9月7日（米国時間）、アップルが「iPhone 14」シリーズを発表しました。気になる日本での価格は若干の値上げとなっており、日本のiPhoneユーザーにとって厳しい内容になっています。

若干の値上げ、急激な円安は未反映か

最近の動きとして、7月にアップルは日本での製品価格を改定しており、iPhone 13については発売当時よりも2割前後、値上げされました。

今回登場したiPhone 14は、128GBモデルの価格が税込11万9800円です。これは7月に改定されたiPhone 13の価格（11万7800円）と比べても若干の値上げとなっています。

ここから10%の消費税を引いた税抜価格を、米国の価格（税抜）と比較した場合、為替レートは単純計算で1ドル＝136円台となります。

今週は1ドル＝145円に迫る急速な円安が進んでいるものの、さすがにそこまでは想定していなかったのか、まだマシなほうという印象です。

もちろん、買い替えを検討する人が多いiPhone 11やiPhone 12の発売当時と比べれば、大幅な値上げとなっていることは否めません。

日本のユーザーにもう1つ悲しいお知らせとしては、日本で人気の「mini」モデルはiPhone 14には存在しません。

新たに加わった「iPhone 14 Plus」は、iPhone 14をそのまま6.7型の大画面にしたようなモデルです。

iPhone 14 Plusの価格はiPhone 14よりも高く、米国では100ドル、日本では1万5000円の「プラス」となっています。

やや意外な点として、新たに登場したiPhone 14 Plusを除けば、米国での価格がProシリーズを含めて据え置きとなったことが挙げられます。

米国では消費者物価指数が8%台という高い上昇率でインフレが進んでおり、100ドル程度の値上げがあっても不思議ではない状況でした。

このことから、米国の消費者にとっては、特にiPhone 14 Proシリーズは割安に感じるかもしれません。

狙い目は旧モデル？

新型iPhoneの登場時には、一部の旧モデルを値引きしつつ、販売を継続することが恒例となっています。

今回は、第3世代iPhone SE、iPhone 12、iPhone 13の販売が続くことが明らかになりました。

一方、アップルのサイトからはiPhone 11やiPhone 12 mini、iPhone 13 Proといったモデルがなくなっています。

値下げ幅としては、日本ではiPhone 13が1万円、iPhone 13 miniは8000円、iPhone 12が1万円安くなっています。

それでも、7月の値上げ前に比べれば高い価格であり、円安の影響を打ち消すほどではありません。また、人気の第3世代iPhone SEは据え置きとなっています。

携帯キャリアの販売施策を含め、iPhoneを安く買う方法にこれまで以上に注目が集まりそうです。