商品の販売シェアは大きな変化を見せる

多様な商品が並ぶ百貨店やスーパー(※)。世の中の流れの中で商品構成も変化を見せている。その実情を経済産業省の商業動態統計調査の結果から確認する。

主要品目別売上構成比だが、公開されているデータを基に算出した結果、次のようなグラフになった。かつては衣料品の方がウェイトは大きかったが、「デパ地下」といった言葉が露出しはじめた20世紀末から21世紀初頭にかけて、食料品が伸び、衣料品・食料品間でシェアにおける逆転現象が起きている。

衣料品と食品とでは「商品単価」が大いに異なる。大根一本とスーツ一着が同じなどありえない。そして商品の回転率も別物。売り場によって明確な区分がされているとはいえ、百貨店やスーパーのビジネススタイルや集客状況が少しずつ変化するに連れ、商品の売上高構成比も様変わりしている様子が分かる。あるいは逆で、売上(≒消費者の需要)の伸び縮みの影響を受け、百貨店やスーパーそのものが変化をしている部分もあるだろう。

百貨店やスーパーは少しずつ「衣料品の百貨店」から「衣料品も売る、食料品の百貨店」のスタイルに移り変わりつつあると見た方が間違いが無い。2009年以降は食料品だけで売上の過半数に達していることから、「デパ地下」だけで百貨店やスーパー全体の半分の売上をまかなっていることになる(食品売り場が地下に無い店舗もあるが)。

ちなみに直近の2017年では売上額構成比は、衣料品20.7％(前年比マイナス0.6％ポイント)、食料品58.7％(前年比プラス0.3％ポイント)、住関品など19.7％(前年比プラス0.4％ポイント)。衣料品の漸減、食料品の漸増は10年単位での継続傾向で、ますます「食料品店化」の色合いが強くなりつつある。住関品などもここ数年では減少の傾向が見えている。

具体的な売上の額面

よい機会でもあるので、全売上高に対する比率だけで無く、単純に売上高の積み上げグラフを作成する。これを見ると「衣料品と食料品の売上高構成比順位が入れ替わる」タイミングで、総売上高が天井を打ち、その後は漸減している状況が分かる。なお直近の8年間分(震災直前年と震災年、その後)を抽出したグラフも別途作成した。

やはり売上高の面から見ても、1990年後半が百貨店やスーパーなどのターニングポイントと考えるのが妥当。今世紀に入ってから、特にこの数年の不景気の中で百貨店やスーパーなどの経営悪化が取り沙汰されているが、問題そのものは10年前ほど前から、あるいはさらにさかのぼり、衣料品の構成比が減少を見始めた1990年前後(20年以上前)からのものであったことが分かる。

またシェア動向を示すグラフでも明らかだが、すでに百貨店やスーパーは食料品が商品のメイン。衣料品と住関品などを合わせても、まだ食料品には届かない実態が、最新値となる2017年の売上状況で改めて確認できる。その直近の2017年を含む8年間の推移でも、衣料品の売り上げは引き続き減少し、食料品は有意に増加している。住関品などはまだふらつき気味な動きのように見えたが、2015年に大きく落ち、そこから回復の動きは見出し難い状態。

昨今の売上不調が店舗スタイル上の問題なのか、それとも単に周辺環境の変化に応じた改善の模索と実行が足りないのか。このデータだけでは判断は難しい。無論、何もせずに手をこまねいているだけでは、状況の改善を期待できないことは間違いない。

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※百貨店やスーパー

経済産業省・商業動態統計調査では百貨店とスーパーの合計値となる大型小売店の値が計上されているため、今回はその値を用いる。また、世間一般に語られる百貨店とデパートの違いは所属協会によるものでしか無く、実質的には同じもの。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。