能登半島地震から100日余り。直後に発生した大規模な通信の途絶は、救助や復旧作業に甚大な影響を与え、孤立集落では必要な情報が届かず、被災状況すらつかめないという課題が浮き彫りになった。こうした事態に備える手立てはないのか。能登半島地震を踏まえた新たな通信技術の可能性を取材した。（サイエンスジャーナリスト・緑慎也／Yahoo!ニュース オリジナル 特集編集部）

孤立集落では情報も途絶　通信障害の原因は断線や停電

能登半島地震で情報通信の手助けをするIT DARTのスタッフ（提供写真）

今年の元日に発生した能登半島地震。道路や電気、水道などさまざまなインフラが途絶えたが、その中でも大きな影響があったのが通信だ。テレビ各局のニュース動画には多くの被災者の声が残っている。 「携帯電話がね、非常時に使えない。何のための携帯電話かなという気がしてならない」（1月4日、輪島市、75歳、男性） 「携帯電話も山のずっと上のほう、ここから3キロくらいかかる頂上まで行って初めてつながるんです」（1月9日、輪島市、77歳、男性） 「母親になかなかつながらなくて。子どもを預かってもらっとった時やったし、どこにおるんやろうみたいな状況で……」（1月16日、七尾市、女性） 通信障害が起きた主な原因は断線や停電だ。地中に埋設された光ケーブルなどの回線が地面の亀裂・陥没や土砂崩れで断線、また電線も断線するなどして、停波に追い込まれた基地局が多かったのだ。地震で倒壊した基地局もあった。

（図版：ラチカ）

通信障害のピークは1月3日頃で、総務省の報告では、この日停波した基地局は大手通信キャリア合計で800局以上に及んだ。松本剛明総務相の弁によれば、NTTドコモの場合、能登半島北部の最大7割のエリアが通信障害に見舞われたという。 特に影響を受けたのは、道路寸断や土砂崩れで外部からの交通アクセスが途絶えてしまった「孤立集落」だ。いつ食料が届くのか、水道、電気、ガスの復旧の目途は立っているのかなど、生きるうえで必要な情報がなかなか得られない状況が被災者を苦しめた。石川県の調べでは、最大で輪島市、珠洲市、穴水町、能登町の計24地区、3345人が孤立状態になっていたという。 ここで問われたのが、大規模災害時の通信のあり方だ。通信をどう維持し、どう情報共有を行うかという課題をあらためて突きつけられた。