スマートフォンや家庭用ゲーム機など、子供達が普段から当たり前のように使っているインターネット機器。それらの機器はどのようなルートで購入、あるいは入手したのだろうか。内閣府が2023年3月に確定報を発表した「令和4年度青少年のインターネット利用環境実態調査」(※)の調査結果から確認する。

次に示すのは子供がそれぞれの機器でインターネットを利用している保護者に限定し、その機器をどのようなルートで取得したかを尋ねた結果。世帯利用端末や保護者本人の利用端末に関する動向ではないことに注意。また今件調査結果では「無回答」の値が大きめで無視できないため、「無回答」を除いて再計算を行っている。

スマートフォンはほぼ販売店の店頭で購入したケースで、それ以外はごく少数。ところが未契約のスマートフォンとなると店頭での購入は29.2％となり、6割近くが保護者や兄姉の端末を譲ったとなっている。いわゆるお下がりというものだろう。

自宅用パソコンやタブレット型端末は6割近くが店頭購入だが、2割台はオンライン・通販。他方、1割強は保護者や兄姉の端末を譲ったとの回答。保護者と共用している、子供が専有しているか否かは別として、元々大人向けの端末が子供にも使われる事例が多々あることになる。

家庭用ゲーム機は多分に販売店での店頭購入で、オンラインや通販経由はさほど多くない。贈与なども数％確認できる。

あくまでもこれらは「子供が使っている機器」限定で、世帯全体で使われている利用端末に関する購入性向ではない。保護者のみが使っている機器では、これとは違う実情を示す可能性もある。とはいえ「贈与など」「家庭では管理していない」「保護者や兄姉の端末を譲った」項目はともかく、さほど大きな違いが出るとは考えにくく、おおよそ似たような傾向を示すものと考えられる。特に未契約のスマートフォンの調達ルートは大いに注目すべき結果に違いない。

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※令和4年度青少年のインターネット利用環境実態調査

2022年11月3日から12月12日にかけて2022年11月1日時点で満10歳から満17歳までの青少年とその同居保護者それぞれ5000人に対し、調査員による個別面接聴取法(困難な場合は訪問配布訪問回収法やウェブ調査法も併用)で行われたもの。回答側の事情次第で郵送回答法を併用している。有効回答数は青少年が3230人(うちウェブ経由は450人、郵送回収法は222人)、保護者は3276人(うちウェブ経由は491人、郵送回収法は236人)。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

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