任天堂の2022年3月期（2021年4月～2022年3月）通期連結決算が、10日に発表されました。注目の企業だけに、多くのメディアから決算の記事が出ました。「ゲーム機の販売減」「減収減益」などの見出しから、マイナスイメージを持った人も多いのではないでしょうか。

◇モヤモヤする違和感の正体は

　任天堂の売上高は約1兆7000億円（前年度比3.6％減）、本業のもうけを示す営業利益は約5900億円（同7.5％減）。累計1億台以上を売っている家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の出荷数は、前年度から577万台減の2306万台で、ブレーキがかかりました。キツい表現にするなら「500万台以上減」ではなく「約600万台減」とすら言うこともできます。

　ところがファンの視点からすると「前年度は新型コロナウイルスの巣ごもり効果で特別だった。スイッチの売れ行きは落ちて当然だし、比較するのはおかしい」という感じでしょうか。確かにニンテンドースイッチは現在でも飛ぶように売れているのです。それだけに、「売れなくなった」というイメージのある記事に対して、モヤモヤする違和感があるのでしょう。

　しかし、メディアとして記事にするなら、数字という客観的な事実である以上「減収減益」と書くしかないのです。むしろ「減収減益」という言葉を避けて書くと、かえって不自然です。決算記事の元になる決算短信では、前年度（2021年3月期）と今年度（2022年3月期）の二つのデータを比較していますから、白黒がハッキリするのです。

　モヤモヤの正体は、ピークを迎えたニンテンドースイッチの出荷数が減っている事実があっても、ファンの目に見えて売れなくなるわけではないからです。もともと驚異的に売れている商品の売れ行きが多少落ちても、変わらず売れてるように見えるので、仕方ないと言えます。

◇3期連続の出荷2000万台突破

　ただし、決算を2年間ではなく、もっと長い期間で見ると、視点が変わって別の景色が見える……“逆転”するのです。

　それは、ニンテンドースイッチの出荷数が、通期で3期連続の2000万台を突破したことです。社会的ブームを起こした「Wii」や、1億5000万台を売ったソニーの「PS2」でさえ、2000万台は2期連続まで。偉大な“先輩”たちを超えたのです。

　そしてニンテンドースイッチの2023年3月期（1年間）の出荷計画は、2100万台。……ということは、計画を達成すれば4期連続になるわけで、「ニンテンドーDS」と並んで、家庭用ゲーム機の最高記録となります。

　スイッチはニンテンドーDSが成し遂げた3000万台には、まだ届いていません。しかし、今は無料で面白いゲームが遊べてしまうスマホゲームがあり、スマホゲームは世界のゲームソフト市場（20兆円）のうち半分を支えていて、家庭用ゲーム機のシェアは4分の1にすぎません。専用ゲーム機を取り巻く状況は、DSの時代よりも厳しいだけに、より価値があるのではないでしょうか。

　そう考えると、2022年3月期の減収減益、スイッチの出荷数500万台減も「些細なこと」になります。そもそもピークを超えたゲーム機は売れなくなるのは当然ことで、その減少幅をいかに緩めるかが勝負です。

　もちろん、減収減益でもうなるほどの現金を保持し（現金・預金だけで1兆1000億円以上！）、経営的に盤石すぎる任天堂にも課題はあります。決算説明会の質疑応答でも触れている通り、スイッチの計画（2100万台）の達成には、新規購入と複数台購入の最大化が必要でしょう。またサブスク「ニンテンドースイッチオンライン」の会員数は現在の3200万（2021年9月末時点）から増やす必要もあり、いつかは来るであろう新型ゲーム機の世代交代に向けて準備しないといけません。

　それでも、スイッチが累計出荷数を今後どこまで積み上げられるのかは、興味の尽きないところです。