タイヤなどの原料になる天然ゴム価格が急伸している。大阪取引所の天然ゴム先物相場（RSS）は、10月初めの1ｋｇ＝183.10円に対して21日の時間外取引では210円台に乗せ、2018年2月以来の高値を更新している。

新型コロナウイルスの影響で自動車生産・販売が一時停止した4月には138.30円まで値下りしていた相場だが、コロナ禍が深刻化し始める前の200～210円水準を完全に上抜く展開になっている。

背景にあるのは、「需要環境の正常化」と「生産障害」が同時進行していることだ。需要と供給の双方の要因から需給バランスが引き締まっていることが、価格高騰を促している。

新型コロナウイルスは当初、感染被害防止の観点から各国で自動車やタイヤ工場に対して稼働停止を迫った。新車販売が事実上ストップしたこともあり、天然ゴムに対する需要は大きく落ち込んだ。しかし、その後は新車用タイヤ、買い替え用タイヤ需要共に急速に回復し、特に最大市場である中国では安定的に前年同期の水準を上回る需要環境が実現している。

一方、供給サイドではラニーニャ現象の影響が大きい。ラニーニャ現象は東南アジアで豪雨、洪水、台風などの異常気象をもたらしており、その影響で天然ゴムの集荷量も落ち込んでいる。本来だと雨期となるこの時期は天然ゴムの増産期であり、来年の乾季に訪れる減産期に備えて在庫積み増しを進めていく時期になる。しかし、今年は大阪取引所の生ゴム指定倉庫在庫は前年同期のほぼ半分の水準まで落ち込んでおり、十分な在庫手当てを行えないままに増産期が終わりに近づいていることが警戒されている。今年は同じくラニーニャ現象の影響で、トウモロコシ、小麦、大豆などの穀物相場が急伸している影響もあろう（参考：ラニーニャ現象で穀物相場が高騰、世界的不作の恐怖）。

しかも、主産地タイでは首都バンコクを中心に反政府デモが展開されており、政治的混乱も供給リスクとして警戒されている。また、インドネシアやマレーシアでは新型コロナウイルスの新規感染者数が増加しているため、天然ゴム農園で通常の農作業ができるのかも不透明感が強くなっている。

8月には天然ゴム相場が急伸した局面で、農家などが手元在庫の売却を加速させたことで、9月にかけては上げ一服感が広がっていた。しかし、再び集荷量が落ち込む一方で、再度の値上がりでも集荷量が増えない状態になる中、天然ゴム需給のひっ迫化に対する警戒感が一段と強くなっている。

2018年後半以降、天然ゴム相場は210円水準で上値を抑えられる展開が繰り返されているが、ここを上抜くようなエネルギーがあると、更に大相場に発展する可能性も浮上することになりそうだ。