YouTube87.1％、ニコニコ動画14.9％…動画・画像向けソーシャルメディアの利用状況

グラフ化・さぐるジャーナブロガー検証・解説者/FP　　

2023/11/22(水) 9:01

料理を写真や動画に収めて投稿。動画・画像向けソーシャルメディアが大活躍（写真:アフロ）

スマートフォンの普及とともに画像や動画を共有できるソーシャルメディアも多数の人に使われるようになった。日本で代表的なサービスの利用実情を、総務省情報通信政策研究所が2023年6月に発表した「令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」(※)などの調査結果を基に確認する。

まずはYouTube。

一部属性で不安定な動きがあるが、おおよそ漸増の動きを示している。直近年では10～30代は10人に9人以上が、60代ですらほぼ3人に2人がYouTubeを利用しているとの認識にあると表現すると、あらためてその普及度合いが理解できよう。

続いてニコニコ動画。

いくつかの属性で不規則な動きがあるが、おおよそ減少傾向にある。ニコニコ動画の低迷に関しては、競合サービスのYouTubeと比較して、スマートフォン向けアプリの操作性の問題や画質、さらには再生の快適さの観点で差が開き、利用者が距離を置いたのではないかとの指摘もある。実際利用した限りでは、それを否定できないのが残念なところ。ここ数年での大きな方針転換や仕様の追加などの成果が、ここ数年での一部属性の底打ちの動きにつながっているのかもしれない。特に直近年の10代と学生・生徒の伸び方は注目に値する。同時に男性も伸びているので、何か未成年の男性に受ける要素が生じたのかもしれない。

次にInstagram。こちらは調査対象となったのは2015年分からなので、現時点では8年分しかデータがない(他のサービスのグラフに合わせるため、起点年は2014年にしている)。

おおよその属性で増加傾向にあり、特に10～20代や学生・生徒のような若年層で著しい。元々若年層に好かれる機能を持つソーシャルメディアとして認識されているが、今後は中年層にも広がりを見せそうではある。直近年では30代と60代で前年比で大きな伸びが見える。10代と20代では小さからぬ減少が生じているが、誤差の範囲とも解釈できよう。

文章と比べて画像や動画は言語形態を超え、短時間で情報を伝えることが可能で、さらにインパクトも強いことから、ソーシャルメディアには適しているとの指摘もある。動画・画像向けのソーシャルメディアが盛況なのも、その特性が活かされているからだろう。無論機動力に長け、画像も動画も自在に撮影できて投稿が可能な、スマートフォンの普及も大きな要因には違いない。

今ではYouTubeは世界規模の動画共有サイトとして定番的な存在となり、Instagramは画像のお披露目の場としてPinterestとともに共通言語的な立ち位置を確保しつつある。日本でも今後さらに普及が進むに違いない。

【シニアの一番人気なSNSはFacebook】

※令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査

今調査は2022年11月5日から11月11日にかけて、全国125地点をランダムロケーションクォータサンプリング(調査地点を無作為に抽出、地点ごとにサンプル数を割り当て、該当地域で調査対象者を抽出する方法)によって抽出し、訪問留置調査方式により、13～69歳の1500サンプルを対象としたもの。アンケート調査と日記式調査を同時並行で実施し、後者は平日2日・休日1日で行われている。よってグラフの表記上は「10代」だが、厳密には13～19歳を意味する。

調査のタイミングにより一部調査結果においてイレギュラー的な動きが確認できるが、これについて報告書では「経年での利用時間などの変化については、調査時期の違いによる影響や単年の一時的な傾向である可能性も否定できず、継続的な傾向の把握については今後の調査などの結果も踏まえる必要がある」と但し書きを入れている。さらに2020年分の調査については「令和2年度調査は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う、11都府県を対象とした緊急事態宣言下で行われたものであることにも留意が必要」との補足があった。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項のない限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

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(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロではないプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。

(注)グラフ中では体裁を整えるために項目などの表記(送り仮名など)を一部省略、変更している場合があります。また「～」を「-」と表現する場合があります。

(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記のない限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。