紙媒体による出版業界を大きく揺るがしているのがインターネットの存在だが、同時にそれを紙代わりのインフラとして用い、デジタルによる書籍の提供・販売を行うことで、時代の流れに乗る動きもある。スマートフォンをはじめとするインターネットの窓口となる端末が急速に普及する昨今、子供達の間に電子書籍はどこまで浸透しているのか。今回は内閣府が2023年3月に報告書を発表した「令和4年度青少年のインターネット利用環境実態調査」(※)の内容から、小中高校生における主要なインターネット接続端末を用いた、電子書籍の利用状況を確認する。

次に示すのは主要なインターネットへの接続可能媒体でインターネットを利用している人における、電子書籍の利用状況。設問表では「何をしているか」の対象として「読書をする」とのみ記述され、具体的な説明はない。別項目に「マンガを読む」があることから、「読書をする」は電子書籍を対象としていると考えてよいだろう。なお有料・無料別の設定はないため、単純に閲読しているか否かを答えてもらったものと見なす。

グラフ中に一部属性で空欄の部分があるが、その属性では回答者自身が存在しないことを意味する。

自宅用のパソコンやタブレット型端末では全属性で1割以下。女子中学生の10.0％が最大値。従来型携帯電話は自宅用のパソコンやタブレット型端末以上に値が低い。そもそも利用できるサービスがどれほどあるのか、利用できるサービスがあったとしても読みやすさの観点でわざわざ従来型携帯電話を使わざるを得ない人がどれほどいるのかを考えると、理解できる気はする。高校生の値が高めに出ているのは、そもそもの母数が少ないための統計上のぶれの可能性が高い(該当者は高校生男子9人、女子6人)。

スマートフォンは全体で14.7％。小学生では数％に過ぎないが、中学生では1割台、高校生になると2割台に落ち着く。他方家庭用ゲーム機ではほとんどゼロ。わざわざ家庭用ゲーム機で電子書籍を読む必要性がどれほどあるのかを考えると、理解できる気はする。

総数で見るとインターネット利用端末の利用者における電子書籍の利用状況としては、スマートフォンがトップ、自宅用のパソコンやタブレット型端末が続くといった具合。また中学生から積極的に読み進められ、高校生ではスマートフォンで2割台の利用状況を示している。

しかしこれは該当端末でのインターネットの利用者限定。電子書籍の現状を把握するためには、むしろ属性毎の利用状況を知りたいところ。そこで各属性における電子書籍利用比を算出した結果が次のグラフ。例えば総数のスマートフォンは10.8％の値が出ているので、小学生から高校生を合わせた全体のうち10.8％、10人に1人強はスマートフォンで電子書籍を利用していることになる。

元々各該当端末によるインターネット利用率が低い小学生は、誤差の範囲に収まる利用率しかない。実質的に「読んでいる人はナシ」と見ても構わないレベル。中学生になるとスマートフォンでは利用率の高さが後押しする形でそれなりの値を示す。

そして高校生。スマートフォンそのものの利用率が圧倒的な値を示していることから、それを用いた電子書籍の利用者率もグンと跳ね上がる。高校生全体の21.0％、およそ5人に1人はスマートフォンで電子書籍を閲読している計算になる。一方、自宅用のパソコンやタブレット型端末では2.0％にとどまっている。

今件調査は小学生から高校生を対象としたものであるため、当然大学生以上の大人の動向は把握できない。ただ、例えば総務省の通信利用動向調査によれば2015年末時点でインターネット利用者に限定した場合、男性40代でも8.0％に過ぎないとの結果が出ている(2016年分以降の調査では該当項目は存在しないので、これが最新値)。

調査様式が異なるため単純比較はできないが、高校生のスマートフォンによる電子書籍の閲読意欲は相当高いと見てよいかもしれない。

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※令和4年度青少年のインターネット利用環境実態調査

2022年11月3日から12月12日にかけて2022年11月1日時点で満10歳から満17歳までの青少年とその同居保護者それぞれ5000人に対し、調査員による個別面接聴取法(困難な場合は訪問配布訪問回収法やウェブ調査法も併用)で行われたもの。回答側の事情次第で郵送回答法を併用している。有効回答数は青少年が3230人(うちウェブ経由は450人、郵送回収法は222人)、保護者は3276人(うちウェブ経由は491人、郵送回収法は236人)。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記のない限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。