シャープは８月３１日、世界初となる８Ｋ液晶テレビを日本（発売は今年１２月）のほか中国（発売は今年１０月）、台湾（発売は来年２月）、欧州（発売は来年３月）で売り出すと発表した。主要４地域で同時発表という力の入れようだ。世界の液晶市場を一気に８Ｋへと向かわせようとする戦略である。発売する８Ｋの解像度はフルハイビジョンの１６倍、４Ｋの４倍で臨場感や奥行きを表現でき、肉眼では捉えきれないほどの細かな映像も再現できるという。大きさは７０型で市場価格は約１００万円（税別）の見込み。

だが他の日本メーカーは「８Ｋの開発はもちろん進めるが、８Ｋ市場が大きくなるのはまだ先だろう」とシャープの動きについては様子見の構え。確かに２０１２年に発売された４Ｋテレビは５０型以上の市場でほぼ半数を占めるようになったが、各家庭に普及していると言える状況ではない。そんな状況の下で、なぜシャープは８Ｋ市場の創出に前のめりになっているのだろうか。

会見の冒頭で西山博一・取締役８Ｋエコシステム戦略推進室長が説明したのはシャープの歴史。シャープは１９２５年のラジオ放送開始時に国産初の鉱石ラジオ、１９５３年のテレビ放送開始時には国産第１号の白黒ブラウン管テレビをそれぞれ発売した。２０１６年に試験放送が始まり、１８年に実用放送が始まる８Ｋでも業界を先駆けて、リードする狙いをアピールした。喜多村和洋・ＴＶシステム事業本部副本部長も「まねされる商品をこれからもつくります」と語り、あえて先んじた商品を出すことを強調した。

「まねられる商品を」のＤＮＡ

「まねされる商品」。実はシャープ創業者、早川徳次さんが同社の研究者に常に話していたのが「他社がまねする商品をつくれ」だった。他社がまねてくれる商品は消費者が望んでいる良い商品だから、売れるはず、という戦略だった。元シャープ専務で研究開発の責任者だった佐々木正さんからもこんな話を聞いたことがある。早川徳次さんが１９８０年に亡くなる１か月ほど前に病室に呼ばれ、「これからもどんどん人にまねられる技術をつくってくださいね。それが頼みや」と早川さんは言いながら、佐々木さんの手を握った、という。８Ｋテレビの発表会はまさにシャープのＤＮＡの復活宣言だったと言ってもいい。

シャープは「シャープペンシル」のように世界に先駆けた商品を次々に世に出してきた。当然、他社は追随し、パナソニックなど規模の大きな会社が取り組み始めると追い越された。追い越されても次にはまた新しい商品を出すという繰り返し。そこから市場は活性化し、シャープも大きく育っていった。

１９９８年、社長就任直後の町田勝彦社長（当時）が「２００５年までにテレビをブラウン管から液晶に置き換える」と宣言し、業界の度肝を抜いた。ソニーやパナソニックなど上位メーカーに迫り、追い抜くための奇策だった。その後シャープは劣勢だったテレビ市場で見事に優位に立ち、主導権を握った。だが、主導権を握れば、逆に安定を目指し、製造ノウハウをブラックボックス化して「まねられる」ことを防ぐことに腐心した。

「攻めから守り」で苦境招く

「攻めから守り」に移っていくにつれ、シャープの苦境は深まった。鴻海精密工業（ホンハイ）の傘下に入り、経営再建中のシャープだが、ようやく「まねられてもいい」と攻めの一手を打てるところまで体力を取り戻したという見方もできる。だが、先んじて新しい市場に乗り出し、世界最大の電子機器受託製造（ＥＭＳ）になったホンハイがシャープをせかした面もある。シャープ関係者は「ホンハイの郭台銘会長のスピード感はすごい。我々の想定よりもプロジェクトが常に前倒しで進んでいく」と話す。リスクと取って前に進み、主導権を握るというホンハイのＤＮＡは本来、シャープが持っていたものと同じもの。ホンハイとの提携がシャープのDNAを呼び覚ましたと言えるだろう。

８Ｋテレビの発売の狙いは消費者向けのテレビ市場だけを見てはいない。８Ｋは「ＢｔｏＢ」商品としての期待が高いからだ。西山取締役は「医療分野や監視カメラなどのセキュリティー分野などでの活用が期待される」と指摘する。８Ｋテレビの発売には時期尚早だと見ているライバルメーカーも「医療分野などでは有力」という。

シャープは「８Ｋエコシステム」を早期に作りたいと考えている。単なるテレビのモニター画面として使うだけではなく、少ないカメラで広範囲に監視し、人が気づかないような微細な変化を検知するセキュリティーシステムや、内視鏡を使った手術で細かな患部の変化が見られるシステムなどにも８Ｋ市場が広がるという。８Ｋの映像情報は格段に情報量が多くなるので、ビッグデータの処理方法が鍵となり、伝送システムや解析システムなどを手掛けるメーカーとの連携も必要だ。

「８Ｋエコシステム」創造への挑戦

こうした「ＢｔｏＢ」市場はテレビなどのコンシューマー市場よりも利益率は高い。ただテレビのようにシャープだけで完結できる事業ではなく、国内外の企業との連携が不可欠な分野でもある。ホンハイの郭会長は世界最大のＥＭＳのトップとして豊富な人的ネットワークを持っていると言われ、ホンハイのネットワークを駆使して、８Ｋの「ＢｔｏＢ」市場の早期の立ち上げを実現するという思惑がシャープにはある。

テレビ市場での８Ｋの将来像については、もちろん悲観的な見方がある。「家庭でテレビを見る限りは４Ｋで十分。８Ｋは必ずしも必要でない」という家電業界関係者は少なくない。消費者の立場から考えても、１００万円という価格に見合う感動的な映像が本当に得られるのかどうかはわからない。

１９９０年代後半以降、日本のハイテク産業の輝きは失われ、アップルなどの米企業などが作り上げた商品、システムを後追いするパターンが多くなった。今回のシャープの８Ｋ戦略の成否を今の時点で占うのは時期尚早だが、新しいシステムをつくり、主導するという戦略に挑戦する意思は評価したい。