国際共同研究が大切なのは確かです。しかし、国際共同研究により論文関連の指標の順位が下がったというより、研究力が低迷した結果、国際共同研究におけるプレゼンスも低下したというのが実際ではないでしょうか。つまり原因というより結果ということです。サッカーに例えると、強豪国と強化試合を組もうと思ったら自分たちもそれなりのレベルにないと強豪国も試合したくないでしょう。もちろん弱小国も強豪国と試合をすることは可能ですが、その場合もそれなりのプレミアが必要だったり、１軍ではなく２軍メンバーとだったりということになります。
　国際共同研究を促すことももちろん大切だとは思いますが、それ自体を低迷の原因として国際共同研究を目的視するのではなく、多くの大学が厳しい状況にあり、全体的なレベル、アウトプットが落ちているという現実を直視することがより重要なのではないかと思いました。

　アメリカ、シンガポール、香港などの海外の大学教員の給与と比較して、日本の大学は給与が低く、そのため、特にトップ研究者への報酬を上げることが大切だという話が出ていましたが、やや違和感がありました。そういった国では年収数千万も普通と言われても、そもそも日本の場合、アメリカなどと比較して研究者だけが給与が低いわけではなく、どの業種も長年のデフレで大きな差がついているわけです。大学だけ特別に給与を高くしろというのを納税者に納得させるのは難しいのではないでしょうか。実際、シンポジウムでもアメリカの大学の登壇者の先生からは、アメリカのほうが確かに給与が高いが、物価もその分高いことやアメリカでも大学よりも企業のほうが給与が高いことなどを指摘されていました。それらの国は「頑張ったトップ研究者は超高給」というよりは収入、物価共に大きな違いがあるわけです。ですので海外の給与の話を元に「日本でもトップ研究者の高給化を」というのはポジショントークの感があります。
　日本のアカデミアに若手が残らないことが今回のシンポジウムでも問題視されていましたが、それは「トップ研究者になっても年収数千万円もらえるようにはならないから」ではなく、院生の時の経済不安やアカデミアで研究を続けた場合の雇用の不安さといったようなもっと切実な問題があるように思います。少子高齢化の中、国の予算はゼロサムであり、研究関連の予算を増やすのはなかなか難しいという話もありましたが、そうであるならば日本のトップ研究者の給与増の議論にだけ積極的だったのはやや疑問です。

シンポジウムでも東大教授およびその中でもトップ研究者の特別教授の給与として、年１２００万円、年１８００万円と紹介されていましたが、日本の物価を考慮すると年１８００万円は決して低い額ではないと思います。もちろん高報酬であったほうが良いですが、日本の大学の厳しい状況、研究力低迷という状況の中でどこまで優先順位が高い問題なのかは疑問に思いました。

おっしゃる通りです。選択と集中批判、科研費増の重要性、博士課程の学生への経済支援、各種業務増大による研究時間の減少など多くの研究者が思っていたことを代弁されていたと思います。しかも後藤先生は研究者としても一流の有名研究者ですので、そういったトップ研究者があのような情報発信をされることには大きな意義があります。後藤先生の提案に対して政治の側を納得させるのが難しいというJSTの理事長のご意見もありましたが、その理事長ご自身も本当は科研費などの研究テーマが自由な予算がもっと増えてほしいと思っているという本心を吐露されていたのが印象的でした。問題はそれをどう実現させるかですが、このシンポジウムがその今後の良いきっかけになると良いのですが。