日本人「睡眠時間」ダントツ最下位「サマータイム」でさらに

(写真:アフロ)

 東京オリパラ組織委員会の森喜朗会長が提案したサマータイムは、議論する余地など微塵もないのにもかかわらず、なぜか導入に向かって進みそうな気配だ。このままだと国民の大半が反対している制度が本当に実現してしまいそうなので、特に睡眠と健康という観点から断固阻止の記事を書く。

ただでさえ睡眠時間が短い日本人

 日本は世界的にも睡眠時間が短いことで知られている。中国の8割ほどだし(中国:日本、542分:442分/1日)、睡眠不足で有名な韓国(461分/1日)よりも下になってしまった。特にここ数年、他の国に比べ、日本人の睡眠時間は減っている(2014年456分→2018年442分、OECDデータ)。

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各国の睡眠時間の比較(分/1日)。日本がダントツに少ないことがわかる。Via:OECD:2018年データから筆者がグラフ作成

 経済と睡眠時間の関係では、睡眠時間が短いほど経済的な悪影響が出る。睡眠時間を週平均1時間増やせば、短期的には1.1%、長期的には5%ほどの生産性アップが見込まれるという研究もある(※1)。韓国がこの数年、高い経済成長(3.3%)を実現しているのは、国策として国民の睡眠不足を解消してきたからという指摘もあるほどだ。

 安倍晋三首相が、自民党にサマータイムの検討を指示したが、例によって議論を丸投げして本人はその中に加わろうとしていない。そうこうしているうちに、麻生太郎財務相が政権に批判的な新聞憎しという見当違いの理由からかサマータイム導入に賛意を示した。

 各方面から反対の声が出てきているように、日本の緯度、時間帯、生活習慣、睡眠不足、労働災害、交通事故、費用、健康影響など、サマータイム導入が及ぼす悪影響と弊害は枚挙にいとまがない(※2)。多少の省エネ効果があるというのも眉唾だし(※3)、東京オリパラが理由というのも説得力に欠け、誰も得をせず反対者も多い愚案なのは明白だ。

 だが、政官財学にわたり、日本のシステムは軌道修正や自浄作用が期待できない機能不全に陥ってしまっている。このままだと与党の太鼓持ち政治家や無謬性にだけこだわる霞ヶ関の官僚により、なし崩し的にサマータイムが導入されかねない状況だ。

サマータイムによる大きな悪影響

 サマータイムについて細かく説明しないが、昼間の時間が長い夏季に明るい時間帯を有効に使うため、その国や地域の標準時を進めることをいう。進める時間は普通1時間、長くてもせいぜい2時間だ。日照時間が短く緯度の高い欧米で実施され、南半球でもオーストラリア南部やニュージーランドで行われている。

 標準時が変わることで健康へ影響が出ることは長く研究され、最近では特にサーカディアン・リズム(Circadian Rhythm)との関係から季節の調整機能が損なわれ、睡眠障害などにつながることがわかっている(※4)。心血管疾患やメタボリックシンドローム、睡眠障害と関連疾患、老化などとの関係についての研究も多く(※5)、特に睡眠障害が健康に大きな悪影響を及ぼすのは確実だ。

 日本睡眠学会は、今回のサマータイム導入案が出るずいぶん前、2012年にサマータイムがサーカディアン・リズムを乱し、睡眠の質や量に悪影響を与えるというリリースを出している(※6)。

 これによれば、サマータイム導入により生体リズムが乱れることで眠気や集中力の減衰などが生じ、睡眠効率が10%低下し、睡眠の量も約1時間減るという。特に、若い世代や社会経済的な弱者、高齢者や病人などへ与える影響は大きく、日本は気候的にも高温多湿であり、早寝ができにくい環境にあると指摘している。

 仕事終わりにまだ日が高く、むしろ退社時間が前倒しになることでサービス残業が長引き、労働者の健康にも悪影響を与えかねない。そもそも日本人はなぜこんなにも睡眠時間が短くなってしまったのだろう。

通勤時間の長さが睡眠不足につながる

 諸説あり原因は多種多様なものが考えられるが、まず大きいのは通勤時間の長さだ。都道府県別にみてみると、大都市圏ほど通勤時間が長く、逆に睡眠時間が短いことがわかる。人口比率から勤労者が大都市に集中していることが、日本人の睡眠時間の短さに大きく影響しているのだろう。

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東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、大阪府、奈良県、兵庫県、愛知県といった大都市圏の睡眠時間(青い棒グラフ)が低く、通勤時間(オレンジの折れ線グラフ)がそれに応じて高くなっているのがわかる。平成28年「社会生活基本調査結果」より筆者がグラフ作成:※2018/09/03:0:07:読者からの指摘でグラフを入れ替えた(ご指摘ありがとうございます。恐縮至極で申し訳ありませんでした)

 サマータイムが導入されると、子どもや学生などが睡眠不足になるという研究は多い(※7)。サマータイム導入は確実に睡眠不足につながるが、最近、米国のカリフォルニア大学バークレー校の研究グループが調べたところ、睡眠不足になると社会的に阻害され、孤立していく傾向にあることがわかったという(※8)。

 当然だが、サマータイムにしたからといって通勤時間が短くなるわけではない。子どもや高齢者、社会的な弱者ほど睡眠不足になりがちで、サマータイムが実施されればこうした年代や社会層への影響は計り知れない。ますます健康格差が広がる危険性があり、サマータイム導入には断固として反対する。

※1:Matthew Gibson, et al., "Time Use and Labor Productivity: The Returns to Sleep." Review of Economics and Statistics, doi.org/10.1162/rest_a_00746, 2018

※2:Daniel Kuehnle, et al., "Using the Life Satisfaction Approach to Value Daylight Savings Time Transitions: Evidence from Britain and Germany." Journal of Happiness Studies, Vol.17, Issue6, 2293-2323, 2016

※3:Myriam B C. Aries, et al., "Effect of daylight saving time on lighting energy use: A literature review." Energy Policy, Vol.36, Issue6, 1858-1866, 2008

※4:Thomas Kantermann, et al., "The Human Circadian Clock's Seasonal Adjustment Is Disrupted by Daylight Saving Time." Current Biology, Vol.17, Issue22, 1996-2000, 2007

※5-1:Imre Janszky, et al., "Shifts to and from Daylight Saving Time and Incidence of Myocardial Infarction." The NEW ENGLAND JOURNAL of MEDICINE, Vol.359, 1966-1968, 2008

※5-2:Roberto Manfredini, et al., "Daylight saving time, circadian rhythms, and cardiovascular health." Internal and Emergency Medicine, Vol13(5), 641-646, 2018

※5-3:Eleonore Maury, et al., "Circadian rhythms and metabolic syndrome: from experimental genetics to human disease." Circulation Research, Vol.106(3)m 447-462, 2010

※5-4:Yong-Lu Huang, et al., "Age-associated difference in circadian sleep-wake and rest-activity rhythms." Physiology & Behavior, Vol.76, 597-603, 2002

※5-5:Helen J. Burgess, et al., "Can small shifts in circadian phase affect performance?" Applied Ergonomics, Vol.44(1), 109-111, 2013

※6:一般社団法人 日本睡眠学会 サマータイム制度に関する特別委員会「サマータイム─健康に与える影響─」2012/03/15(PDF、2018/08/18アクセス)

※7:Diana Medina, et al., "Adverse Effects of Daylight Saving Time on Adolescents' Sleep and Vigilance." Journal of Clinical Sleep Medicine, Vol.11, No.8, 2015

※8:Eti Ben Simon, et al., "Sleep loss causes social withdrawal and loneliness." nature COMMUNICATIONS, Doi: 10.1038/s41467-018-05377-0, 2018