9月に発表が期待されるアップルの新型iPhoneについて、「10万円以内なら買う人が40%以上」との調査が発表されています。10万円以内のモデルを期待するのは、どれくらい現実的なのでしょうか。

「10万円以内なら買う」が4割。さらなる高価格予想も

新型iPhoneの購入意向について、Webメディアの制作などを手がけるリュミエールデスポワールが調査結果を発表しました（出典元：https://crusie-n-more.com）。

8月18日から25日まで、10代〜60代の300人を対象としたインターネットでの調査によると、すでに新型iPhoneを買うと決めている人は4%、発表内容次第で買う人は47%と、購入意向の高さがうかがえます。

次に、新型iPhoneをいくらなら購入したいかという質問では、「10万円まで」が42%を占めています。「15万円まで」が34%、「20万円まで」が4%と、さらに高い価格を想定している人もいます。

スマホ市場において、10万円という端末価格を意識する人は一定数いるようです。切りのいい数字という以外にも、さまざまな要因が考えられます。

かつてはスマホの価格が10万円を超えると、割賦の審査に落ちやすくなるといった声がありました。下取り制度やポイントを活用して価格を10万円未満にすれば回避できるようですが、心理的なハードルとして残っている可能性はありそうです。

一般に、法人では10万円未満の物品を消耗品扱いで買えることから、稟議を通しやすい会社もあるでしょう（中小事業者は条件付きで30万円未満まで一括で償却できる場合があります）。

この10万円というラインは、実際の購入価格の調査にも現れています。MM総研が8月25日に発表した調査結果では、5G対応iPhoneの端末購入価格は税込で9万4479円と、10万円をやや下回っています。

OS別でみると、iOS端末（iPhone）が8万1158円、Android端末が4万7292円と大きな差がついています。

国内で売れるスマホはiPhoneか、またはミッドレンジ以下のAndroid端末であるといわれることも多いのですが、それを裏付ける数字といえそうです。

ただ、いくらiPhoneが人気といっても、10万円というラインは1つのハードルになっている印象です。

10万円を切るモデルはなくなる？

日本におけるアップルの価格設定からも、「10万円を切るモデルを用意したい」という思惑は感じられます。

売れ筋であるiPhone 13の128GBモデルは、税込で9万8800円（発売当時）でした。7月には日本で値上げを実施したものの、iPhone 13 miniの128GBモデルは税込で9万9800円に踏みとどまっています。

一方、新型iPhoneでは、アクセサリーメーカーなどの情報から安価な「mini」が存在しないとの予想があります。その場合、最も安いのは「iPhone 14」に相当するモデルになるでしょう。

米国での価格が799ドルからで据え置きならば、日本ではiPhone 13と同じ「11万7800円から」がターゲットになりそうです。

実際には、多くの人が携帯キャリアの購入プログラムを利用し、毎月の負担増はそれほど大きくないとは思われるものの、価格は大きな注目ポイントになりそうです。