アップルが発表した「iPhone 15」は、日本での価格が再び値上げされたことが話題になっています。

iPhoneは毎年のように値上げされている印象が広がっているものの、値上げは妥当といえるものなのか、考えてみます。

値上げの理由は再び「円安」か

iPhone 15の日本での価格は、昨年の「iPhone 14」世代と比べて、すべてのモデルが高くなっています。

アップルの直販価格では、iPhone 15とiPhone 15 Plusは「5000円」ずつ、上位シリーズのiPhone 15 ProとiPhone 15 Pro Maxは「1万円」ずつ、値上がりしています。

一方、米国では128GBモデルのiPhone 15が「799ドル」など、昨年と同じ容量で比較するとすべてのモデルが今年も据え置きとなっています。

なぜ米国では据え置きなのに、日本では値上げされたのか、理由として考えられるのは昨年と同様に「円安」です。

過去の傾向から、アップルは発表日から数週間ほど前の為替レートを基準に価格を決めているのではないかと筆者は考えています。

iPhone 15世代の各モデルについて、日本での税抜価格を米国の税抜価格で単純に割ってみると、為替レートの平均値は1ドル=142.36円となりました。

なお、発表イベントの時点では1ドル=147円前後まで円安が進んでいます。たしかにiPhone 15は値上げされたものの、最新の為替レートに対しては少し割安といえます。

同様の手法でiPhone 14世代の為替レートを計算してみると、1ドル=136.32円でした。約1年で確実に円安が進んだことが分かります。

円安により日本円の価値が下がったことで、「同じものを買うために、より多くの日本円が必要になった」といえるかもしれません。

ただ、多くの企業では円安になったからといってすぐには価格に転嫁できず、コスト削減などに追われることを考えると、アップルのブランド力の強さをひしひしと感じるところです。

消費者にとって厳しい変更であることに変わりはありませんが、全モデルを均一に値上げせずに、Proシリーズをより大きく値上げしていることから、一般ユーザーの負担を下げようという姿勢はうかがえます。

ほかにもiPhone 15の価格について、興味深い視点を2つ挙げておきます。

1つ目は、米国での価格が予想に反して据え置きとなった点です。ウォール・ストリート・ジャーナルでは値上げがなかったことをサプライズと表現。アップルの株価にもやや失望感が表れています。

なぜ値上げを見送ったのか、さまざまな分析がされるとは思いますが、米国でインフレが続いていることを考えると、iPhoneの価格は実質的に毎年安くなっていることになります。

もう1つは、日本での価格が最上位モデルでも24万9800円にとどまり、「30万円超え」のモデルは登場しなかったことです。

もし、米国でウワサされていた「Proシリーズの値上げ」と「2TBモデルの追加」が実現した場合、日本での価格が最大で30万円を超える可能性はありました。

その場合、中小企業や個人事業主が「少額減価償却資産の特例」により費用を一括計上できなくなることから、30万円という上限にスポットライトが当たることを期待していたのですが、来年以降にお預けのようです。

安く買うには「経済圏」活用も

iPhoneの本体価格は話題になりやすく、本記事もそこに乗っかっている面はあるものの、実際には携帯キャリアの割引や残価設定型の購入プログラムを利用する人が多いようです。

スマホの値引き上限を税抜「4万円」に引き上げる議論は進んでいるものの、iPhone 15の発売には間に合いません。そのため、いまある販売施策を最大限に活用したいところです。

NTTドコモは、1年ごとの買い替えを支援する「いつでもカエドキプログラム＋」の対象機種にiPhone 15を加えることを発表。新しもの好きな人にアピールしています。

また、楽天を含むキャリア各社は「経済圏」の拡大に余念がないことから、これをどう活用するかによって買い替えに伴う負担感は変わってきそうです。

KDDIは、auのiPhoneをApple WatchやiPadと組み合わせて利用する人に向けて、au PAY残高を最大で2年間、合計3万2400円還元するキャンペーンを発表しています。

アップルのオンラインストアなどでiPhoneの購入時に利用できる「Appleギフトカード」を安く買うという方法もあります。楽天市場でのセールでは最大20%ほどおトクに購入できます。

ほかにも、9月15日の予約開始、9月22日の発売に向けて、各キャリアからの価格発表やキャンペーンに注目したいところです。