連載企画　これからの教育担当者に必要な5つの能力

（２）教育研修担当者は新たなスキルを装備して望め

教育担当者は、「投資型」あるいは「事業課題解決型」の教育を、自ら企画して自ら実行しなければならなくなった。そこで必要なスキルは大きく分けて5つ存在する。（図表1）

（図表１）

●これからはプロジェクトマネジメント力と問題解決力が必須

日本企業の人材開発は場当たり的だと言われる。現場単位で行う教育であれば、その時々の事業課題に応じたものであっても良いだろう。しかし、全社的な取り組みをおこなう責務のある人材開発部門が企画実行する教育はそうであってはならない。企業の人材開発は明確な意図を持って行われるものだからだ。

場当たり的ではない人材開発の実現には「なぜ人材開発をするのか（Why）」を考え、中長期の人材開発目標を明文化する。そこでは、人材をテーマにして、「いつまでに（When）」「どの地域・部門で（Where）」「誰を対象に（Who）」「何を（What）」「どのように（How）」教育していくのかを明示しておくことが重要である。こうした5W1Hの揃った人材開発計画を持ったうえで、現場ニーズに応じて、都度つど柔軟に計画を変更しながら、試行錯誤を繰り返す。

ここで求められる能力はまさに「プロジェクトマネジメント能力」。1年間の限られた予算の中で、計画を変更しながら、プロジェクト目標である中長期の人材開発目標を追いかける能力である。

現場が行う教育は「日常業務」の一貫である。しかし、人材開発部門が行う教育は「日常業務」ではなく、「プロジェクト」であるという視座の高さが必要である。図表２にあるように日常業務とプロジェクトは異なる。貴社の人材開発部門は、人材開発をプロジェクトととらえているだろうか？

次に、日常的なオペレーションは洗練されているだろうか。「研修前」「研修中」「研修後」の3つの場面で、それぞれ最適な活動が行われているかを振り返ってもらいたい。

（図表２）

（第3回につづく）