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ビットコイン4度目の半減期せまる 2024年4月20日頃オリンピックイヤー後に買う『半減期サイクル』

神田敏晶ITジャーナリスト・ソーシャルメディアコンサルタント
出典:Google

KNNポール神田です。

予測されているビットコインの半減期、2024年4月20日土曜日頃がちかづいてきたが、まだ、ビットコイン相場は900万円以上だ。

半減期以降、どれほどの価格変化になるのかと注目されつつある。

■4年に一度、採掘報酬が半減されるプログラミングがデザインされている

ビットコインは、採掘される報酬が4年ごとに半減するようプログラミングされており希少価値が毀損されないようにデザインされているのが特徴的だ。これは『金』の価値に似せたサトシ・ナカモトの思想だ。サトシ・ナカモトの思想だ。

そして、半減される直前は価格が上がる傾向にある。半減されると価格が落ち着くという傾向がある。

現在のこの1年間の高値はそれを標榜している。

出典:Google
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□過去にあった半減期は2012年、16年、20年の3回で、いずれもその後にビットコイン価格は高騰。20年5月の半減期以降の1年間の上昇率は545%超を記録した。
https://jp.reuters.com/opinion/forex-forum/SOJDTAYS6RPUNGQE6OZWTOZCWI-2024-04-17/

■4年ごとのオリンピックイヤーに連動するビットコイン

2012年(ロンドン五輪)、

2016年(リオでジャネイロ五輪)、

2020年(東京五輪)の半減期は、実質、東京五輪がコロナ禍で一年ずれた2021年だったが、オリンピックの年と共にやってくると考えてよいだろう。

採掘される報酬が減り、実質的に量が減るので、市場に出回る量に、限界がでてくると想定するのが普通だ。供給が減少し、需要がそのままであれば、価格は上がる。しかし、半減期からしばらくは、価格が下がり次の4年後の半減期にむけて価格が上昇するという『半減期サイクル』に入る。半減期サイクル』に入る。

2024年 パリ五輪

2028年 ロサンゼルス五輪 

2032年 オーストラリア・ブリスベン五輪

https://www.bbc.com/japanese/57924512

2036年ポーランド、インドネシア、トルコ、エジプト 候補

https://ja.wikipedia.org/wiki/2036/夏季オリンピック

■マイニング(採掘)報酬が半減するのが『半減期サイクル』を生む

出典:SBI VC Trade
出典:SBI VC Trade

https://www.sbivc.co.jp/halving-btc2024/

SBIの半減期サイクルへのカウントダウンはじまっている。

■マイニング半減期後の価格の動向

出典:
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回数  日付 半減期後のマイニング報酬最高値  最安値

1回目2012年11月28日25BTC $1,120   $12

2回目2016年7月9日  12.5BTC $2,856   $624

3回目2020年5月11日  6.25BTC$58,763  $9,446

4回目2024年4月20日頃 3.125BTC $73,157  ?

5回目2028年頃    1.5625BTC––

6回目2032年頃    0.78125BTC––

7回目2036年頃    0.39065BTC––

8回目2040年頃   0.1953125BTC––

9回目2044年頃   0.09765625BTC––

10回目2048年頃 0.048828125BTC––

https://diamond.jp/crypto/market/btc-halving/

そしてこれがマイニングの報酬のスケジュールだ。このように半減期で、最高値と最安値が極端に変わる。

ビットコインをマイニング(採掘)するマイナーへの報酬が半減するので、採掘コストが倍となり、マイナーの業務モチベーションも下がる。よほどの採掘効率が高まる技術が登場しない限り、この『半減期サイクル』は必ずやってくる。

すると、価格には大きな影響がある。

出典:Google
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価格の上昇はこのように、2023〜2024年のように半減期の直前が著しい。

過去の半減期も同様の動きがあった。 今回もそうなるとは断言できないが、ある意味長期での投資は、オリンピック年での売却、オリンピック前の仕入れというサイクルを考えると投資効率は、良い判断が成り立つ可能性が高い。

…と将来を見据えたビットコインへの投資は、日々の取引よりも、自分のお葬式代や子供の学資保険の積立替わりのひとつとして、安い時に、買っておいて放置し、オリンピック年で売却するという方法も考えられる。

しかし、ビットコインを現金化した場合、累進課税が適用される。

『総所得金額』に応じて税率が変動する『累進課税』が適用され、5%から45%の所得税が課されます。住民税や復興特別所得税を合わせた場合の最大税率は約55%です。

『総所得金額』が高ければそれだけ税率が上がるが、それほど総所得がない人にとってはチャンスとも言えるだろう。

出典:国税庁
出典:国税庁

https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/2260.htm

あと2日の半減期から、価格が暴落したとして、5回目の半減期の2028年頃まで4年間もある。

4年後の、ご自身の総所得金額どビットコイン売却金額を想定して、税率を考えて投資をするというのは、ご自身の4年後の将来価値を考える良い機会ではないかと思う。

高騰化する半減期のサイクルを知っていれば、焦らずに、2024〜2027年の3年間の間の暴落した時だけ買い増すという買い方もありだろう。

『新々NISA』などが後出しジャンケンで、いきなり税率0%で登場するというリスクも考えたうえで、将来の資産形成を考えてみる良い機会だ。

せめて、今週末以降から5月の間『BTC 円』や『BTC ドル』で検索してみるのは、技術と金融の関係性をヒモとく良い教材となっていることだろう。

ITジャーナリスト・ソーシャルメディアコンサルタント

1961年神戸市生まれ。ワインのマーケティング業を経て、コンピュータ雑誌の出版とDTP普及に携わる。1995年よりビデオストリーミングによる個人放送「KandaNewsNetwork」を運営開始。世界全体を取材対象に駆け回る。ITに関わるSNS、経済、ファイナンスなども取材対象。早稲田大学大学院、関西大学総合情報学部、サイバー大学で非常勤講師を歴任。著書に『Web2.0でビジネスが変わる』『YouTube革命』『Twiter革命』『Web3.0型社会』等。2020年よりクアラルンプールから沖縄県やんばるへ移住。メディア出演、コンサル、取材、執筆、書評の依頼 などは0980-59-5058まで

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