いわゆる電子タバコ（電気式加熱タバコ、e-cigarette）に関しては、まだ健康に関する影響はわかっていない。紙巻きタバコについても長期間の疫学調査などで、その悪影響が次第にはっきりしてきたが、せいぜい吸われ始めてから10年程度しか経っていない電子タバコの影響が解明されるのには時間がかかるだろう。

電子タバコの健康影響は未解明

　WHO（世界保健機関）もその影響は未解明とし、禁煙を手助けする「ハーム・リダクション（harm reduction、嗜癖行動などを直ちに止められない場合の回避的手段）」としての機能も相反する研究結果があって結論は出せない、とする。ただし、タバコ会社は紙巻きタバコの代わりの商品として位置づけ、積極的に売り込みをかけていて注意が必要、と警告を発している。

　一方、電子タバコから出る煙には無視できない有害物質が含まれる、というデータもある（※1）。スイスのベルン大学の研究者がフィリップモリス社の電子タバコ「iQOS（マルボロ・レギュラー）」から出る煙の成分を分析したところ、紙巻きタバコに匹敵する有害物質が出ていた、と言う。WHOは「電子タバコも禁煙エリアでの使用は禁止すべき」としている。

電子タバコにはどんな「効果」があるか

　その電子タバコについて最近、興味深い研究結果が出た。

　英国の医学雑誌『British Medical Journal（BMJ）』に掲載された論文では、2014年から2015年にかけて米国の16万1054人を対象にして電子タバコの使用者の禁煙率（禁煙動機、禁煙継続3ヶ月）を調べている（※2）。その結果、現在、タバコを吸っている2万2548人のうち38.2％が、また最近タバコを止めた禁煙者2136人のうち49.3％が電子タバコを吸ったことがある、と回答した。

　さらに、電子タバコの使用者は、使わない喫煙者に比べて15％、禁煙を試みる割合が高く、禁煙成功率は倍近く（8.2％vs4.8%）となっていることがわかった、と言う。この研究によれば、電子タバコの使用者増加は、集団レベルで禁煙率の増加に関係していることが示唆される。研究者は、電子タバコに関する規制などをする場合、こうした影響を考慮に入れる必要があるのではないか、と考えている。

　電子タバコに対する各国の対応は様々だ。この論文を掲載した雑誌のある英国では、ハーム・リダクションとして電子タバコを利用すべき、という立場を取る研究者が多い。BMJ誌の解説にあるように、同じような結論を出した研究も散見される。一方、その考え方に懐疑的な米国などの国もある。

韓国ではすでに飽きられた電子タバコ

　筆者は最近、韓国へタバコ対策に関する取材で行ったが、韓国ではすでに電子タバコのブームは過ぎ去り、ほとんどの喫煙者は紙巻きタバコに戻っていた。その理由は大きく三つあるようだ。まず、味わいや吸った感じが紙巻きタバコには遠く及ばない、つまり不味い、と答えた人が多い。さらに機器の持ち歩きを含めた充電の煩雑さ、そして最後になにしろ価格が高い、という理由だった。

　これらの理由は技術的に解決される可能性が高いが、いずれにせよ電子タバコの健康への害はまだ十分に明らかにされていない。リチウムイオン電池の爆発事故も懸念される。電子タバコを吸うことで、タバコの不味さに改めて気付き、禁煙へ向かうのならいいのかもしれないが、青少年の影響なども含め、政策担当者は十分に吟味しながら検討していくことが重要だ。