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熊本地震から3ヶ月・127年前の熊本地震では5ヶ月後にやや活発な余震活動

饒村曜気象予報士
「ドリームジャンボ」発売 収益の一部を熊本支援に(写真:伊藤真吾/アフロ)

熊本地震から3ヶ月たち、熊本県から大分県にかけての地震活動は、減衰しつつも続いています。とはいっても、震度4の地震が7月9日に発生するなど、ときどき、被災地に住む人を驚かす余震が発生しており、気が休まらない状態が続いています(図1)。

図1 熊本地震の震度1以上の回数
図1 熊本地震の震度1以上の回数

気象庁では、「これまでの地震活動で揺れの強かった地域では、家屋の倒壊や土砂災害などの危険性が引き続き高まった状態ですので、今後の地震活動や降雨の状況に注意してください」と呼びかけています。

過去の地震活動がそのまま参考になるかどうかはわかりませんが、127年前の明治22年(1889年)7月28日に発生した「不忘に備ふべきの大震災」とまでいわれた熊本地震では、発生の5ヶ月後にやや活発な余震活動がありました。

明治22年7月28日の熊本地震

明治22年(1889年)7月28日に熊本地震が起きています。地震被害も大きかったのですが、前年の7月15日に福島県の磐梯山が水蒸気噴火により山体崩壊を起こし、北麓の集落が埋没して477名が亡くなるなどの大災害が発生していますので、阿蘇山も噴火するのではないかと大騒ぎになりました。

理科年表によれば、死者20名、全壊239棟という被害となっていますが、社会に与えた影響は非常に大きいものでした。

7月29日の官報号外では、熊本県発として、

「熊本市街大地震 昨二十八日午後十一時四十九分大地震市街処々地裂け潰家死傷等あり鳴動尚ほ綴まぞ」

との記事があります。

官報は、国が発行する唯一の法令公布の機関誌として、また、国の公報誌、国民の公報誌としての役割を持っています。官報の創刊は、明治16年(1883)7月2日(月曜日)です。創刊号から内務省気象台の気象報告が掲載されていましたが、地震が発生したときは、内務省からの速報や調査報告が載っています(図2)    

図2 地震区域図(明治22年12月16日付けの官報より)
図2 地震区域図(明治22年12月16日付けの官報より)

○九州地方の大震災

何故に斯は毎年天災の打ち続くものなりや 回顧それは今を去る一年前即ち昨年七月十五日福島県の磐梯山が突然破裂して山麓の各村灰燼の中に埋められ惨状言う可からざりしことありいが今又何れの火山が破裂せしにや…

出典:読売新聞(明治22年7月31日)

東京朝日新聞では、写真をもとに復刻した図(真図、図3)をつくり、これを使って付録を印刷しています。ライバルの読売新聞に、「9月1日の新聞には付録として熊本県下大震災惨状真図の発行予定」との広告をうっていますので、かなり力が入っていた付録と思います。

図3 熊本県下飽田郡高橋町市街震災被害真図、東京朝日新聞付録より
図3 熊本県下飽田郡高橋町市街震災被害真図、東京朝日新聞付録より

この紙面では、熊本地震は、貞観9年の震災など、過去の日本で発生した9回の大地震に匹敵し、「不忘に備ふべきの大震災」という表現をしています。

明治廿二年七月廿八日夜に於ける熊本県下の震災は実に近代希に聞くの大震災なり

被害の地一市九郡に亘り 裂地八百九十余箇所 人畜の死傷亦少しとせず

史家の説に蒙るに同震災は往古白鳳七年十二月及び天平十六年五月、貞観九年五月、仁和三年七月、寛文二年十一月、享保八年十一月、同十年九月、安永八年九月、寛政四年二月等に於て九州に起これる前後九回の震災と共に永く史上に記して不忘に備ふべきの大震災なりと云う

出典:東京朝日新聞(明治22年9月1日 付録)

明治の熊本地震は5ヶ月後に活発な地震活動

明治熊本地震から5ヶ月後の12月中旬、熊本地方では地震活動が活発になっています。

地震がこのまま終わってくれると思った矢先の余震活動ですので、よけい阿蘇山も噴火するのではと懸念されたのですが、それは杞憂でした。

熊本県下の地震 熊本県下に於いて去る14日より20日に至るまでしばしば地震有り 最も甚だしき時は一昼夜13回ほど振動せしが、同地の人民は又もや本年7月の大地震あらんかと人心穏うからぞ…阿蘇山噴火の前兆かと恐れる

出典:読売新聞(明治22年12月28日)

忘れられた明治熊本地震

災害対策で重要なことは、「過去の災害をしつこく思い出すこと」と言われているのは、過去の教訓が活きるからです。しかし、今年の熊本地震を、多くの人は、熊本で初めておきた大地震と受け取っていました。明治22年(1889年)7月28日に「不忘に備ふべきの大震災」とまでいわれた熊本地震の伝承が忘れられていたのです。

熊本地震から3ヶ月がたちましたが、まだ終わったわけではありません。全国からの支援もまだまだ必要ですが、一方で、教訓の風化ということが言われはじめています。

自然のサイクルと、人間の一生は全く違う長さのものです。人間の尺度は、自然には通用しません。忘れられた明治熊本地震のようにならないよう、きちんと教訓を後世に残すことを意識する必要があると思います。

気象予報士

1951年新潟県生まれ。新潟大学理学部卒業後に気象庁に入り、予報官などを経て、1995年阪神大震災のときは神戸海洋気象台予報課長。その後、福井・和歌山・静岡・東京航空地方気象台長など、防災対策先進県で勤務しました。自然災害に対しては、ちょっとした知恵があれば軽減できるのではないかと感じ、台風進路予報の予報円表示など防災情報の発表やその改善のかたわら、わかりやすい著作などを積み重ねてきました。2024年9月新刊『防災気象情報等で使われる100の用語』(近代消防社)という本を出版しました。

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