週間天気予報

　戦後しばらくして始まった、1週間先までの天気予報（週間天気予報）は、長いこと火曜と金曜の週2回の発表でした。

　私が気象庁予報課で予報当番にはじめて入った、昭和50年代前半（1970年代後半）もそうでした。

　今年のカレンダーでいえば、12月25日（火）に12月26日から1月1日までの一週間の予報を発表したあとは、12月28日（金）まで次の週間天気予報を発表しないという時代だったのですが、批判はなかったように思います。

　週間天気予報の精度が悪く、あまり使われていなかったからです。

　その後、予報技術が進歩し、週間天気予報は予報精度が良くなったことに加え、毎日発表することになったことから、週間天気予報を利用する人が増えました。

　しかし、気象庁は7日を超えての予報については慎重でした。

　例外的に、年末年始やゴールデンウィークのときに「延長予報」と称して、10日先までの予報を行うことがあるだけでした。

民間気象会社では10日予報

　平成7年（1995年）に気象予報士制度が導入され、同時に、民間気象会社による予報が解禁になりましたが、予報期間は「気象庁以外は7日先まで」という制限がついていました。

　平成9年（1997年）4月25日に、ある民間気象会社が5月5日まで10日間予報を発表し問題となっています。

　当時の気象庁の考えは、（1）気象庁以外は7日を超える予報ができるレベルに達していない（2）民間気象会社には予報期間をのばすことよりも局地的なきめ細かい予報を出すことを期待しているというものでした。

　気象庁は長い期間の予報技術が向上したことから、平成13年（2001年）4月には、民間気象業会社に対して「8日後から1カ月後までの天気予報」を許可しています。しかし、複数の民間気象会社が10日予報を企画したところ、気象庁はここでも「1週間より先の日毎の予報は、精度が落ちて信頼できない」として待ったをかけています。

　気象庁が、予測技術の向上を考慮して、10日先までの日毎の予報を許可したのは平成24年（2012年）3月のことです。

　以後、気象庁は7日先までの週間天気予報ですが、複数の民間気象会社は10日先までの10日間予報を行っています。

年末年始の天気予報

　民間気象会社では年末年始を含む10日間の天気予報を発表しました。

　図1は、ウェザーマップ社の10日間予報です。

　この10日間予報によると、一時的に冬型の気圧配置がゆるんで暖気が入る12月26日は雨の所が多くなりますが、それ以後は、北海道と日本海側の地方では1月3日まで雪の日が続き、太平洋側の地方では1月3日まで晴れの日が続く予報です。

年末寒波

　12月28日に南下してくる寒波、つまり年末寒波は、今冬一番、真冬でもめったに見られない強力なものです（図2）。

　上空約5500メートルで氷点下36度というのが大雪の目安となっていますが、これより低い氷点下45度前後の寒気が北海道にやってきます。

　このため、西高東低の冬型の気圧配置が強まり、各地で暴風が吹き、日本海側の地方を中心に大雪の可能性があります。

　新潟・山形・秋田県では、暴風警報（暴風雪警報）が発表となる可能性が「高」で、その他の日本海側の地方でも「中」です（図3）。

　そして、日本付近に南下した寒気は、多少弱まっても、1月3日までは居座る見込みです（図4）。

　最新の気象情報の入手に努め、安全第一で年末年始の行動をお願いいたします。

図1、図2、図3、図4の出典：ウェザーマップ提供。