女子プロゴルフツアーの今季&来季統合の問題点と緊急事態宣言解除も今なお開幕見通しが立たない不思議?!
新型コロナウイルスの感染拡大の影響で3月から開幕が延期となったままの女子のプロゴルフツアーの今季と来季が統合されることになった。日本女子プロゴルフ協会(JLPGA)の小林浩美会長(57)が先日、リモート会見を行い発表したもの。これにより今季のシードなどによる出場資格は2021年まで持ち越しとなる。 小林会長がメディアの前に姿を見せたのは3月30日の東京都内での会見以来で、ようやく今後についての”対応方針”を語ったわけだが、肝心の2020年シーズンの開幕の時期などは明言しないまま。政府は25日に緊急事態宣言の全面解除を正式決定したが、国内女子ツアーの先行きは不透明なままなのだ。 JLPGAが2020年と21年のシーズンを統合した大きな理由は、今季37試合のうちすでに半分近い18試合が中止となったことにある。 仮に残りの19試合をすべて行うことができても、それで賞金女王や最優秀選手などを決めることになる。 小林会長は「総合的な実力を反映したものにならない」とし、「その成績を基に翌年度のシード権を付与することは適切ではないと判断。2020年と21年を合わせて一つのシーズンとすることにした」と苦渋の決断を説明した。 実は、ツアー史上初となるシーズン統合への舵は、JLPGAが選手サイドにある文書を送った今月上旬の時点で既に切られていた。 「新型コロナウイルス感染症対策特別規定」の改定などを知らせる文書の中で記されていたのは、「シーズンを成立させるのに十分な競技数を確保できない場合はツアーの開催方式を変更せざるを得ないと考えている」という一節。 シーズンの成立は「権利保障対象競技」と呼ばれる今季34試合のうち半分の17試合の開催が目安となっていた。 ちなみに権利保障対象競技とはシード選手が無条件で出場できる試合で、別途資格が必要な「日本女子オープン」と「JLPGAツアー選手権リコー杯」の国内メジャー2試合、日米ツアー共催の「TOTOジャパンクラシック」は除かれる。