韓国のKリーグもDAZN（ダゾーン）のような巨額放映権料を獲得できるのか――。

　韓国プロサッカー連盟（Kリーグ）が26日、メディア向けにブリーフィングを開き、「Kリーグ放映権料の入札条件を公開した」と、韓国メディアが報じている。

　韓国スポーツ紙「スポーツ朝鮮」は、「年間の最低入札額は250億ウォン（約25億円）。この金額を公表したのは大韓サッカー協会（KFA）と韓国プロサッカー連盟で『業界的な関心が予想していたよりもかなり高い』と説明。今月11日に入札条件を公開したあと、25日までに国内外の約20の企業から連絡があった」と伝えている。

　同紙によれば、「契約条件としては最低でも４年以上で、テレビ放映とニュースメディアの中継権など、包括的な権利を持つことになる」という。

　つまり、最低で年間25億円だと、４年契約で100億円。今後の流れによっては、これ以上の契約料が提示されると予想される。

　Kリーグは「現時点で企業名は明かせない」というが、12月6日までに申請を締め切り、年内に優先的に交渉する会社を決めるという。

　しかし、なぜここに来て、Kリーグが放映権料の獲得に乗り出したのか。

　大きな理由としては、Kリーグの放映権料が他国に比べて破格に安いというのがある。

　同紙によれば「韓国サッカー界では2009年以降、10年間、放映権料の価格が年間60億ウォン（約６億円、契約会社は地上波の３社）のラインで停滞している現実をこれ以上受け入れがたいという声が強かった」という。

　さらに「ほかのアジアプロサッカー市場に比べて、Kリーグのコンテンツ価値が過小評価されているという主張もある」と伝えている。

　確かに近年、日本をはじめとするアジアのプロサッカーリーグは巨額の放映権料を獲得している。

　日本のJリーグは、DAZNと2017年から10年間で総額2100億円の大型契約を結び、中国スーパーリーグも2016年から５年間、CSM（中国スポーツメディア）と契約を交わしている。その額は年間で約260億円にもなるという。

　さらにタイも地元の放送局と結んでいる放映権の契約が2020年で終了するため、DAZNと2021年から８年間、年間で約72億円の条件で交渉中だ。

　つまりKリーグも魅力あるコンテンツとして再評価してもらおうというわけだ。ただ、そのためにはより質の高いリーグでなければ、大型契約は難しいだろう。

　今年のKリーグはまだ最終節を残しているが、７年ぶりに観客数が230万人（１部と２部の合計）を突破。

　さらに１部の12チームにおいては、昨年に比べて観客数が増加したという。１部リーグの１試合平均の有料観客数は約8000人。

　特に大邱FCはサッカー専用スタジアムを構えたあとのサポーターの盛り上がりと地元意識はものすごく、今季の平均観客数は１万人（昨年は約3500人）を超えた。

　日本のJリーグと比べると、盛り上がりの上ではまだ物足りなさを感じるかもしれないが、韓国のサッカーファン以外の人たちもKリーグ観戦のために少しずつスタジアムに足を運ぶ人が増えているのも事実。

　KリーグにもJリーグと大型契約を交わしたDAZNのように、ビッグマネーを提示する中継パートナーが現れるのか。今後の動向に注目したい。