベルン大学の研究者がフィリップモリス社のiQOS（マルボロ・レギュラー）から出る煙の成分を分析したところ、紙巻きタバコに匹敵する有害物質が出ていた、という研究報告を出して話題になった。

例えば、ホルムアルデヒドはiQOSが3.2μgだったが、紙巻きタバコ（ラッキーストライク・ブルーライツ）は4.3μg（いずれも1本当たり）となっている。アセナフテンという多環芳香族炭化水素にいたってはiQOSのほうが約3倍多かったらしい（※1）。ちなみに、この研究結果に対し、フィリップモリス社はPubMedコメントに実験手法などに関する反論を出している。

電気加熱式タバコの成分による健康への影響は、まだ研究が始まったばかりでしっかりとした検証がなされていない。ということで、今回の記事では「電気製品」でもある電気加熱式タバコの事故について考えてみたい。

電気加熱式タバコのほとんどは、デバイスの動力源、加熱システムにリチウムイオン電池を使っている。電気加熱式タバコの急増により、この電池が爆発し、口腔内をひどく傷つけたり火傷を負わせたりする事故が増え始めているのだ。

米国、ボストンにあるマサチューセッツ総合病院の外科部門（Division of Burn Surgery, Department of Surgery, Massachusetts General Hospital, Boston）では、2ヶ月間に3人の患者（41歳、26歳、18歳、いずれも男性）を扱ったが、このうちの二人は電気加熱式タバコがポケットの中で爆発し、皮膚移植の必要な火傷を負い、一人は口にくわえているときに爆発し、顔面裂傷と歯の損傷、歯槽骨の骨折という重傷を負った（※2）。

また、米国ニュージャージーのクーパー大学病院（Cooper University Hospital）は、ロックコンサート中にポケットの中の電気加熱式タバコが爆発して足に重度の火傷を負った30歳の男性を治療している（※3）。

米国など、電気加熱式タバコの使用が急速に進んでいる国や地域では、特に爆発事故による口腔や歯に対する深刻なダメージが議論され始めたところだ（※4）。研究者や医師たちは、電気加熱式タバコの事故がこれから増えていくだろう、と警告している。

急増中のリチウムイオン電池火災

従来の葉タバコはアナログもいいところで、もちろん電気もいらなければ充電器も持ち運ぶ必要がなかった。だが、電気加熱式タバコはれっきとした電気製品、電子デバイスだ。

幸いまだ日本では、電気加熱式タバコのリチウムイオン電池爆発事故がほとんどない。だが、東京都区部（23区）を管轄する東京消防庁が昨年（2016年）12月22日に出した「リチウムイオン電池からの火災にご注意を！」という呼びかけ（PDF）によれば、電子たばこ（電気加熱式タバコ）による火災は2015（平成27）年に2件、2016（平成28）年に3件と微増している。

東京消防庁によれば、リチウムイオン電池による火災事故件数は2011（平成23）年に4件だったのが、2016（平成28）年には50件と10倍以上になっているので、電気加熱式タバコの利用者が増えていくのにつれ、事故の件数も増えることが予想される、とのことだった。ちなみに、東京消防庁の呼びかけに応える形で、総務省消防庁予防課も全国の消防防災担当者に注意喚起をしている。

リチウムイオン電池の爆発火災事故と言えば、ボーイング787のバッテリー問題も話題になった（2014年）。サムスン電子のスマホ「ギャラクシーノート7」がバッテリーの不具合で世界的なリコールに追い込まれたのは記憶に新しい（2016年9月）。

JT（日本たばこ産業）のHPには「『Ploom TECHバッテリー』は、リチウムイオン電池を使用しています。リチウムイオン電池は、異常・故障があったまま充電を続けると、発熱し、場合によっては破損に至るおそれがあります」と注意書きがあるように、電気加熱式タバコもほとんどがリチウムイオン電池を使っている。

電池工業会では「リチウムイオン電池をご使用の際は次のことを必ず守ってください」というHPで「リチウムイオン電池は指定された充電器、ＡＣアダプターを使用してください。指定以外の充電器、ＡＣアダプターで充電すると、充電条件が異なるため、発熱等の原因になります」などと注意を喚起している。リチウムイオン電池のデバイスを使用中、異常に気づいた場合は、デバイスや充電器からすぐに取り出し、使用しないことも大事だろう。

電池切れの「恐怖」

これは電気加熱型ではなく、通常のシガレット、タバコの健康被害に対するものだが、2000年には米国におけるPL訴訟でタバコ会社に対し、15兆円の支払を命じる判決が出たことがある。日本でも電気加熱型タバコで爆発事故などが起きた場合、PL訴訟の可能性は捨てきれない。

通販などの個人輸入の代行の場合、PL法やクーリングオフの適用の範囲外、との文言を入れている業者もいるが、輸入業者でもPL法から逃れることはできない。良心的な業者は自らPL保険に加入するなど、事前に策を講じているようだ。

なるべく吸いやすいよう小型に、できるだけ長く吸えるように電池容量を大きく、というのは矛盾した技術的要求だ。充電と充電器の持ち運びの煩雑さは、電気加熱式タバコもほかの電子デバイスと同じと言えるだろう。

リチウムイオン電池は「熱暴走」の連鎖を引き起こしやすい。発熱が必須の電気加熱式タバコは、そもそもかなりヤバい製品なのだ。

バッテリーが「ヘタ」ってしまえば、安くはないデバイス本体を買い換えなければならない。電気加熱式タバコの喫煙者にとって電池切れの「恐怖」は深刻だ。自分で分解して互換式の安いバッテリーに交換しようとする利用者やより長く吸えるように改造する利用者も出てくるだろう。

今は品薄で利用者はあまり見かけないが、供給が本格的に始まれば電気加熱式タバコはそれこそ爆発的に増える。タバコ会社はどこも、こうした電子デバイスの製造に慣れていない。品質管理と安全設計の徹底が製造側に求められるのはもちろん、利用する側も吸う際に気をつけ、無理な改造などをしないほうがいいだろう。

リチウムイオン電池の安全性について言えば、技術革新は日進月歩（※5）でB787のバッテリー事故も耳にしなくなった。ただ、滅多に爆発しなくなってもデバイスではなく、タバコ葉が入っている消耗品の部分にもっとキックのある、タバコ感の強い添加物をサードパーティーが提供してくる可能性もある。

いつも筆者は思うのだが、タバコという体内に取り込む物質なのに、その危険性や毒性はなぜか吸う側、受動喫煙をする側が証明し、安全性や健康への影響を消費者の側が担保しなければならない。

タバコというのは実に摩訶不思議な商品だが、この点でも疑問を感じる。財務省の「利権」が障壁になるのだろうが、電気加熱式タバコに関しては電気用品安全法や消費生活用製品安全法のカテゴリーに移し、認証制度を導入したり検査機関による検査を義務づけるなど、製造者が安全性を証明しなければ販売できないようにすべきなのではないだろうか。