すき間時間を埋める最良の存在だった一般週刊誌は、スマートフォンの普及に伴い売上の厳しさに直面している。その実情はいかなるものか、一般週刊誌における販売動向を、日本雑誌協会が四半期ベースで発表している印刷証明付き部数(※)から確認する。

次に示すのは一般週刊誌のジャンルに該当する雑誌の、直近にあたる2023年1～3月における、前年同期比の部数動向。写真を中心に記事を展開する、いわゆる写真週刊誌も含む。印刷物は季節により販売数の変化が大きく生じるため、季節変動を考慮しなくてもよい前年同期比の方が、すう勢を確認するのには適している。

今期では「週刊朝日」が休刊により脱落。「週刊朝日」は1922年2月に創刊された朝日新聞出版の週刊誌で、日本では老舗の週刊誌として名を知られていた。休刊の理由については公式サイト上の発表文によると、「弊社の業績は堅調ですが、週刊誌市場の販売部数・広告費が縮小するなか、今後はウェブのニュースサイトAERA dot.や書籍部門に、より一層注力していく判断をしました」とのこと。

部数はほぼ右肩下がりの状態だったことは否めないが、100年も続いた雑誌が休刊するのは、やはり寂しいものがある。

印刷証明付き部数を収録している雑誌に限定しているとはいえ、「最低でも10万部の印刷部数は確保されている」との言い回しがしばらく前まではテンプレート化されていたが、まず「サンデー毎日」が10万部を割り込んでしまい、その状態が今期も継続している。そして「AERA」も「10万部割れ倶楽部」の仲間入りに。特に「AERA」の衰亡ぶりは著しく、部数がほぼ一直線に減っている状態だった。

ところが2020年1～3月期にイレギュラー的な部数の増加が生じる。これは草彅剛氏や堂本光一氏のような人気タレントを相次ぎ表紙に抜擢した結果の可能性が高い。また某連載が始まったからとの指摘もある。この「勝利の方程式」をつかんだ「AERA」としてはその勢いを強めて10万部回復を目指したかったところもあるのだろうが、次の期は失速。それ以降は下落の動きだったが、2022年4～6月期を底に再び上昇の動きを示している。直近期は6万4300部と、前期比・前年同期比ともに大きなプラス。

「AERA」購読者のレビューを確認すると、いわゆる「表紙買い」をした人が多い。実際、特に男性タレントのブロマイドのような表紙の号が多々見受けられる。あるいはこれこそが「AERA」の成功方程式なのかもしれない。

それ以外の雑誌は10万部割れはかろうじて生じていなかった。ところが2020年1～3月期に「SPA！」が10万部を大きく割り込み、「10万部割れ倶楽部」へ入会してしまう。今期は前期からさらに部数を減らし、節目の10万部との距離は開く一方。

グラフから見た部数動向の限りでは、10万部を最終防衛ライン的な位置づけとして、ギリギリながらも部数を維持していた感じではあった。しかし2020年1～3月期にたがが外れたかのように部数を落とし、それ以降は10万部未満で低迷、さらには下落の動きとなっている。新型コロナウイルス流行での外出自粛などの流れで、週刊誌の動きが鈍くなったのが原因かもしれない。

前年同期比でプラス領域にあるのは「AERA」のみ。それ以外はすべてマイナス。誤差領域(5％幅)を超えての下げ幅を示しているのはそのうち6誌。あまりよい状況とは言い難い。かつては新聞同様、電車やバスなどの通勤・通学時の合間には欠かせない存在だった一般週刊誌も、その需要は確実にスマートフォンなどに奪われ、肩身の狭い思いをし、さらに継続的なプレッシャーを受けていると見てよいだろう。

ただし少なからずは同時に電子雑誌版も発行しており、その値は今件では勘案されていないため、そちらに読者を奪われている(＝雑誌としてのコンテンツ力・訴求力は失われていない)可能性は否定できない。

昨今何かと世間を騒がせている「週刊文春」だが、前年同期比でマイナス4.5％、参考までに前期比を算出するとマイナス1.4％。絶対部数の多さに支えられてはいるものの、中長期的な低迷感の中にあることは否定できない。

部数は踊り場を挟みながらゆるやかな下落傾向が継続している。「週刊文春」の昨今の動向はある意味、低迷のテコ入れ的な活動との解釈もできよう。

大きく落ち込んだ雑誌のラインアップを再確認すると、「サンデー毎日」「週刊アサヒ芸能」「SPA！」といった、男性向けの大衆誌、あるいはゴシップ系雑誌が多分におよぶ。似通った内容に個性を出しにくくなってしまったのか、あるいは対象年齢階層の趣向そのものに変化が生じているのかもしれない。

また写真を記事構成のメインとする「FLASH」「FRIDAY」も減少度合いが大きい。速報性が高くビジュアルも豊富なスマートフォン経由のニュースの方が、価値は高いとの認識による結果だろうか。

今件はあくまでも「印刷」証明付き部数のため、電子版も並行配信している雑誌の場合、そちらに読者の一部を奪われていることになる。その結果、印刷証明付き部数が雑誌全体の勢いをそのまま反映するわけではないことに注意が必要。とはいえ、紙媒体としての雑誌のすう勢には違いなく、部数が減っているのも事実ではある。

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※印刷証明付き部数

該当四半期に発刊された雑誌の、1号あたりの平均印刷部数。「この部数だけ確かに刷りました」といった印刷証明付きのものであり、雑誌社側の公称部数や公表販売部数ではない。売れ残り、返本されたものも含む。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記のない限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。