日本に在住する我々がアメリカ合衆国のことを、テレビや新聞、雑誌、インターネットなど多様な媒体で、あるいは実際に旅行したり、学校で習うことで知るように、アメリカ合衆国在住の人達もまた、日本の事を色々な媒体、機会を介して習得している。その実情を外務省が2023年5月に発表した「米国における対日世論調査」(※)の結果から確認する。

最新の2022年度調査の結果によれば、インターネット以外では一般人は43％が、有識者では62％の人がテレビで日本の情報を得ている。

一般人ではテレビ、新聞、友人・隣人、雑誌・書籍、映画の順で、学校教育などは少数派。インターネットに限ればウェブが最多回答で、ソーシャルメディア(SNS)や動画配信サイトはウェブよりは低い。

他方有識者ではテレビが最多なのに違いはないが、新聞や雑誌・書籍などの紙媒体による取得も多分におよんでいる。権威ある紙媒体からの情報取得に積極的であるようすがうかがえる。

インターネット関連では一般人と似たような傾向ではあるが、メルマガの順位がウェブに続く順位なのが目にとまる。ソーシャルメディアの普及で廃れたような認識もあるメルマガだが、信ぴょう性の高い、権威あるものならば読むに値するとの認識が有識者の間ではあるのだろう。

一調査ですべてを断じるにはリスクが高いが、同時にさまざまな判断を下す材料として今調査が行われているのもまた事実。アメリカ合衆国だけに限らないが、日本の情報を公知し、認知度を高めるのならば、注目を集めている、あるいは多用されているメディアに対し積極的な姿勢を見せ、行動した方が効率はよいに違いない。

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※米国における対日世論調査

直近分は外務省がハリス社に委託し、アメリカ合衆国内において電話により2022年12月～2023年2月に実施されたもので、有効回答数は一般人1001人(18歳以上)・有識者200人(連邦政府、大企業、マスメディア、労働組合、宗教団体、アカデミアなどで指導的立場にある人物)。一般人にはインターネット経由で、有識者には電話によるインタビュー形式で実施されている。過去の調査もほぼ同条件で実施されている。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記のない限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。