食べ物の過剰と不足

　日本では暖冬による影響で、白菜やキャベツなどの結球白菜と呼ばれる野菜価格が下落しています。年明けから気温が高く、成育が早まり生産が増えているのに、鍋需要などの消費が伸び悩んでいるからです。その一方で日照不足によりキュウリなどの野菜価格は値上がりしています。産地では採算割れや後継者育成への影響が心配されており、農林水産省が野菜消費拡大を目指すプロジェクトに取り組む事態になっています（※1）

　食卓では、野菜の安値は歓迎かもしれませんが、関係者の間では野菜の生育が不安定化しており春先には逆に野菜不足になるのではと心配の声が上がっています。こうした野菜生産の背景には供給制度自体の課題もあります。日本では14品目の野菜が指定され一年を通して安定出荷するシステムが構築されているのですが、暖冬による影響や気候変動によりこのシステムに影響するようになっているのです。本企画ではこうした農家と農業の現場から、農業政策や流通について発信していきます。

気候変動と食料危機、食の格差

　その一方、世界では、気候変動による食料危機への恐れが現実化しています。気候変動に関する専門誌（※2）によると、世界に食料を供給する穀倉地帯が気候変動による異常気象に襲われると、食料危機にさらされると警告します。これまでは穀物の不作が生じると、他の地域からの調達や備蓄などで対応できましたが、現在のフードシステムでは今後の気候の変化に耐えられるかは疑わしいとされているのです。

　食料危機と並んで世界で課題になっているのが、世界の富裕層と貧困層の食の格差です。2018年、世界の9人の1人にあたる約8.2億人が飢餓に直面する一方で、約6.7億人が肥満の状況にあります。FAO（国連食料農業機関）らは、これまでのフードシステムを見直し食の格差是正に向けて持続可能な農業や流通に向けた政策の転換に取り組み始めています。こうした食と農を巡る国際的な動きや研究も本企画では解説していきます。

持続可能な食と農、未来への道すじ

　国連はSDGｓ（持続可能な開発目標）を設定し、2030年までに社会経済システムの大胆な変革を目指し、持続可能な農業への取り組みを始めています。持続可能な農業の主体として小農や家族農業に注目されており、2018年に小農の権利宣言が採択され、2019年には国連家族農業の10年の取り組みが世界で始まっています。本企画では、持続可能な食と農を重要なテーマとして扱い、自身が有機農家の立場からその動向を紹介していきます。

　持続可能な未来を考えるには、SDGｓと食と農の課題を考えていくことが不可欠です。農家の立場からSDGｓを深堀りし、加えて国際的に注目が高まる農協や協同組合についても情報を発信していきます。また食べ物の栽培や歴史から流通、持続可能な観光まで幅広く取り上げ、持続可能な食と農のイメージをお伝えしていきます。

（※1）「野菜を食べよう」プロジェクト、農林水産省、2020年2月4日

（※2）「豪・中の干ばつ申告　英誌警告　食料危機恐れも」日本農業新聞記事2020年1月24日

国際学術専門誌「ネイチャー・クライメート・チェンジ」12月号「同時に起こるグローバル穀倉地帯の失敗におけるリスクの変化」と “Changing risks of simultaneous global breadbasket failure”Franziska Gaupp,Jim Hall,Stefan Hochrainer-Stigler &　Simon Dadson,Nature Climate Change volume 10, pages5457(2020)

＜今後アップ予定の記事一覧＞

■野菜や土とつながる暮らしかた

■タネと食卓―種子法・種苗法を考えるー

■農家が語る農業論―農業政策や農協改革への視点―

■野菜の文化や食べ方を紹介する「いのちのレシピ」

■食と農の視点から持続可能な旅を考える「未来のたび」