米国が空前の有機(オーガニック)食品ブームに沸いている。農薬や抗生物質、遺伝子組み換え原料などを使わない、安心して食べられる食品を買い求める消費者が、かつてなく増えているためだ。市場はここ数年、毎年二桁の成長。商機と見た大手企業も続々と参入しており、市場の拡大を後押ししている。

「ゲータレード」も

“Gatorade goes organic!”（ゲータレードが有機になる！）――昨夏、米国の主要メディアは、スポーツ飲料トップブランドのゲータレードが有機バージョンを発売するとのニュースを、驚きを持って伝えた。

ゲータレードは、米国で高い人気を誇る半面、着色料や香料、添加物が満載。人工的な原材料や添加物を極力排除する有機とは、正反対のイメージがある。それだけに、ゲータレードの有機市場への参入は、大きなインパクトをもたらした。しかし、別の見方をすれば、それだけ消費者の間で、有機食品の人気が高まっている証しとも言える。

有機団体のまとめによると、2015年の有機食品の売上高は、食品全体の伸び率が３％にとどまる中、前年比11％増の397億ドル（約4.6兆円）を記録し、過去最高を更新した。昨年も、10％前後の伸びは確実と見られている。その結果、加工食品を含めた食品市場全体に占める有機食品の割合は、約５％にまで拡大。野菜や果物類に限れば、すでに１割以上が有機に置き換わっている。

有機食品は、一般の食品に比べて価格が平均５割程度高く、一昔前までは、もっぱら食の安全に強いこだわりを持つ一部の消費者が、ホールフーズ・マーケットなど高級スーパーで買うものだった。

ところが今や、ウォルマートやコストコといった庶民相手の大手スーパーも、有機食品の品揃えを強化。有機市場のすそ野は急速に広がっている。米調査機関ピュー・リサーチ・センターが昨年５、６月に実施した調査によると、過去１か月の間に有機食品を買ったことがあると答えた消費者は、全体の68％に達した。

高まる食の安全性への不安

有機食品の人気が高まっているのは、自分や家族の健康のために、より安全で安心できる食品を買い求めたいと考える消費者が空前の勢いで増えているためだ。その背景には、次々と出てくる遺伝子組み換え食品の安全性をめぐる議論が活発になっていることや、ブログやSNSの情報を通じて食品の原材料に関心を持つ消費者が増えていることなどが挙げられる。

実際、14年には、人気ブロガーが、「サンドイッチ・チェーンのサブウェイは、ヨガマットに使われている物質を食品添加物として使っている」とブログで暴露したことをきっかけに大騒動となり、結局、サブウェイは原材料の変更に追い込まれた。

ちなみに、この物質はプラスチック発泡剤のアゾジカーボンアミドで、米国では食品添加物として認可されているものの、欧州連合（EU）やオーストラリアなど多くの国が食品への使用を禁止している代物だ。その後、他の大手ファストフード・チェーンも使っていることが明らかになり、自主的に使用を取りやめている。

米国の法律では、有機食品には、農薬や化学肥料、抗生物質、成長ホルモン剤など、人の健康や自然環境への悪影響が懸念される化学物質の使用は、認められていない。遺伝子組み換え技術を使った農産物や、その農産物を原料とした加工食品、その農産物を餌として与えて育てた家畜の肉も、有機を名乗ることはできない。

抗生物質や成長ホルモン剤は、いずれも家畜の成長促進剤として使われるが、抗生物質は人体に危険な耐性菌を作る疑い、成長ホルモン剤は発がん性の疑いが、それぞれ指摘されている。いずれも、食品の安全性に厳しい基準を設けているEUでは使用が厳しく制限されたり禁止されたりしているが、米国では使用が一般的だ。そのため、安全な牛肉や豚肉、鶏肉を食べたい消費者の間では、有機食肉を選ぶ傾向が強まっている。

大手企業が成長を後押し

有機市場の拡大に伴い、大手食品メーカーの市場参入も相次いでいる。ゲータレードの親会社はペプシコだ。食品世界大手のフランスのダノンは昨年、米国内での有機事業の展開を加速するため、有機豆乳や有機サラダなどの製造販売で急成長している米ホワイトウェーブ・フーズ社を125億ドルで買収した。

また、米国では、トウモロコシや大豆など家畜の餌になる飼料穀物は、ほとんどが遺伝子組み換え品種に切り替わっているため、有機飼料が大幅に不足。海外から緊急輸入する事態になっている。このため、米食品大手のゼネラル・ミルズやケロッグなどは、国内の穀物農家に対し、有機農法への転換を促そうと、金銭面を含む様々な支援を始めている。

実は、有機ブームに沸いているのは、米国だけではない。もともと有機が盛んな欧州でも、フランスで昨年、有機食品の売上高が前年比約20％伸びたと推測されるなど、有機市場が一段と拡大している。

一方、日本は、食の安心・安全に関する消費者の意識は高いものの、欧米と比べると、有機市場はまだ隙間市場の域にとどまっているのが現状だ。ただ、最近は、有機農産物を売る産直市が増えたり、昨年末にはイオンが有機専門店を東京都内に開いたりするなど、日本でも有機に対する関心が徐々に高まりつつある。海外のトレンドに敏感な日本だけに、今年あたり、有機ブームが到来する可能性も十分ありそうだ。