いかなる人にも1日に与えられた時間は24時間でしかない。その時間を睡眠や食事、学業や仕事、その他さまざまな仕事に割り当てて日々を過ごしていくことになる。世間一般では「歳をとると睡眠時間が増える」「若年層ほど早食い」とのイメージがあるが、統計的に正しい話なのだろうか。総務省統計局の「令和3年社会生活基本調査」(※)の結果から、その実情を確認していく。

今件では生活様式を「睡眠」「身の回りの用事」「食事」「通勤・通学」「仕事(収入を伴う仕事)」「学業(学生が学校の授業やそれに関連して行う学習活動)」「家事」「介護・看護」「育児」「買物」「移動(通勤・通学を除く)」「テレビ・ラジオ・新聞・雑誌」「休養・くつろぎ」「学習・自己啓発・訓練」「趣味・娯楽」「スポーツ」「ボランティア活動・社会参加活動」「交際・付き合い」「受診・療養」「その他」の20に区分。さらに睡眠・食事など生理的に必要な活動を「1次活動」、仕事・家事など社会生活を営む上で義務的な性格の強い活動を「2次活動」、これら以外の各人が自由に使える時間における活動を「3次活動」としている。

そして一週間の平均(平日・土曜日・日曜日すべて。平日平均×5＋土曜日平均＋日曜日平均を7で割り計算)として、各年齢階層がどのような時間配分で各生活様式に時間を配しているかを見たのが次以降のグラフ。

まずは男性だが、早い人は未成年のうちから就労を始めるものの、多くの人は20代前半までに就労を開始するため、「仕事」の項目に割かれる時間は30代前半まで大きな増加を続けることになる(未就労の人もあわせた平均のため)。ピークは40代後半だが、未就労者の就職だけでなく、就労者の就労時間が伸びているのも平均値を引き上げているのだろう。

仕事時間の増加と共に、「睡眠」や「3次活動」の時間が削られているのが分かる。首を縦に振りたくなる人もいるはずだ。しかし「睡眠」「3次活動」の圧迫は50代前半がピークで、それ以降は少しずつ「睡眠」「3次活動」が増えていく。定年退職を果たしても再就職事例も多いため「仕事」の時間がゼロになることはないが、「3次活動」の時間の長さとは立ち位置が逆転しており、悠々自適な感はある。

また、「食事」は20代後半～30代前半の82分が最短。これは3食(食べている人の場合)合わせた時間であり、随分と短い。これが少しずつ、そして確実に増加し、60代後半時点では110分と、30分近くも延長されている。「睡眠」の短さは50代後半が一番短く、「食事」とはやや異なるが、やはり年上になるほど伸びていく動きを見せる。

女性は男性とは似て非なる配分が行われている。

女性は男性と比べて専業主婦にしてもパート・アルバイトによる兼業主婦にしても、多くの場合は家業を任されるため、「家事関係」の項目が20歳後半以上で大きく増加する。時間のやりくりの大変さは男性以上のようで、中年層以上では「睡眠」は男性より短い。一方で「食事」は未成年から現役世代では数分長いが、これは子供と一緒に食事をとる場合が多分にあり、自分のペースで食られるとは限らないのが一因。また女性も男性同様、年上になるほど食事・睡眠の時間は伸びていく。

そのほか「身の回りの用事」は女性が概して長い、女性中年層の「通勤・通学」は男性より短く、自宅の近所でパートなどをしているようすがうかがえるなど、普段の生活の上で実感させられている事柄で数字的な裏付けが見え、非常に興味深い。

これらは平均値で、しかも平日・休日を合わせた上での算出のため、実際には特に就労層における平日と土日で、大きな差が出るものと考えられる。今件は社会全体、行動様式としての、各年齢階層における大まかに時間配分と見るべき。年齢階層間の時間の配分の違いから、何が求められているのか、不足しているのかを推し量る素材となるだろう。

■関連記事:

【専業主婦とパート主婦、家事時間の違いはどれくらいか。妻の家事時間(最新)】

【男女とも平均睡眠時間は6時間強・40代以降は男性がやや長い傾向(最新)】

※令和3年社会生活基本調査

国勢調査の調査区のうち、総務大臣の指定する約7600調査区に対して行われたもので、指定調査区から選定した約9万1000世帯に居住する10歳以上の世帯員約19万人を対象としている。ただし外国の外交団やその家族、外国の軍人やその関係者、自衛隊の営舎内や艦船内の居住者、刑務所などに収容されている人、社会福祉施設や病院、療養所に入所・入院している人は対象外。2021年10月20日現在の実情について回答してもらっているが、生活時間については2021年10月16日から10月24日までの9日間のうち、調査区ごとに指定した連続する2日間についての調査となる。調査方法は調査員による調査世帯への調査票配布と、調査員への提出あるいはインターネットでの回答による回収方式。

調査は5年おきに実施されており、過去の調査もほぼ同様の様式で行われている。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項のない限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

(注)本文中の写真は特記事項のない限り、本文で記述されている資料を基に筆者が作成の上で撮影したもの、あるいは筆者が取材で撮影したものです。

(注)記事題名、本文、グラフ中などで使われている数字は、その場において最適と思われる表示となるよう、小数点以下任意の桁を四捨五入した上で表記している場合があります。そのため、表示上の数字の合計値が完全には一致しないことがあります。

(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロではないプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。

(注)グラフ中では体裁を整えるために項目などの表記(送り仮名など)を一部省略、変更している場合があります。また「～」を「-」と表現する場合があります。

(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記のない限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。