住宅の密閉性の向上などに伴い、エアコンは人々の生活に欠かせない家電となっている。その普及率の実情を、内閣府の消費動向調査(※)の結果から確認する。

次に示すのは長期的な調査結果が取得できる二人以上世帯の普及率、そして「保有世帯における」平均保有台数推移(回答世帯全体における平均台数ではないことに注意)。

1960年代はゼロに等しかった普及率も、1970年代から急上昇し、1990年代半ばには8割を超える。そして今世紀に入ると9割近くに達し、後はほぼ横ばいの動きを継続。この流れから、ほぼ天井・上昇限界点の状態であることが分かる。直近2023年における普及率は91.5％。9割超えなのが現状。

一方保有台数も似たような形で上昇・横ばいの動き。2023年では保有1世帯あたり3.16台に。これはエアコンの保有世帯において、平均3.16台のエアコンが「存在している」ことを意味する。それらをすべて同時に稼働させているのではなく、3台＋α設置していることになる。例えば居間と、夫婦の部屋、子供の部屋に一台ずつのような状況が想像できる。もちろん状況によってそれらをすべて同時に稼働させることもあるだろう。

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※内閣府の消費動向調査

今後の暮らし向きの見通しなどについての消費者の意識や各種サービスなどへの支出予定、主要耐久消費財などの保有状況を把握することで、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的としている調査。調査世帯は、二人以上の世帯、単身世帯毎に三段抽出(市町村・調査単位区・世帯)により選ばれた8400世帯。調査時期は毎月1回で、調査時点は毎月15日。毎月10日前後に調査対象世帯に調査票が届くよう郵送し、毎月20日頃までに届いた調査票を集計する。

毎月調査を実施しているが年1回、3月分において、他の月よりは細部にわたる内容を調査している。その中の項目の一つ「主要耐久消費財の普及・保有状況」を今件精査では用いている。これは「回答者の世帯において対象品目を回答時点(直近分の場合は2023年3月末時点)で持っているか否か」「持っている場合は保有数量はどれほどか」を尋ねた結果。具体的な利用状況は尋ねていない。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項のない限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

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(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロではないプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。

(注)グラフ中では体裁を整えるために項目などの表記(送り仮名など)を一部省略、変更している場合があります。また「～」を「-」と表現する場合があります。

(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記のない限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。