補足日本は地熱の資源量自体世界3位でありながら、発電導入量は0.6GWで利用可能な資源全体の1.5％とわずかです。記事にある通り、試掘に巨費を要する上、開発地などの反発も予想されます。二の足を踏む企業が多い中、リスクマネー供給強化は確かな追い風です。 企業の取り組みとしては、事業家ビル・ゲイツ氏らが立ち上げたベンチャーキャピタルなどの支援を受け、岐阜・奥飛騨温泉郷で地元と協調する形で地熱開発が進み、成功のモデルケースが出始めています。 また、スーパーの神戸物産の創業者沼田昭二氏による町おこしエネルギーは、フランチャイズ型の地熱発電という妙手で内外の注目を集めています。 世界に目を転じれば、総出力330メガワットと世界最大級のインドネシア・サルーラ地熱発電事業は、伊藤忠商事や九州電力といった日本勢が開発に貢献してきました。 内外の知見、官民の総合力を発揮し、さらなる地熱開発に期待がかかります。
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コメンテータープロフィール
執筆テーマはAIやBMIのICT、移民・外国人、エネルギー。 未来を探究する学問"未来学"（Futures Studies）の国際NGO世界未来学連盟（WFSF）日本支部創設、現在電気通信大学大学院情報理工学研究科で2050年以降の世界について研究。東京外国語大学ペルシア語学科卒、元共同通信記者。 主著『生成AIの常識』（ソシム）、今年度刊行予定『未来学の世界（仮）』、『エネルギー業界大研究』、『電子部品業界大研究』、『AI・5G・IC業界大研究』（産学社）、訳書『Futures Thinking Playbook』。新潟出身。ryuta373rm[at]yahoo.co.jp
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