能登地震「携帯つながらない」 被災地の通信途絶 新技術で解消なるか #災害に備える
停電時も地域間だけで通信できる「網の目」状ネットワーク
災害発生時には、被災者からの救助要請や自治体からの避難指示など通信ニーズの切実さが増す。だが、孤立集落で通信障害に見舞われると、同じ集落の近隣住民の間でさえ連絡が取りにくくなってしまう。 実は、そうした通信危機を見越した技術開発が行われている。 停電しても、また断線などで基地局がダウンしても、地域一帯での通信機能を維持するシステム。情報通信研究機構（NICT）レジリエントICT研究センターが開発した「ナーブネット（NerveNet）」だ。
通常の携帯端末（スマートフォン）の通信はこんな仕組みだ。端末を使って情報を送信しようとすると、端末は周辺にある基地局に接続する。次にその基地局から交換局へ、さらにインターネットへつながる。要は枝葉から幹へ、放射状の周辺から中央に向かって接続する形だ（受信する場合は逆のルートをたどって端末に情報が届けられる）。 だが、この仕組みでは、中央へ向かう途上のどこかで回線が遮断されると、枝葉である地域内や地域間で通信ができなくなる。 それに対し、ナーブネットのネットワークは中央への道が閉ざされても、地域だけで通信が可能だという。システムを開発したレジリエントICT研究センターのセンター長、井上真杉さんはその要諦を「網の目（メッシュ）状」だと言う。 「交通の場合、一般の道路はメッシュ状にできています。だから、どこかが通行止めになっても、迂回路をたどれば目的地に着けます。私たちが研究開発したナーブネットは、まさにそんな道路網のような構造を持つネットワークシステムです」
つまり、ナーブネットは中央を介さず、地域間の分散化されたネットワークだけでも通信が成立するシステムなのだ。 ナーブネットの基地局は、交換局やネットワーク用コンピュータなど何役もこなす。複数設置して互いに無線や有線でつなぐことができるので、一部の通信経路が使えなくなったとしても、瞬時に別の通信経路に切り替えられ、通信が確保される。 「さらに基地局はデータベースやサーバー機能も備えるので、インターネットの途絶でクラウドサービスが利用できない場合でも、ナーブネットのネットワーク内で通話やメッセージ交換などアプリケーションを実行することもできるのです」 大量のデータを処理できるわけではない。しかし救援要請、近隣の家族・知人との連絡、行政からの避難指示、支援物資の案内など、緊急時に求められる情報のやり取りは十分可能だという。 すでにこのシステムを導入した自治体もある。その一つ、和歌山県白浜町は2015年5月に全国で初めてナーブネットの実証実験を実施し、2022年12月に本格運用を始めた。町内15カ所に、基地局ユニットを導入している。
