菅首相も「五輪成功が内閣一番の仕事」

　新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受け、今年3月に来年夏への延期が決まった東京五輪パラリンピックをめぐっては、9月に入ってIOC関係者から東京大会開催へ前向きな発言が相次いでいる。24日にはバッハ会長がツール・ド・フランスの開催事例を挙げ、「ワクチンがなくともスポーツ大会を安全に開催できる」と述べ、「五輪は必ず成功できる」と東京大会に期待を示した。 　森会長は、延期決定後も組織委としては「必ず来年やるんだという決意をしている」と強調した上で、バッハ会長のメッセージについて「大変我々にとってはうれしい、ありがたい後押しになった」と語った。 　さらに日本国内でも東京招致を決めた安倍晋三前首相に代わり、菅義偉（よしひで）首相が就任したが、菅首相と面会した際に「オリンピック・パラリンピックを成功させることが菅内閣の一番の仕事だ」と言われたと明かし、「勇気ある力づけをしていただいた」と述べた。 　今回の調整委員会では「最大の課題であるコロナ対策」（森会長）についても議論。23日に第2回会合が開かれた国と東京都、組織委の3者からなる「コロナ対策調整会議」での検討状況などについてIOC側と意見交換した。